人気男性ギタリスト「乳首切除」報告に騒然 「心底邪魔だった」と説明も...「理解が追いつかない」
人気男性ギタリストのMiAさんが2023年8月8日、乳首を切除したことをツイッター（現・X）で報告し、反響を呼んだ。 MiAさんは著名アーティストのサポートギタリストとして活動するほか、楽曲のプロデュースも行っている。6月のツイッターでは、左手にマイクロチップを埋め込み、体内から光を発する仕様にしたことを報告している。 「男に乳首いらんやろ。ってずっと思ってた」 MiAさんは8日のツイッターで、「男に乳首いらんやろ。ってずっと思ってたから切除した。断捨離。乳首にはマイクロチップを埋め込む。乳首もギターに埋め込むか。これが本当のニップレス」と報告し、胸の両側にガーゼを当てた自撮り写真を公開した。 続くツイートでは、乳首を切除した理由について「ギター演奏してるときに擦れると集中力減るから本当に心底邪魔だった。これでライブ中乳首に気を取られずにギターに集中できる」と説明。 「最強のギタリストにな
「モデルに18歳未満」「過激ポーズや水着」指摘受け確認 埼玉県営公園での「プール撮影会」が会場都合で中止...一律禁止に
埼玉県の県営公園で開催予定だった水着撮影会が、会場都合で中止となった。取材に対し、指定管理者の埼玉県公園緑地協会は2023年6月9日、県営公園での水着撮影会は一律で禁じる方針だと明かした。 「公序良俗に反するものと判断」 10日に川越水上公園で開催予定だった「フレッシュ撮影会」と、しらこばと水上公園で開催予定だった「ミスヤングアニマル2023」が中止となった。それぞれのイベント運営が8日、ツイッターで発表した。どちらも「プール撮影会」で、どちらも会場の都合で中止となったとしている。 取材に対し、埼玉県公園緑地協会は県民からのメールをきっかけに判断したと述べる。 「しらこばと水上公園で開催予定の水着撮影会について、県民の方からメールがありまして、モデルに18歳未満の女性を含み、過激なポーズや衣装が見受けられるとのことでした」 協会はインターネットでツイッターなどを確認し、メールの内容が事実で
産経新聞、Colabo巡る架空発言を掲載 仁藤夢乃代表の抗議受け謝罪「該当部分を削除した」
産経新聞は2023年3月16日、東京都が女性支援団体Colaboに活動の一部を当面休止するよう求めたとする記事を訂正し謝罪した。 Colaboの仁藤夢乃代表が発言していない内容を掲載したとして、「該当部分を削除しました」としている。 「会見ではこうした発言がなかった」 一般社団法人Colaboは、若年女性の居場所づくりのために開催している「バスカフェ」に妨害行為があったと抗議している。この件を巡り、業務を委託している東京都がColaboに、バスカフェを当面休止するよう求めたと報じられている。 産経新聞は、仁藤代表が14日の記者会見で「月内に予定する次回のバスカフェを中止することを明らかにした」と、15日付の記事に掲載した。 しかし仁藤代表は同日、「バスカフェ中止なんて言ってません」とツイッターで反論。同日夜までに該当箇所が訂正された。 翌16日には、記事内に「おわびと訂正」を記載。「仁藤夢
参院選公示...与野党「物価高」めぐり論争白熱 野党「消費減税を」、岸田首相「考えていない」
第26回参院選が2022年6月22日、公示された。野党側は足元の物価高や、新型コロナウイルス禍からの回復が鈍い日本経済の再生に向けた思い切った経済対策を迫り、政権を担う与党側が現実論で対抗する展開になっている。 どちらの主張が説得力をもって有権者に伝わるかが勝負だ。 金融緩和、野党の批判に岸田氏は「維持」 経済・財政分野で、与野党の主張が真っ二つに割れたのが消費税をめぐる見解だ。 立憲民主党、日本維新の会、共産党、国民民主党の4党は消費税率を5％に引き下げるべきだと提案。社民党は消費税率を3年間ゼロに、れいわ新選組は消費税自体を廃止すべきとし、NHK党も消費減税を迫っている。 国民の関心が高い消費税を前面に押し出すことで有権者にアピールする戦略とみられ、他の政策ではいがみ合うことも少なくない野党の足並みが図らずもそろった形だ。 これに対し、与党の自民党と公明党は消費税率を現行の10％に据え
「ガスライティング」――ブラック企業が社員を辞めさせる手口
会社が社員を辞めさせるためには、どのような方法があるか。日本の労働法は解雇規制が厳しく、安易に解雇すれば会社が訴えられるリスクが高い。裁判で負ければ「ブラック企業」のレッテルが貼られ、広く知られてしまう。 そこで、退職勧奨をしても自発的に辞めない場合、加害者が分からないような「間接的な嫌がらせ」をして退職に追い込む例が実際に存在するという。その手口は「ガスライティング」と呼ばれている。 郵便物を荒らし、集団ストーカーで不安に追い込む ガスライティングとは、かつて街頭に立っていた「ガス燈」のこと。イングリット・バーグマンが主演した同名のサスペンス映画のタイトルが、その由来だ。 この映画では、夫から「もの忘れや盗癖が目立つ」と繰り返し指摘された妻が、自分の頭がおかしくなったと思いこみ、不安に苛まれる様子が描かれている。しかしそれは、夫が妻を精神的に追い込むための手口だった。一種の精神的虐待とい
東京都と神奈川県で違う「休業要請業種」理髪店は多摩川はさんで補償ありとなし
「新型コロナウイルス緊急事態宣言」の対象となった7都府県で、休業要請などの内容に違いがあるようだ。東京都は娯楽施設などの具体的な施設を挙げ、広く対象にしようとしているが、6府県は「まずは徹底した外出自粛をし、その効果を見極めた上で」と対象を絞る方向だ。休業要請には補償が伴うが、自治体によって財力が違うからだ。 財政が豊かな東京都の小池百合子知事は、「休業、または営業時間短縮という形でご協力をいただいく中小・零細の事業者などには、いわば『感染拡大防止協力金』のような仕組みの構築を検討している」と話している。 しかし、神奈川県の黒岩祐治知事は「（協力金は）もらう方は休業補償だと思うでしょう。東京都は圧倒的な財政力をもっているから、なんらかの形で実現できるかも知れませんが、それ以外の府県の財政力では絶対にむりです」という。 小池知事のようにはできない財力の決定的な差 ジャーナリストの鈴木哲夫氏「
WHO幹部、台湾の質問「聞こえない」 「一つの中国」配慮か、外交部「政治は別にすべき」
「質問が聞こえない」「ほかの質問に移ろう」――。香港のニュース番組に出演した、WHO（世界保健機関）のブルース・アイルワード事務局長補佐官のインタビューが波紋を広げている。 台湾の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策について、意図的に回答を避けるような場面があり、台湾の外交部（外務省に相当）が「パンデミックへの対処には政治は別にすべきだ」と抗議する事態に発展している。 WHOをめぐっては、「中国への過剰な配慮で感染拡大を招いた」との指摘もある。 台湾加盟を拒否するWHO 香港の公共放送「RTHK（香港電台）」の報道番組で2020年3月28日、アイルワード氏がテレビ電話でのインタビューに応じた。 アイルワード氏は前半、「WHOは非常に早い段階でこのウイルスがパンデミック（世界的流行）になる可能性があると認識していた」とする見解や、中国での感染対策を振り返った。 その後、番組では（
SOD動画無料配信に「情報流出」報告 会員のメルアドや閲覧履歴が...会社側「調査中」
新型コロナウイルス感染拡大を受け、一部の作品を無料配信していた成人向け動画サービス「SODプライム」で、顧客の個人情報が流出していたことが2020年3月18日、わかった。 運営する「ソフト・オン・デマンド」（東京都中野区）はJ-CASTニュースの取材に、原因は特定できておらず「外部の専門家を交えて調査中」としている。 クレジットカード登録が必須 ソフト・オン・デマンドは3月13日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、「自宅待機を応援！！0円でご利用キャンペーン」を開始した。同社の動画配信サービス「SODプライム」の有料作品約200本を、3月末まで無料配信にすると決めた。 キャンペーン参加には会員登録が必要で、メールアドレスやクレジットカード情報などを登録する必要がある。同社が17日に会員に宛てたメールでは、「平常時よりも20倍程度のアクセスが続いている状態」と説明していた。 問題となったの
ビール団体「沈没船で乾杯」ポスターで謝罪 「海事・海運業界の方から不謹慎と...」
ビールの審査会などを行うイベント「JAPAN BREWERS CUP」（JBC）の公式ツイッターは2020年2月3日、製作したポスターに批判が集まったとして、「不快感をお持ちになられた全ての皆様に深くお詫び申し上げます」と謝罪した。 同ポスターでは、沈没する船の船上や海上で、ビール醸造家たちが楽しそうに祝杯を上げるイラストが掲載されていた。 2017年からのストーリーがあったが... JBCは、ビール醸造家によるビール審査会とビアフェスティバルが行われるイベント。8回目となる今年は、1月23日～26日の期間、横浜市中区の大さん橋ホールで行われた。 JBCによれば、今年の告知用ポスターが批判を集めたという。船が傾いて沈没しかかっているにもかかわらず、船上や海上で老若男女がビールを片手に和気あいあいとしている様子が描かれている。 JBCの19年12月25日のツイートでは、「今回のテーマは《座礁
深海魚ラブカの死、朝日新聞の撮影が影響？憶測広がる 水族館は否定的「フラッシュなくても...」
水族館の深海魚をフラッシュ撮影した写真が大手紙ウェブ版ニュースに掲載され、悪影響が出たのではないかとの疑問や批判がネット上で相次いでいる。 この深海魚は、撮影翌日に水槽内で死んでいた。その原因について、水族館の飼育員に話を聞いた。 元々「水槽では、数時間から1晩、長くて2、3日」 鋭く細かい歯が並ぶ大きな口を開け、いきなり水底の岩に噛み付く。エラに傷跡のような赤い模様が6本ほど見え、目をギョロギョロさせながら泳ぐ様子は、まるで海の中の怪獣だ。 和歌山県内の串本海中公園水族館では、2020年1月16日から、熊野灘で捕獲された深海ザメ「ラブカ」の展示を始めた。「生きた化石」と呼ばれ、生で見られるのは珍しい。 ところが、翌17日中には死んだことが確認され、各メディアもそのことを報じた。そのうち、朝日新聞デジタルのニュースに載ったラブカの写真が、ツイッター上などで物議を醸した。 前日に撮った写真5
日韓に限らず「世界中から募金」を... 元徴用工問題「新解決案」の現実味
韓国の文喜相（ムン・ヒサン）国会議長による、「1+１＋α」案と呼ばれる元徴用工問題の解決案が韓国で注目される中、さらに新たな案が浮上してきた。 「1+１＋α」は、日韓の企業による拠出に加えて、両国の国民から寄付を募って元徴用工に賠償する内容だが、さらに世界中から寄付を募る、という案だ。 東亜日報社説「手掛かりになるならテーブルに乗せて対話を」 元徴用工問題をめぐっては、19年6月、韓国企業と被告となった日本企業が資金を拠出して元徴用工に賠償する案を韓国外務省が出し、日本側に一蹴されたという経緯がある。そこで出てきたのが「1+１＋α」案だ。 元徴用工への賠償問題は1965年の日韓請求権協定で「完全かつ最終的に解決された」とする日本政府の立場との整合性や、あくまで「日本政府の謝罪と賠償」を求める元徴用工の支援団体との方針など解決すべき課題は多い。だが、日韓議員連盟の幹事長を務める河村建夫・元官
令和おじさんは「3000円パンケーキ」が大好物 菅官房長官の「金銭感覚」に賛否両論
「パンケーキおじさん」に思わぬ批判――？ 菅義偉官房長官の馴染みの飲食店がテレビ番組で紹介され、3000円のパンケーキをよく頼んでいると紹介されたところ、「おやつに毎度3000円・・・」と金銭感覚の欠如が指摘されている。 大の甘党 2019年10月19日放送の「出没！アド街ック天国」（テレビ東京系）では、東京・赤坂見附が特集された。 その中で、ホテルニューオータニ内にあるレストラン「SATSUKI」が取り上げられ、常連客の1人として菅氏が紹介された。大の甘党であるという菅氏は、「ニューオータニ特製パンケーキ」（税込3080円）をよく頼むという。 菅氏は『週刊文春WOMAN 2019夏号』のインタビューで、店には1、2か月に1回程の頻度で事務所のスタッフや記者と訪れていると明かし、「自宅に近い、横浜の『bills』（パンケーキ専門店）には妻と行列に並んだこともあります」とのエピソードも披露し
カネカ、学生向けイベント不参加へ 「パタハラ疑惑」余波、就活生に不安
化学メーカー大手のカネカが、学生向けのインターンシップイベントの参加を急きょ、見送ったことが分かった。 同社をめぐっては、元従業員の妻がツイッターで「パタハラ」被害を訴え、就活生の間で不安が広がっている。カネカ広報はイベント辞退の理由を「（今回の騒動について）ご質問が出た場合、ご回答ができないようなところになる可能性があったため」と話す。 6月5日に辞退申し出 カネカは2019年6月9日、国際展示場「インテックス大阪」（大阪市）で行われる学生向けイベント「マイナビインターンシップEXPO」に出展予定だった。 しかし6月6日までに、イベントサイトの出展企業一覧から消え、予定していた講演も「出展者の都合により、カネカの企業講演会は中止となりました」と記載されている。 同社をめぐっては、元従業員の妻が6月1日、ツイッターで「夫が育休復帰直後に転勤を言い渡され退職した」などと投稿し、大きな騒動とな
なぜ「上級国民」への怒りは絶えないのか 池袋事故に専門家「条件そろってしまった」
東京・池袋で死者2人・負傷者8人を出した自動車暴走事故について、インターネット上では運転手の飯塚幸三氏（87）を「上級国民」と呼んで怒りをぶつける風潮が収束しない。 2019年4月19日の事故直後から「上級国民だから逮捕されない」という根拠不明の憶測が流れており、その後ツイッターでは「＃上級国民」とハッシュタグでの投稿が相次ぐなどしている。過熱する「上級国民」バッシングについてITジャーナリストは「条件的にそろってしまった」と指摘する。 「それでも『上級国民』ネタが鎮火しないのはなぜか？」 旧通商産業省（現在の経済産業省）工業技術院院長で各種団体・企業の重役を歴任した飯塚氏。事故後には負傷で入院し、警視庁は回復を待って自動運転処罰法違反（過失致死傷）容疑で任意の事情聴取を行うことになったため、現行犯逮捕されなかった。報道では「容疑者」ではなく「さん」「元院長」などの呼称が使われた。こうした
なんと26人当選...「NHKから国民を守る党」拡大遂げる おひざ元・渋谷区にも議員誕生
2019年4月21日から22日にかけて開票された統一地方選の後半戦で、シングルイシュー（単一論点）を掲げる政党が異例の勢力拡大を遂げた。13年に設立の政治団体「NHKから国民を守る党」がそれで、「NHKにお金(受信料)を払わない方を全力で応援・サポートする政党(政治団体)」を掲げている。 首都圏や関西のベッドタウンを中心に47人が立候補し、26人が当選。その中には、NHKの「おひざ元」ともいえる渋谷区議選で当選した人もいる。13人いる現職議員と合わせると、勢力は39人に拡大。7月の参院選で国政進出を目指す。 反NHK以外の論点は「羽田空港・新ルート反対です」だけ 「NHKから国民を守る党」は、元NHK職員の立花孝志氏（51）が13年に立ち上げ、代表に就任。NHKの集金活動に悩む人に対して「NHK撃退シール」を配るなどの活動を展開している。立花氏は15年に千葉県船橋市議に当選し、市議を任期途
韓国メディアも「明らかな失策だ」 レーダー照射、見えてきた「落ち度」の正体
韓国海軍の駆逐艦が海自機に火器管制レーダーを照射した事案では、日韓の言い分がことごとく食い違っている。 韓国側は、海自機が接近してきたため、レーダーではなく「光学カメラ」を向けたと主張する一方で、日本側は「火器管制レーダー特有の電波」を照射されたと主張。日本側からの呼びかけに応じなかった理由として「電波が弱かった」とする主張する韓国側にも、日本側「（電波が）微弱だったことはない」と反論している。 韓国メディアからは、そもそもの任務だった北朝鮮漁船の捜索のためには火器管制レーダーの使用はやむを得なかったとの見方もあるが、それでも韓国側の一連の対応は「失策」だとの声があがっている。 三次元レーダーと光学カメラは使ったが...？ 防衛省は2018年12月21日、能登半島沖で20日に海自厚木基地所属のP-1哨戒機が韓国海軍の「広開土大王（クァンゲト・デワン）」級駆逐艦から火器管制レーダーを照射され
PayPay不正でも利用？ カード情報盗む「クレジットマスター」とは一体何なのか : J-CASTニュース
スマートフォン決済サービス「PayPay（ペイペイ）」が、クレジットカード登録に必要なカード番号・有効期限・セキュリティコードの入力回数に制限を設けた。2018年12月18日の強制アップデートで導入されたという。サービスを運営するPayPay（本社・東京都千代田区）広報が同日、J-CASTニュースの取材に明かし、公式ツイッター・フェイスブックでも発表した。 ペイペイをめぐっては、総額100億円を還元するキャンペーンが注目された一方、「身に覚えのないカード利用請求が届いた」という不正被害の報告がツイッター上で続々とあがっていた。カード番号などの入力回数に制限がなく、組み合わせを間違えても何度でも入力できたシステムを悪用されたと見られる。有効なカード番号などを不正に割り出す手口としては「クレジットマスター」が知られており、ペイペイでもこの手口が使われた可能性がある。 使ってないはずのカードで勝
これなら眠れる「シャッフル睡眠法」 カナダの学者が考案、欧米で評判
猛烈な暑さが続き、寝苦しい夜を過ごしているアナタ、「シャッフル睡眠法」という眠りに落ちる方法が欧米で話題になっているはご存じだろうか。 フォーブズ誌、ニューヨークタイムズ、CBC放送など多くのメディアが取り上げた。ランダムに言葉のイメージを思い浮かべるだけの超簡単方法だ。 ランダムに言葉のイメージを思い浮かべる 眠れない時にオススメといわれる方法は数多くある。ヒツジの数を数える、天井の穴を数える、100から1まで逆に数える、ホットミルクを飲む、腹式呼吸をする、瞑想する......。 「そんな伝統的な方法はほとんど役に立たなかった。ヒツジの数を数えるのは退屈だった。瞑想はより注意深くなってしまった。しかしこれは違った！」と英ガーディアン紙の科学記者オリバー・バークマン氏が驚いたのが「シャッフル睡眠法」だ。同紙の「あなたの思考をシャッフルして寝てください」（2016年7月15日付）によると、考
大炎上した大阪市の募集要項 「タダでプログラミング教育を」
大阪市が「プログラミング教育推進」プロジェクトの一環で公開した、事業者募集の要項が「炎上」している。 教員への指導をはじめ業務内容が多岐にわたる一方、すべての経費は「事業者負担」。そのうえ、「損害賠償責任」まで負わされるという条件だったためだ。J-CASTニュースは、無償とした理由を大阪市に聞いた。 小中学校での授業や教員研修 大阪市は17年1月12日、「『平成 29 年度 大阪市プログラミング教育推進事業』の実施にかかる協力事業者の募集」と呼ばれる募集要項を公開した。 これは、20年施行の新学習指導要領で「プログラミング」の必修化が検討されていることをうけてのプロジェクト。公募期間は17年1月11日から30日（企画提案書提出期限）まで、実施期間は17年 4月1日から18年3月 31 日までだ。 仕様書を読む限り、事業者に課せられたミッションは「小中学校におけるプログラミング授業づくり」「
イスラム国「人質動画」コラ画像に海外反応 仏メディア「日本人もまたシャルリーだ」と評価
イスラム過激派組織「イスラム国」が日本人2人を拘束してインターネット上に公開した映像を加工し、笑いものにするような「コラ画像」がツイッターで多く出回った。人命がかかっている事態で不謹慎ととらえる人もいる。 海外のメディアも注目した。意外な評価をしたのは、イスラム教の風刺画を巡って「表現の自由」を声高に主張するフランスだった。 「イスラム国をやゆし、人質問題に抗議している」 砂漠を背景に、オレンジ色の服を着せた後藤健二さんと湯川遥菜さんをひざまずかせ、全身黒い服装で固めた男が中央でナイフを手にして英語で身勝手な主張を続ける。「イスラム国」が日本人2人を人質にとり、巨額の身代金を要求した映像を見て、怒りを感じた人は少なくないはずだ。 ところがネット上では、映像の一部を切り取って面白おかしく加工し、画像化する動きが加速した。黒づくめの男が逆に捕らわれているように人物を入れ替えた画像、ナイフをかざ
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