卍鬼昆布ちゃん卍 @onikonbu_jp 「春から社会人☺️一人暮らし始めました🌸」とか言ってInstagramにランチョンマット敷いて一汁三菜載せてる奴はまだ一人暮らしは始まってねぇぞ。 仕事終わりに虚無な目をして百均で買ったレンチンパスタ容器にパスタ茹でてそのままレトルトソース掛けて食べるようになってからが本番だぞ。 2019-03-18 21:08:17
NGT48の山口真帆(23)が22日、自身のツイッターを更新。1月8日以来の投稿で「私は松村匠取締役に1月10日の謝罪を要求されました」などとつづった。 【写真】山口の事件をめぐる相関図 山口は「只今、記者会見を行っている松村匠取締役は第三者委員会が行われる前に『繋がっているメンバーを全員解雇する』と私に約束しました。その為の第三者委員会だと、私も今までずっと耐えてきました。コミュニケーションも何も、このことに関して聞くと連絡が返ってきません」とツイート。 続けて「私は松村匠取締役に1月10日の謝罪を要求されました。私が謝罪を拒んだら、『山口が謝らないのであれば、同じチームのメンバーに生誕祭の手紙のように代読という形で山口の謝罪のコメントを読ませて謝らせる』と言われました。他のメンバーにそんなことさせられないから、私は謝りました」とつづった。 山口が昨年12月にファンの男性から暴行を受けた
国から自治体に年2回交付される特別交付税の今月分の交付額が決まり、ふるさと納税の寄付金が多額になっている大阪 泉佐野市など4つの自治体は、交付税に頼らずに財政運営できる自治体と同じ程度の財政力と見なされ、大幅に減額されることになりました。 総務省は、今回の決定にあたって、ことし1月までのふるさと納税の寄付金の見込み額を地方税収に加えた形で算定を行った結果、大阪 泉佐野市、静岡県小山町、和歌山県高野町、佐賀県みやき町の4つの自治体は、交付税に頼らずに財政運営できる自治体=不交付団体の平均的な財政力を上回ると判断しました。 その結果、不交付団体と同様に、災害関連経費以外は交付しないことにし、 ▽泉佐野市は去年の同じ時期に比べて1億9500万円減って6200万円、 ▽小山町は7400万円減って0円、 ▽高野町は2億3300万円減って2000万円、 ▽みやき町は2億900万円減って200万円となり
PDFファイル (273KB) 日清食品ホールディングス株式会社 (社長・CEO:安藤 宏基) と東京大学 生産技術研究所 (所長:岸 利治) の竹内 昌治教授の研究グループ*1は、国立研究開発法人 科学技術振興機構 (JST) の「未来社会創造事業」に採択された研究において、牛肉由来の筋細胞を用いて、サイコロステーキ状のウシ筋組織を作製することに世界で初めて成功しました。本研究内容は日本農芸化学会2019年度大会 (東京農業大学 世田谷キャンパス) で2019年3月24日(日)に発表します。 世界的な人口増加やライフスタイルの変化により、将来、地球規模での食肉消費量の増加が見込まれています。一方で、家畜の生産には大きな環境負荷がかかることや、飼料や土地の不足が大きな問題となっています*2。 「培養肉」とは、動物の個体からではなく、細胞を体外で組織培養することによって得られた肉のことで、家
オスプレイの墜落事故を受け、防護服とマスク姿で作業する米軍関係者=2016年12月16日午後、名護市安部 <解説> 重大事故率が高い米軍の垂直離着陸輸送機オスプレイの機体に放射性物質の劣化ウランとトリチウムが使用されていることで、墜落事故の危険だけでなく放射能汚染という二次的危険性もあることが明らかになった。沖縄へのオスプレイ配備を強行し、米軍に訓練場所を提供し続けている日本政府にも説明責任がある。米軍は健康への影響がないことを強調するが、それを検証する材料さえ県民には提供されていない。 2016年12月に普天間飛行場所属の海兵隊仕様のMV22オスプレイ1機が名護市安部沖に墜落した際、白い作業服を身にまとった米兵の姿が確認され、放射能汚染の可能性が指摘された。沖縄防衛局も放射線量の測定を実施したが「異常は確認されなかった」とするだけで、機体に劣化ウランやトリチウムが使用されていることは説明
みなさん、こんばんは。MacPeople編集部、元編集長の吉田でございます。短期集中連載の24回目は、「セキュリティーとプライバシー」パネルの設定を見直してきます。このパネルでは、Macを使ううえで、最低限のセキュリティー対策を施せます。 Macのセキュリティーは、「セキュリティーとプライバシー」パネルの「一般」タブで、ほとんどの対策が図れます。必ずチェックしておきたいのが、「スリープ解除/スクリーンセーバー解除にパスワードを要求」です。これがチェックされていないと、不在時に第三者に使われ放題です。マシンにパスワードをかけていないと、電子メールは見放題なのはもちろん、TwitterやFacebook、LINEなどを見られてしまう可能性がありますよね。ほとんどのサービスのパスワードは、記録して自動ログイン状態にしている人が多いので、危険すぎます。 設定を変更するには、左下の錠前のアイコンをク
米Facebookは3月21日(現地時間)、Facebook、Instagram、Facebook Liteの数億人分のパスワードが可読な状態で社内に保存されていることに1月に気づき、修正したと発表した。該当するユーザーには予防策として、これから通知するとしている。 Facebookがこれを発表したのは、米セキュリティ情報サイトKrebs on SecurityがFacebookの匿名の幹部からの情報として2億~6億人のパスワードが既読状態で保存されていたことを報じた直後だった。 Krebs on Securityによると、パスワードのプレーンテキストでの保存は2012年から始まっており、2万人以上の従業員が検索できたという。アクセスログでは約2000人がプレーンテキストのパスワードを含むデータに、約900万回のクエリを実行していた。 FacebookはKrebsに対し、1月にセキュリティ
Googleマップの見た目が変わってから、地図の右下にあるコピーライト表記にあったZENRINの文字が消え、「地図データ©2019 Google」となっている。これまで採用していた国内大手の地図メーカー・ゼンリンの地図データから、Googleが自前で用意した地図データに変更した可能性が高い。 Googleは6日、Googleマップの日本向け地図を一新すると発表。より分かりやすい徒歩ナビゲーションや乗換案内、地図のダウンロードが可能になるとしていた。今回の変更はその一環とみられる。新機能として提供する「オフラインマップ」は、地図を事前にダウンロードしてオフライン環境でも見られるようにするものだが、日本ではこれまで「契約上の制限」として提供していなかった。 ゼンリンはGoogleマップのサービス開始当初(2005年)から地図データをGoogleに提供。オフラインマップがついに日本で実装されると
松下政経塾出身の政治家の労働者虐めを表現したツイートが波紋を呼んでいる。 賛同者も多く、松下政経塾の存在意義に疑問を呈する声が多い。カリスマ経営者として尊敬される松下幸之助だが、その弟子は一体・・・。 松下幸之助って良い物作って従業員に給料出す日本のフォーディズムの体現者だったはずなのに、その理念を共有するはずの松下政経塾出身の人達って従業員(公務員)シバくわ派遣屋とつるむわ、挙句の果てにツイッターで有権者馬鹿にする作業に勤しむってもう有害なネオリベヤクザの巣窟じゃねえか — マクシム (@thksngy) March 13, 2019 松下政経塾の入塾条件に「運がいい」というのがあるそうな。幸之助自身そう思ってたってことだろう。しかし、経済人はともかく政治家に必要なのか?政治家は運がいいより運が悪く不当に扱われている人たちにこそ目を向けるべきだろう。同塾出身者にロクなのが居ない原因ではな
3月1日の衆議院本会議で提出された根本厚生労働大臣の不信任決議案において、小川淳也議員が行った趣旨弁明の演説が、NHKによって本人の言葉を一切紹介されることなく、悪意あるようにしか思えない編集で報じられたことについては当サイトでも報じた通りだ。(参照:”小川淳也議員による根本大臣不信任決議案趣旨弁明を悪意ある切り取り編集で貶めたNHK”–HBOL”) この例からもわかるように、いまNHKの報道が異常事態に陥っている。 22日発売の『月刊日本4月号』では、安倍政権に不都合な報道が抑えられ、安倍総理を持ち上げる「提灯報道」一色になり、「安倍様のNHK」と揶揄されることについて、第一特集で報じている。同特集から、長年NHKで活躍してきた永田浩三氏の論評を紹介したい。 ── 現在のNHKの報道をどう見ていますか。 永田浩三氏(以下、永田): 私は2009年に退職するまで、32年間NHKでディレクタ
厚生労働省がまとめた2017年の人口動態統計で、戦後初めて日本人の10~14歳の死因として自殺が1位になっていたことが21日、分かった。
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