理系の父親が算数を教えると、子供の成績がガクッと下がることがある。なぜなのか。プロ家庭教師集団「名門指導会」代表の西村則康さんは「数学のやり方で算数を教えてしまうと、子供の足を引っ張ることになる」と指摘する――。 夏休みに子供の足を引っ張る「理系父さん」 毎年夏休みになると、算数の成績がガクッと下がる子がいる。塾での学習量が増え、理解が浅いまま宿題をこなすだけの勉強になってしまっているのが大きな原因だが、その背後で子供の足を引っ張る存在がいる。 理系父さんだ。 わが子の中学受験を応援したいが、日頃は仕事が忙しく、勉強を見てあげることができない。いつも母親に任せきりで申し訳ないという気持ちもある。そこで、夏休みだったら、自分が勉強を教えてあげられると張り切るのだが、それが成績下降を招いてしまうことを本人は知らない。 一般的に中学受験は国語・算数・理科・社会の4教科の総合点で合否が決まる。だが

仏教信徒が参加する「行事」は先祖供養と草むしり 例えば2012年の『曹洞宗檀信徒意識調査報告書』では、寺で行われる各種の行事への参加率が明らかにされている。盂蘭盆会（59.3％）、春と秋のお彼岸（それぞれ43.1％と40.1％）といった先祖供養には、多くの信徒が参加している。また、草取り・掃除（34.1％）や除夜の鐘（22.6％）といったイベントも、そこそこの参加率である。 だが、釈尊降誕会（23.5％）、涅槃会（18.6％）、成道会（9.6％）といった信仰と深く関わる行事、さらには坐禅会（8.8％）という曹洞宗の教えの根幹に関わる行事の参加率は低調なのである。要するに、寺の行事にかかわる動機は先祖供養が大半であり、報告書の表現を借りれば、信徒は「それを習慣として位置づけている」のである。 曹洞宗の掲げる葬儀の意味が浸透していない さらに、相澤秀生・川又俊則（編）『岐路に立つ仏教寺院』（法

「儲け話がある」としてUSBメモリで投資教材を売りつけるトラブルが、首都圏の大学で急増している。トラブルの相談を受けた教育アドバイザーの鳥居りんこ氏は「20歳以上はいわゆる『未成年者取消』ができない。わが子がトラブルに巻き込まれないように、保護者は注意が必要です」と訴える――。 なんのヘンテツもないUSB49万円を購入するまでの一部始終 長い受験期間を終え、子どもが晴れて大学生になった親御さんの中には「ようやく子育ても終了」と安堵されている方もいることだろう。大学生の多くは在学中に成年になるため「子育て終了宣言」が出てもおかしくはない。 しかし、である。 この「若葉マーク成年」が怪しい業者の格好のターゲットになっている事実をご存じだろうか？　筆者は思春期の子どもを持つ親たちから悩みや相談を持ちかけられることが多いが、最近も都内在住の大学生の母親から相談を受けた。 「USBメモリを媒体とする

2017年秋からマイナス傾向が続く イタリアンファミレスチェーン「サイゼリヤ」の客離れが深刻だ。2月の既存店客数は前年同月比1.7％減とマイナスだった。前年割れは15カ月連続となる。既存店売上高も同様に不調で、2月は1.5％減。11カ月連続でマイナスとなっている。 それまでは好調だった。2017年8月期の客数は前期比1.6％増、16年8月期は1.8％増、15年8月期は1.2％増と、3年連続で前年を上回っていた。しかし17年秋から客離れが起きるようになった。以降、現在までマイナス傾向が続いている。 顧客満足度も低下している。日本生産性本部サービス産業生産性協議会の「日本版顧客満足度指数飲食部門」で18年度は5位となったが、前年度の4位から後退してしまった。順位だけでなく、顧客満足度スコアもわずかに下がった。 サイゼリヤは、本格的なイタリア料理を低価格で楽しめることで人気を博してきた。例えば「

困難な状況にもめげずに結果を出す人は、いったいどういうメンタルの持ち主なのか。ストレス・マネジメント研究者の舟木彩乃氏は、メンタルが強い人たちには共通する「3つの感覚」があると指摘する。そして、その特徴は時代劇『水戸黄門』にもあらわれているという。どういうことなのか――。 強制収容所サバイバーの研究 ほとんどの人は、学校や職場、あるいはサークルなど、なんらかの組織に所属していると思います。その仲間の中に、「人生、何もかもうまくいっているみたいだな」と思う人や、困難な状況にもめげずに「メンタルが強そうだ」と感じる人はいませんか？ もしそうだとしたら、今あなたが思い浮かべた人たちは、「首尾一貫感覚」が高い人たちである可能性が高いと思われます。 首尾一貫感覚は、ユダヤ系アメリカ人の医療社会学者であるアーロン・アントノフスキー博士によって1970年代に提唱された考え方です。アントノフスキー博士が首

サンドイッチチェーン「サブウェイ」が苦境にある。4年で約170店舗が閉鎖し、運営会社「日本サブウェイ」も2期連続で赤字を計上した。野菜たっぷりでパンも選べるサブウェイのサンドイッチは、なぜ売れなくなったのか。店舗経営コンサルタントの佐藤昌司氏は、「コンビニのサラダが充実し、飲食店でも野菜メニューを押し出している今、『野菜のサブウェイ』の訴求力は低下している」と分析する――。 2期連続で当期純損失を計上 サンドイッチチェーン「サブウェイ」の閉店が止まらない。2014年には国内で480店を展開していたが、その後も閉店が相次ぎ、4年で約170店も減った。現在は310店を割り込んでいる。 運営会社「日本サブウェイ」の業績も、厳しい状況にある。決算公告によると、16年12月期は当期純利益が5047万円の赤字、15年12月期は4863万円の赤字だった。2期連続で当期純損失を計上している。 サブウェイは

アマゾンが日本の出版流通を激変させつつある。目指すのは、注文品が「確実に」「即届く」というシステムだ。そのために、中間業者の「取次」を通さず、出版社との直接取引を増やしている。一見、利用者にとっては便利だが、出版流通ジャーナリストの佐伯雄大氏は「アマゾンと対等に交渉できない小規模出版社は淘汰され、出版の多様性が失われる可能性がある」と指摘する――。 「すぐ入手できない本は扱わない」 アマゾンが出版社との直取引を増やし、出版流通を変えつつある。いまやアマゾンで本を購入すれば24時間以内に自宅に届けられ、雑誌も発売日に配達されるのが当たり前になっている。 ただし、なかには依然として「注文したのになかなか来ない」という本もある。その原因は既存の出版流通にある。アマゾンはそう考えたのだろう。「顧客の不満」を解消するためにアマゾンがとったのは、「すぐ入手できない本は扱わない」というやり方だった。 2

NHK会長の諮問機関が今年7月、番組のインターネット同時配信が行われた場合、ネットのみの利用者にも「受信料と同程度の負担を求めるのが妥当」とする答申を出した。答申では、すでにテレビでの受信契約がある世帯には追加負担を求めないとする一方、受信契約のない世帯はテレビをもっていなくても、スマートフォンなどネットにつながる端末があれば受信料の支払いを求めるべきとしている。 さらに今年9月、NHKは総務省に提出した資料で、「2020年の東京オリンピック・パラリンピックを常時同時配信により伝えることができるよう、2019年度にサービスを開始する」と、具体的な時期を示している。

売り上げが13カ月連続で同年前月比を上回ったファミマ。その大躍進を支えたのは、中食構造改革、つまりお弁当の大改革があったのだ。ファミマ反転攻勢の裏側を密着取材した！ ムチャクチャ高いけどムチャクチャ美味しい ファミリーマートの業績が順調だ。既存店の前年同月比売り上げが2015年の4月以来、16年の4月まで13カ月連続でプラスになった。ファミマは日本ではセブン、ローソンと並ぶ3強。しかし、トップのセブンとは、日販においてはまだ大きな差がついている。16年2月期において、セブン－イレブン・ジャパンの日販65万6000円に対し、ファミマは51万6000円である。 店舗数、売り上げにおいて長らく業界3位がその定位置となっていたファミマだが、現在、反転攻勢のための計画が整いつつある。その計画の中核をなすのが9月からのサークルKサンクスを傘下に収めるユニーグループ・ホールディングスとの経営統合という一

衝撃の7大タイトル全制覇からすでに18年、変わらぬ強さで、棋界の「顔」であり続ける43歳。その天才が「この先、重要視される能力」を磨くべく心がける、一見ありふれた習慣とは──？ 「こうすればうまくいかない」と知っている 勉強といっても、私たち棋士にとっては、実戦の中から得るものがやはり大きいですね。新しいアイデアや発想のヒントを実戦から得て、それを日常の練習の中で掘り下げ、全体的な理解を深めていきます。 着手を考える際も、40代半ばの今は、20代、30代の頃とは変わってきました。最初に局面全体の方向性を大ざっぱに、感覚的にとらえて、そこから細かいところをロジックで詰めていくというプロセスじたいは以前とあまり変わりませんが、局面全体をとらえるところに力を傾ける比率が、以前に比べて上がっています。 最初から細かいところにこだわって理詰めで追っていくと、効率が悪い。指し手を読んでいって、この筋は

先日、とある会合で出会ったワーキングマザーがぽつり。 「駅構内でベビーカーを運んでいるとき、助けてくれるのは女性か外国人。妊婦時代に電車で席を譲ってくれたのも女性が多く、男性のなかには私を押しのけて席をとり、爆睡するような人も」……。 彼らはなぜ、困っている女性に手を差し伸べないのでしょうか。 ■佐藤留美さんの回答 男がベビーカー女子を助けない2つの理由 http://president.jp/articles/-/13601 ■大宮冬洋さんの回答 僕は手助けしますよ 叱られそうな主張を後から書きますので、まずは自己防衛のための前置きから述べさせてください。僕は37歳の日本人男性ですが、ベビーカーなどの重そうな荷物を持っている女性を駅構内で手助けすることはありますよ。「お手伝いしましょうか」とかすかな笑みを浮かべて声をかけます。20代の頃は「周りの人たちからジェントルマンぶっていると思われ

ビジネス・ブレークスルー大学学長 1943年、北九州生まれ。早稲田大学理工学部卒。東京工業大学大学院で修士号、マサチューセッツ工科大学大学院で、博士号取得。日立製作所を経て、72年、マッキンゼー＆カンパニー入社。同社本社ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を歴任し、94年退社。現在、自ら立ち上げたビジネス・ブレークスルー大学院大学学長。近著に『ロシア・ショック』『サラリーマン「再起動」マニュアル』『大前流 心理経済学』などがある。

個人の主義主張とは別に、反対であれ、賛成であれ公正な議論こそが重要であると考えているが、今回の消費税の集中点検会合の人選はあまりにも偏向しすぎではないか。特に最終日の8月31日の第2回目の経済・金融の有識者の会合のメンバーに、増税そのものへの反対を明確に唱える人は1人もいなかった。 参加した有識者と消費税に対する主な見解を紹介すると、植田和男氏（東京大学教授）「消費税25％でも不十分」、菅野雅明氏（JPモルガン証券）「消費税20％への段階的引き上げをコミットすべき」、國部毅氏（全国銀行協会）「消費税率は計画通り引き上げることが大事」、高田創氏（みずほ総合研究所）「消費税引き上げ見送りで財政規律への不安」、土居丈朗氏（慶応大学教授）「10％は当たり前。15％ぐらいの数字まで段階を踏んで上げていく」、西岡純子氏（RBS証券）「増税自体は個人消費を抑圧する要因にはならない」、本田悦朗氏（静岡県立