鈴木うどんみ @_udonchan_ 弊社の標的型メールの訓練、「京急が運賃改定したから出張旅費入れ直せ」って社内システムのフォーマットできて、しかもリンクがhtmlメールでURL偽装されており、当然引っかかった人が続出したんだが、いくらなんでも本気出し過ぎだと思う。あれはずるいわ。 2023-12-16 17:31:22
はじめに 私は、さくらインターネットというクラウドサーバの会社の社長をしていて、よく経営者の方からのメンタリングのリクエストをいただくことがあります。 その中で多くの割合を占めるのが、ITエンジニア(以降、エンジニア)のマネジメントと、エンジニア組織の構築をどのようにすればいいのかというテーマです。 確かに、どんなビジネスをするにしても、単にSaaSやノーコードツールを活用するだけでは足りなくて、自分たちでシステム開発しないといけないケースが増えてきているのは、間違いないなと思います。 外注をしてシステム構築をするケースももちろん多いですが、基幹システムのような使いにくくても自社の社員が我慢すればいいものと違って、自社のお客様向けのシステムだと使いやすくないとお客様が離脱してしまいますし、常にアップデートをし続けて、最良のUI/UXを作ることが業績に直結します。 要は、今のデジタルシステム
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コンゴ民主共和国北東部で研究に参加する医師(2022年1月12日撮影、資料写真)。(c)ALEXIS HUGUET / AFP) 【12月16日 AFP】世界保健機関(WHO)は15日、コンゴ民主共和国で流行しているウイルス感染症「エムポックス(サル痘)」が世界中に拡大する恐れがあると警鐘を鳴らした。 エムポックスは1970年に同国で初めてのヒト症例が確認された。アフリカ中央部から西部の複数の国では何年も前から流行している。同地域では動物由来の感染症が発生することが多い。 WHOでエムポックスの技術責任者を務めるロザムンド・ルイス(Rosamund Lewis)氏はスイス・ジュネーブでの記者会見で、「コンゴ民主共和国から世界中に感染が広がる事態を懸念している」とし、同国では今年に入ってからの感染疑い例がこれまでの年間報告件数の2倍超に当たる1万3000件を超え、死者は600人以上に上ってい
主に国際政治と経済を中心に扱うイギリスの週刊新聞「The Economist(エコノミスト)」が、「2023年のベストブックリスト」を公開しています。本のジャンルは「時事問題と政治」「ビジネスと経済」「伝記と回想録」「歴史」「フィクション」「文化と思想」「科学技術」の6つで、合計55冊がリストアップされています。 The best books of 2023, as chosen by The Economist https://www.economist.com/culture/2023/12/01/the-best-books-of-2023-as-chosen-by-the-economist ◆時事問題と政治 ・01:「Deadly Quiet City: True Stories from Wuhan」慕容雪村(ムロン・シュエクン)著 新型コロナウイルスのパンデミックが始まった2
昨日、古い体質の組織における業務(特にオペレーション)の負債解消はどういう姿勢で臨むか、というブログを書きました。 古い体質で非効率"に見える"業務が固定化されているのは、それなりに理由や経緯があるので、正しく"見える"業務をやらせれば非効率の解消できるということはなく、むしろ酷い目に遭ったりします。 ナメてかからず紐解く工程をしっかりやろうねという話でした。fujii-yuji.net 僕は幸い(?)古い体質の企業からスタートアップまで色々な経験をしていると思うので、今日は「スタートアップや新規事業などでゼロから初めるときは、どう業務的な非効率を積みながら成長するのか」という話を書いてみようと思います。 成長のため非効率を選び、コントロール下に置く。 ゼロから事業を回すときは、効率より何より求める成果が得られること優先で進めていくことになると思います。なので、ゼロから初めるからキレイな状
DeepMindの研究チームは、現在の大規模言語モデル(LLM)は人間によって生成されたデータに過度に依存しており、LLMの発展にとって望ましい状況ではないと考えました。 この問題に対処するために、彼らはLLMが自律的に高品質な訓練データを生成し、データセットを自ら拡充する「自己学習」アプローチの有効性を検証しました。 実施された実験では、自己生成データによって、数学やコード生成の分野におけるLLMの能力が顕著に向上したことが確認されました。 本記事では、研究内容を詳しく見ていきます。 参照論文情報 タイトル:Beyond Human Data: Scaling Self-Training for Problem-Solving with Language Models 著者:Avi Singh et al.(多数) 所属:Google DeepMind URL:https://doi.o
普及へ指針・枠組み策定 生産時の二酸化炭素(CO2)排出量を少ないとみなす「グリーン鋼材」が、鉄鋼大手で出そろった。先行投入した神戸製鋼所に続き、2023年6月にJFEスチール、9月には日本製鉄が初受注を公表。各社ともすでに数件を成約したが、公共分野での普及や世界的ルールづくりなど課題は山積している。 グリーン鋼材は、各社による実際のCO2排出削減量を特定の商品に割り付ける「マスバランス方式」に基づき、第三者機関の認証を受けて販売される。機能や品質などは従来材と変わらないが、付加される「環境価値」分で割高になる。 神鋼は自動車向けや再開発計画などで成約。日鉄は菓子缶から熱交換器向けまで幅広く、JFEはオフィスビル用厚板などを受注した。日鉄、JFEは海外変圧器向けで電磁鋼板の採用も決まった。 注目されるのがJFEの造船用厚鋼板の案件だ。納入だけではなく、船を使う国内海運8社との間で、鋼材コス
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