2009年2月24日のブックマーク (5件)

  • 【プロローグ】リーダーとは「できる・できた人」である:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン なぜ部下が育たないのか? ウチの部下は、どうしてなかなか育たないのでしょう? 「もっとチャレンジしろ!」とハッパをかけてもアイデアを出してこない。仕事の完成度が低い。指示した通りに動かない。仕事に対する当事者意識がない。今さらフォローもできないようなデッドラインぎりぎりになって「やっぱりできそうにありません」などと言い出す。他社には優秀な人材がそろっているように見えるのに、どうしてウチの部下たちはいつまでたっても成長してくれないのだろう…。あなたが1人でも部下(後輩)を持つ立場なら、そんな悩みに頭を抱えた経験が1度ならずあるでしょう。 1959年に社会人としての第一歩を踏み出してから現在に至るまでの四十数年のうちに、私は社長職を3社(ジョンソ

    【プロローグ】リーダーとは「できる・できた人」である:日経ビジネスオンライン
    ozniram
    ozniram 2009/02/24
    たぶん人を育てるのがうまい人は、部下をつぶさず、伸びる場所を作る人。くにゃくにゃ育てようなんてきっとしない。育つの待ち。
  • 中国が抱えるドルのジレンマ 米国債購入は是か非か JBpress(日本ビジネスプレス)

    (2009年2月23日付 英フィナンシャル・タイムズ紙) 中国国内で、外貨準備を利回りの低いドル資産につぎ込むことに対する批判が高まっている。中国政府は恐らくこうした批判を封じながら、米国政府に何らかの見返りを求めていくことになる。 2007年6月のプライベートエクイティ(未上場株投資会社)大手ブラックストーン・グループの上場は、既に米国の金融バブルを象徴する出来事として歴史に刻まれた。ウォール街きってのやり手たちが現金化を決めた、1つの時代の終わりを告げるディールとして、である。 だが、同社の上場は、金融史の別の章における転換点でもあるかもしれない。それは、今の危機から生まれてくる新しい世界を形作るもの、つまり、中国が金融面における米国との深い結びつきを真剣に疑問視し始めた瞬間だ。 大きな転換点となったブラックストーン上場 中国の政府系ファンドである中国投資有限責任公司(CIC)

    ozniram
    ozniram 2009/02/24
  • 性懲りなく「新商品」を準備する米国金融界:日経ビジネスオンライン

    (前回から読む) 寺島 あと、もう1つあえてつけ加えるならば、今回の反省すべき点として、IT革命の成果を最もしたたかに取り込んだ連中が、不幸にして金融だった、ということなんだよね。 ―― ああ、それは鋭い指摘ですね。 寺島 僕は「ITとFTの結婚」ということを言い続けているんだけどさ。ファイナンシャルテクノロジーとしてITを使ってね。デリバティブなんていうのはその典型だよね。オンライン情報ネットワーク技術なかりせば、この世に成立しなかっただろうというビジネスモデルですよ。そういうものがつまり、ITで武装した金融ということになった。理工科系の卒業生が金融というところに吸い込まれることによって…。 ―― 東大でも工学部から大量にカタカナ業種に進みましたね。 寺島 業界の空気がどんどん変わってしまったんだよ。それが問題の元凶になった。 ITとFTの不幸な結婚 寺島 実郎(てらしま・じつろう)氏

    性懲りなく「新商品」を準備する米国金融界:日経ビジネスオンライン
    ozniram
    ozniram 2009/02/24
    ある銀行の役員は「日本ではやはり不動産だ」と言っていた。そういう認識だし、新商品ならそれはそれでいいいのではにか。
  • 長期的雇用と自己責任について - Economics Lovers Live 田中秀臣のブログ

    数日前のエントリー「雇用流動化論の失敗」の続きともいえるところを以下で抜粋。『日型サラリーマンは復活する』は、いまから考えると、現在に至るおよそすべての僕自身の考えを全面展開したもので、いま読んでも自分で勉強になったりする(笑)。いまはこのでとりあげたテーマを三つの方向で深めようとしている。今度出るものはおいといて、もうひとつはネットカフェ難民論、もうひとつは福田徳三論である。三つとも最優先で取り組んでいるのでそのうち(ひとつは来週末には出るだろうけど)。 図表や参照文献の表記などは省略。表現も元原稿のまま 長期的雇用と自己責任(『日型サラリーマンは復活する』)より ところで日型雇用システムが九〇年代から今日までの不況の原因のひとつであるという批判がある(野口悠紀雄『一九四〇年体制』)。しかしこの批判は妥当ではない。九〇年代におけるデフレ圧力こそが不況の真の原因である。デフレによる

    長期的雇用と自己責任について - Economics Lovers Live 田中秀臣のブログ
    ozniram
    ozniram 2009/02/24
    「年功序列制は年齢によるわずかな昇給・職務の差でサラリーマンたちのやる気を刺激してきた」はちょっと違う。将来のニンジンのために我慢していたし、組織拡大の場面では十分機能する
  • ソフトバンク、安楽亭…3月突然死“要警戒”42社 - 社会:ZAKZAK

    ソフトバンク、安楽亭…3月突然死“要警戒”42社 不動産13社、大成・西松など建設11社 調査会社が注目する東証、大証上場42社(クリックで拡大) 景気悪化が進むなか、「3月危機説」が頭をもたげてきた。政府や日銀は、資金繰り悪化などによる企業の“突然死”を防ごうと躍起だ。そんななか、ある信用調査機関が年度末に向けてマークしている「上場企業42社リスト」が話題になっている。日々の調査で、業績や資金繰りなどに不安がある企業をまとめたもので、有名企業も結構名を連ねている。 欧米の金融危機に端を発した景気悪化で、国内でも企業の倒産が急増。2008年の上場企業の倒産件数は史上最多の33社に上った。今年も2月23日朝に民事再生法適用を申請したSFCGを含めて10社が破綻し、昨年を上回るペースとなっている。 そこで「42社リスト」だが、(1)収益が急速に悪化(2)資金調達力に乏しい(3)過剰な債務や不良

    ozniram
    ozniram 2009/02/24
    ベンチャーリンクさんはリアルにたいへんそうだった。