よろしい、ならば京都だ（id:asami81＆id:kotorikotoriko編） - チョコっとラブ的なにか
京都にいくまでの流れ 夏ごろid:asami81さんが東京に来る予定だった ↓ あさみさんの体調不良により中止に・・・ ↓ 12月頭にダンナはんが関西出張になった ↓ 12月初旬は京都の紅葉がとても美しい季節 ↓ 「そうだ、京都に行こう。」 ↓ ダンナはんの出張に便乗して、一緒にあさみさんと京都で遊ぶことに ↓ ござぐりまなめんば（id:gothedistance,id:guri_2,id:maname,id:takerunba）に「京都であさみさんに会うんだ〜」とうっかり漏らす ↓ ござ先生が「え〜↓↓↓love_chocolateズルイ！！」と激しく私をdis ↓ ござるんば（id:gothedistance,id:takerunba）包囲網から「オレも行きてぇ！！」と激しく口撃を受ける ↓ つい、自重せず「・・・じゃあ、一緒に行く？」と言ってしまう ↓ ぐりさんが、何か楽しそうだから
金融そして時々山: 失業率は景気の先行指標？
金融そして時々山 山好き金融マンのホームページ 余り日本のマスコミが取り上げない視点から経済と金融を語るページです そして時々山やアウトドア・町歩きを語ります 一般に失業率は景気の遅行指標を言われている。何故なら企業は景気が悪化しても、できるだけ雇用を守ろうとするからだ。ところが今回の米国の景気後退局面では、失業率の増加の法が、景気後退に先行しているという記事をエコノミスト誌で読んだ。 記事によると全米経済研究所のHall教授は、１９９０年代以降のリセッションとそれまでのリセッションの大きな違いは、後者では生産量の低下が先に起こり、その後失業率が上昇したが、前者では失業率の増加がより迅速に時としては、生産量の減少に先行して起きていると指摘している。米国のリセッションは昨年１２月から始まったと全米経済研究所は今月始めに発表している。 失業率の増加は昨年１２月に始まっているが、2007年
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来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した 2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…
アメリカ経済を動かすブログ - 池田信夫 blog
私のRSSリーダーから日本のブログはすべて削除したが、アメリカのブログは新聞サイトより多くなった。いま登録しているのはGreg Mankiw's Blog Marginal Revolution The Big Picture Freakonomics Blog Becker-Posner Blog Real Time Economics Economist's View Calculated RiskこのCalculated RiskのブロガーだったTantaが死去したニュースが、NYタイムズやワシントンポストなど有力紙に出たのには驚いた。Boston Globeによれば、経済・金融の分野ではこうしたブログの影響力は一般のニュースサイトに比肩するという。特に金融危機に入ってからは、専門知識のない一般紙の記事より、ファイナンスの専門家の書くブログのほうがはるかにおもしろい。ひるがえって日本
「SOX法が不況の遠因」という説 - michikaifu’s diary
ポッドキャストTWiT(No.171参照）を聞いていたら、John C. Dvorakが標記の説を唱えていた。SOX法批判は彼の持論で、今回の金融崩壊大不況も、そういう面があるというお話。 「風が吹けば桶屋が儲かる」みたいな感じではあるけれど、シリコンバレーから見た実感としてはけっこう腑に落ちる。 彼の説はこうだ。もちろん、今回の騒ぎの引き金は「住宅バブル」がはじけたことなのだが、そもそもなぜ住宅バブルになったかというと、住宅市場に異常な量の資金が流れ込んだから。なぜそうなったかというと、いろいろ原因はあるのだろうけれど、一つにはここしばらく、株式市場に魅力がなくなっていたからだろう。株式市場には、大企業の安定株もあれば当たり外れの大きいベンチャーの急成長株もあって、いろんなリスク・プロファイルの株がたくさんあり、そのダイバーシティが大きければ大きいほど、全体としてはリターンが大きくなる、
業界初！“保険の原価”を開示したライフネット生命に怨嗟の声｜inside｜ダイヤモンド・オンライン
「なんで開示したのか！」――。 ある生命保険会社幹部はいらだちをあらわにした。その理由は、11月21日、インターネット専門の保険会社であるライフネット生命保険が、“保険料の原価”の全面開示に踏み切ったためである。 契約者が支払う保険料は、将来の保険金支払いの原資である純保険料と、保険会社の運営経費である付加保険料に分けられる。この付加保険料には、営業職員や代理店への手数料や、保険会社の利益などが含まれ、開示はタブーとされてきた。確かに「クルマや電化製品も原価を開示していない」（大手生保）というように、開示しなければならないものではない。 ではなぜ、開示に踏み切ったのか。 出口治明・ライフネット社長は「クルマや電化製品などと違い、保険は見たり触れたりできない。また一部の商品を除いて手数料も開示されておらず比較しづらい。そこで保険会社間で差が大きい付加保険料を開示すれば競争が進むと考え
中岡望の目からウロコのアメリカ » GM倒産の危機の構造：なぜアメリカの自動車業界は破綻しつつあるのか
今、アメリカの最大の問題となっているのは自動車会社ビッグスリー（ＧＭ，フォード、クライスラー）の経営危機です。特にＧＭは急激に手元資金が枯渇しており、政府の”つなぎ資金”がないと、倒産する可能性があります。そのためビッグスリーは議会に対して緊急援助を行うように要請しています。11月の議会の審議では「自動車産業救済法案」は採決に至りませんでしたが、ペロシ下院議長の要請に応じて12月4日に再建計画を再提出し、ビッグスリーの首脳は議会の公聴会で再び支援の必要性を訴えました。まだ最終的な結果はわかりません。一部報道では政府と議会で妥協が成立し、つなぎ資金の緊急融資が行われる可能性が出てきています。しかし、それはあくまで一時的な危機回避の措置で、アメリカ自動車業界が抱えている問題の本質的な解決にはなりません。今回はアメリカの自動車産業の問題について解説します。 ＧＭ（ジェネラル・モーターズ）は自動車
証券化地獄、まだ序の口：日経ビジネスオンライン
農林中央金庫が証券化商品などで2兆円の含み損を抱えていることが明らかになった。RMBS（住宅ローン担保証券）やCDO（債務担保証券）といった証券化商品に積極的に投資。市場関係者の間では、巨額の損失を抱えているのでは、と見られてきた。来年3月までに前代未聞の1兆円という巨額の増資を実施、財務の立て直しを急ぐ。 農林中金の総資産は9月末で58兆円。このうち貸出金はわずか9兆円弱で、40兆円余りが有価証券などの投資に回っている。金庫自体がいわば巨大な「投資ファンド」なのだ。有価証券のうち外国債券で9728億円の評価損、証券化商品などで9769億円の評価損が出ている。 問題は農林中金にとどまらない。金融庁が11月末に発表した日本の金融機関が持つ証券化商品の総額は9月末で22兆2710億円。売却などによる実現損と評価損の合計は3兆2730億円に達する。 だが、損失の発生はまだまだ序の口だろう。という
「ビッグスリー幹部はボーナス返上を」、オバマ氏インタビューで批判
米ミシガン（Michigan）州デトロイト（Detroit）にある米自動車最大手ゼネラル・モーターズ（General Motors、GM）本社（2008年11月21日撮影）。(c)AFP/Getty Images/Spencer Platt 【11月27日 AFP】バラク・オバマ（Barack Obama）次期米大統領は、26日放送の米ABCテレビのニュース番組のインタビューで、米自動車大手3社（ビッグスリー）のト首脳が政府に公的資金による救済を訴えるためワシントンD.C.（Washington D.C.）入りした際、自家用ジェット機を使用したことを「政治音痴」だと批判した。また、金融機関の経営幹部は「責任をとって」ボーナスを返上すべきだと述べた。 オバマ氏はインタビューの中で、責任という言葉を強調。「数億ドルに上るボーナスをもらいながら、労働者を解雇しようというなら、『われわれもある低度
あの金で何が買えたか〜米国編 - himaginary’s diary
あの金で何が買えたか―バブル・ファンタジー（村上龍、はまのゆか著）という本があったが、その米国版ともいうべき図表がブログ界で出回っている。 内容は、今年の救済劇に使われた費用4.6165兆ドルは、これまでの米国史の主な支出の現在価値合計よりも大きい、というもの。グラフ化したのはVoltageというマーケティング会社のブログで、数字のソースはThe Big Picture。 対象となった米国史の主な支出は以下の通り。 支出内容 支出額 インフレ調整後 マーシャルプラン 127億ドル 1153億ドル ルイジアナ州購入 1500万ドル 2170億ドル 月面探査 364億ドル 2370億ドル Ｓ＆Ｌ危機 1530億ドル 2560億ドル 朝鮮戦争 540億ドル 4540億ドル ニューディール（推計） 320億ドル 5000億ドル イラク戦争 5510億ドル 5970億ドル ベトナム戦争 1110億ド
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