男と女の市場原理 - 漂流する身体。
東京の恋愛市場はルックス軸で効率的である。なかには例外もあるが、街を歩くカップルの見た目偏差値はほぼ釣り合っている事が多い。僕は、大阪で何年か働いた事があるが、大阪の方が非効率だった。勿論、基本は見た目で釣り合っているんだけど、例外の出現頻度が高いのである。僕は、大阪に行ってすぐこの現象を発見し、吉本の本場だけに「オモロイ」というのが別の評価軸になってるのかと思って、その仮説と共に早速上司にホウレンソウしたが、上司はあっさり、「ちゃう。ゼニや、ゼニ。」と否定した。まぁどっちも有り得る話ではある。ただ、いずれにせよ、当時ペーペーで素寒貧であり、話すのも余り得意でない僕がモテる様になるには、どちらも救いに成らない遠い軸だった。後者は特に当時酷かったらしく、別の生粋の関西人の先輩から、「お前の話はネタのカードを切ってるだけの一方通行で、しかもおもろないので、仕事はええから、毎週怪傑えみちゃんねる
輸出倍増計画の衝撃 - 漂流する身体。
オバマが発表した輸出倍増計画は衝撃だった。遂に米国まで外需を頼りにするとは世も末である。考えてみればロジカルであって、国民可処分所得から民間消費と政府消費を引けば貯蓄となるが、民間の中の個人と政府が過剰負債になっているアメリカは、貯蓄を増やして負債を返済しなければいけないが、そうすれば消費(=内需)が減るから、その埋め合わせは外需に求めざるを得ないのである。ただ、ロジカルではあるし、一時的な話かもしれないが、先進国において、モノづくり&輸出という貿易偏重の日独モデルとは違うモデルを志向していた米国が、その選択と集中を取り止めて、やっぱ作れるもんは作っていかないとダメよね、と方向転換したのは、一つのモデルの崩壊として衝撃は大きい。 あと、今年の学生の仕送り水準が不況の影響で低下して、月74,060円と1985年の水準に戻ってしまい、仕送り無しの学生も10%を超えた、という寒いニュースが1ヶ月
新興国経済は世界を救う - 漂流する身体。
ドバイショックを機に、もう新興国もダメだみたいな議論が横行したが、少し考えれば、外国からの借入に頼った国以外の新興国はドバイとは無関係なことは明らかである。その典型的な例は中国であって、かつて世界を支えた米国の消費は低迷しているが、中国の消費は依然として好調である。 ○リーマンショック時から見た米中の消費増減*1 このグラフは、リーマンショック時、つまり2008年9月の米中の小売売上高を基準として、その後小売売上高(=リテール消費)がプラスかマイナスかを示したものだが、青線の米国が概ね2008年9月水準を下回っているのに対し、赤線の中国は上昇基調にある。米国＋中国の合計でプラマイどちらかを見ると、今年5月以降はプラスである。つまり、米国消費の減少を中国が完全に打ち返して世界経済的には二大国間の消費ではお釣りが出ているのである。中国の消費規模は米国の半分だから、中国の消費は米国の消費の減少の
ドバイ･ショック - 漂流する身体。
ああ、やっぱりという僅かな既視感を覚えるドバイ・ショックを機に円が急騰している。イスラム金融への対応が遅れ、金融的に中東から最も遠い日本が、質への逃避として買われたのである。リスクをとって、経済的関係を強めた欧米諸国が売られ、携帯同様に金融というインダストリーがガラパゴス化した日本が買われるのは皮肉である。ただ、もともと金融というのは極めて保守的なビジネスであるべきで、巨大複合金融機関がリスク取って経営する現代が、異常なのかもしれない。事実、この現代的金融のアグレッシブさは、決して株式市場から高い評価を得られていた訳では無かった。金融危機前のバルジ・ブラケットなど巨大複合金融機関のPERは、大体10倍を僅かに切る位であり、市場平均よりかなり低かったのである。この市場評価の低さは、収益のボラティリティを反映しているとの解釈だったが、乱暴に言えば、PER10倍というのは10年に1回くらいは金融
鉄の忍耐 - 漂流する身体。
株の根拠無きリバウンド相場は終わり、日経平均は1万円を挟んだ攻防が続いている。GDPはリバウンドでまぁまぁな数字が出ているが、12月のボーナスの減少率予想を見ていると個人消費の動向は厳しそうだ。もちろん政府支出もサステイナブルでは無いので、個人が相当程度ボーナスの減少を見込んで既に財布の紐は締めており、これからは緩むのみ、という極めて楽観的な見方が当たらない限りは、しばらく低成長というか、成長はゼロを挟んでの攻防で、再度デフレ入りの可能性すらある状況である。株価は主に円相場による値がさ株の動向に振られていると思うが、個人消費が厳しければ企業業績の回復も早期には期待しにくい。 一方のデットマーケットだが、社債の発行は戻ってきている。ただ、ソロシュのLBOと商業用不動産で血を見るのはこれから発言の通り、プライマリーのコーポレートクレジットは戻っても、セカンダリーやストラクチャーものはまだまだ時
公的資金投入は儲かるか? - 漂流する身体。
英国の銀行救済は米国よりも進んでいる様だ。RBSは、不良資産3,250億ポンドを切り離して、損失の大半について政府保証を受けた上で、330億ポンドの資本注入を受けた。同様に、不良債権の多かったHBOSをうっかり吸収して苦しんでいるロイズも、2,600億ポンドを切り離して、170億ポンドの注入を受ける事が決まった。(1ポンド=136円) 傷ついた銀行セクターの回復は、下記の4つ位の対策セットの組合せが定石である。 公的資本注入による自己資本比率の向上 不良資産からの損失の確定 流動性の潤沢な供給と公的保証などによる調達市場の安定化 再編を後押しした強者の創造 金融危機の本質は、お互いのバランスシートへの不信感の増大による信用創造の極端な減退だから、自己資本を入れただけではダメで、ブックの信頼性を高める為の損切りも必要だし、これらは実行や効果が出てくるまでに時間のかかる中期的な施策だから、短期
これから先進国はどう食っていくんですかね。 - 漂流する身体。
GDP年率換算▲12.7%ショックは記憶に新しい所だが、2003年位に端を発するダラダラした景気回復に外需が大きく貢献したのは間違い無い。ただ、ここんとこあちこちで見るGDPの輸出依存度、つまり輸出÷名目GDPの議論は正確とは思えない。2003年位迄は10-11%だった輸出依存度が、2007年度には16%にまで上がっているから、これが金融危機で死亡の要因という議論だったが、GDPの成長率寄与は純輸出で見る。純輸出÷名目GDPで、日本の純輸出依存度なる概念をひねり出してみると、それは僅かに1.7%である。G7の中ではドイツが5%を超えているが、他の国は軒並み純輸入国である。純輸出依存度の推移は手元に数字が無いが、まぁ変動しても1%内外の話であろう。その一方で、グロスの輸出が6%も伸びたとしたら、それは単純に貿易がより活発になったり、加工貿易が進展した事を示すに過ぎない。 一方で、GDPの成長
政府紙幣=ヘリコプター・マネー - 漂流する身体。
政府紙幣という言葉が市民権を得つつある。要は、日銀では無く、政府が発行する紙幣で、日銀券との交換を保証するものである。なぜ日銀券を直接発行しないのかと言えば、日銀は自らの負債たる円を刷ろうとすれば、その分資産サイドに国債を積むことになるが、「国債の市中消化の原則」がある限り、日銀券の増発は即政府収入とはならないからである。日銀券を刷り、市中の国債を買い集めて資金供給をしても、再び流動性の罠にはまってしまうということだ。 僕にとっては、政府紙幣というよりは、ヘリコプターマネーポリシーと言い換えた方が馴染みがある。古くはフリードマン、最近ではスティグリッツも言っていたデフレ脱出の処方箋である。ヘリコプターからお金をバラまく様に、通貨を流通させないとデフレは克服できないという事である。 ここ数年、すっかりデフレは脱却した気になっていたが、いま日本経済にとってデフレのリスクとインパクトは非常に高ま
Too big to bail out - 漂流する身体。
Wachoviaとは、日本人にはワチョヴィアにしか読めないが、ワコービア(ヤ)と読み、ノースキャロライナ州の地名である。18世紀後半にモラヴィア人がノースキャロライナに入植した際に、この土地が、オーストリアのWachau valleyに似ている事から、そう名付けたのが由来である。もともとのWachau valleyは、風光明媚な所で、世界遺産登録されており、第三回十字軍からの帰還時に、プランタジネット朝イングランドのリチャード"獅子心(Lion hearted)"王を、オーストリア公レオポルト5世が仲間割れの末に捕らえた所として知られている。レオポルト5世は、この十字軍の際に、敵の返り血で、ベルトの部分を白く残して全身赤く染まったと伝えられ、これが上から赤・白・赤というオーストリア国旗のデザインの由来となった。 Wachou valleyの風景。 ○出典:Wikipedia さて、一方のノ
不良債権買取の仕組み - 漂流する身体。
昨日に引き続いての金融ネタである、米国政府が用意した75兆円の公的資金による不良債権買取枠だが、その後のニュースを見ると、ほぼ同種の債権について政府が買入入札を行い、安い順に政府が買っていくという仕組みらしい。つまり、「サブプライムローンを背景にしたMBSの03年ビンテージ」とか、何らかカテゴリーに分けて買取入札が行われるのである。それに対し、売り手の金融機関は、簿価100円に対して20円とか30円とか、売りたい金額をオファーする。結果、安値を呈示した順に政府が買い入れる、ということになる。これによって、安い順に買うから政府の損失は最小限になるだろうし、ある種の納税者向けの公平性は担保できるだろう。 また、この値付けがどこで決まるかと考えると、なかなか絶妙な仕組みである。金融機関にとってみると、この入札には、当然ながら売却による損失に自らが耐えられる金額でしか応札できない。従って、この値段
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