中国の産み分けが世界を揺るがせる | 大和総研
近年の中国では、新生児の男女比のバランスが崩れている（※１）。自然なら女100に対して男105程度だが、超音波診断を用いた産み分け（本来は違法）により、男が120を超えてしまっている。男女でペアを作ると、通常は男の20人に1人が余るだけだが、今の中国の子供では5人に1人も余ってしまう。当然、この世代が成人して結婚適齢期になる頃には、深刻な「男余り」が発生する。一般的に、未婚の若い男が溢れる社会は不安定になる傾向があるので、社会学者や安全保障の専門家は、将来の中国の波乱要因として注目している。 ところが、この性別の不均衡は将来の問題ではなく、既に現在の世界経済にも甚大な影響を及ぼしているという研究が最近発表された（※２）。「カネが無い男は結婚できない→家系断絶」を懸念する親は、一人息子の将来を思って貯蓄に励む（※３）。これがこれまで謎とされていた中国の異常に高い貯蓄率の原因だというのである。
グローバル・インバランス | 大和総研
ここ数年、グローバル・インバランスが問題となっている。世界的な国際収支のアンバランス問題のことで、その中心は米国の経常収支赤字である。米国の経常収支赤字は、歴史的に見ても、国際比較の上からも維持可能な水準を超えてきているとみられる。しかも、米国は対外直接投資や対外株式投資を活発に行っており、それらを含めれば米国が必要とするファイナンス必要額はさらに巨額なものとなる。ただ、米国は基軸通貨国の特権で自国通貨によるファイナンスができるし、巨大な債券市場を持っており、国内債券発行残高に占める外人保有比率が1/4程度にとどまっている。また、世界的に資金運用上のいわゆるホーム・バイアスが低下してきていることも助けとなる。 とは言え、米国の経常収支赤字と米国の対外エクイティー投資（対外直接投資と対外株式投資）はますます膨れ上がってきており、対米債券投資などによる資本流入が不十分だと、ドルに下落圧力がかか
フィリップス・カ－ブのフラット化 | 大和総研
景気回復・拡大局面が続き、昨年末あたりから需給ギャップがプラスになったと考えられる。日銀による物価変化率のプラス定着判断も、この点に基本的なベースを置いている。しかし、日銀自身も、「展望レポート」において、「需給ギャップに対する物価の感応度が従来に比べて低下している可能性を考慮しており、需給ギャップのプラス幅が緩やかに拡大しても、消費者物価の前年比は目立って高まっていかないと想定している」、と述べている。それにしても、最近の感応度の低下は顕著である。 縦軸にコアＣＰＩの前年比変化率、横軸にＧＤＰギャップ（％、右に行くにしたがいマイナスからプラスになる）をとった場合、右上がりの傾向線（フィリップス・カーブ）が描けるが、その傾きが下がってきている。90年代では、その傾きは0.39だった（四半期データを使い、消費者物価指数は消費税の導入および引き上げの影響を除いたものを使用）。つまり、ＧＤＰギャ
君はエド・ソープを知っているか | 大和総研
1997年、マイロン・ショールズとロバート・マートンは、彼らのオプション価格理論（※１）により、ノーベル経済学賞（※２）を受賞した。このため、今日では、彼らの名前を冠したブラック・ショールズ公式は、金融業界においては知らぬ者はいないであろう。ところが、その公式を彼らよりも5年も先んじて発見し、多大な収益をあげていた人物がいることはほとんど知られていない。その人物の名をエド・ソープ（※３）という。 1950年代、当時MITで数学の講師であったエド・ソープは、ブラック・ジャック（※４）でディーラーに打ち勝つ手法を研究していた。カウンティングとよばれる手法により統計的に有意に勝てることを証明したソープは、これを実証するために実際にカジノに乗り込み、$10,000を2日間で2倍以上に増やすことができた。1962年には、この必勝法を解説した書籍 "Beat theDealer"を出版し、ラス・ベガス
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大和総研 / 米経済見通し〜2009年1月〜 オバマ新政権が直面する課題
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