フィリップス・カ－ブのフラット化 | 大和総研

景気回復・拡大局面が続き、昨年末あたりから需給ギャップがプラスになったと考えられる。日銀による物価変化率のプラス定着判断も、この点に基本的なベースを置いている。しかし、日銀自身も、「展望レポート」において、「需給ギャップに対する物価の感応度が従来に比べて低下している可能性を考慮しており、需給ギャップのプラス幅が緩やかに拡大しても、消費者物価の前年比は目立って高まっていかないと想定している」、と述べている。それにしても、最近の感応度の低下は顕著である。 縦軸にコアＣＰＩの前年比変化率、横軸にＧＤＰギャップ（％、右に行くにしたがいマイナスからプラスになる）をとった場合、右上がりの傾向線（フィリップス・カーブ）が描けるが、その傾きが下がってきている。90年代では、その傾きは0.39だった（四半期データを使い、消費者物価指数は消費税の導入および引き上げの影響を除いたものを使用）。つまり、ＧＤＰギャ

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フィリップス・カーブ

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日本の場合、こうしたグローバリゼーションに加えて、労働市場の構造変化が賃金上昇を抑え、その結果として、物価上昇をさらに抑制したと考えられる