1月下旬から活発な噴火活動が続く鹿児島県・宮崎県境の霧島山・新燃岳(しんもえだけ)。2月5日には一部の地域を除き地域住民の避難勧告は解除されたものの、噴火活動は長期化しそうな気配だ。 52年ぶりの「爆発的噴火」が観測された新燃岳だが、噴火の理由については専門家の間でもはっきりとしたことは分かっていない。そんななか、科学ジャーナリストの大宮信光氏は、「太陽活動の停滞」が今回の噴火に関係していると説明する。 通常、太陽の活動は11年周期で「極大期」と「極小期」を繰り返しており、直近の極小期は2008年で終了するはずだった。だが、実際には未だに活動が活発化せず、地球に悪影響を及ぼしているという。 「太陽活動停滞期は、太陽から吹き出して太陽系全体を保護する太陽風が弱まる。すると、太陽系外から降り注ぐ高エネルギー粒子『銀河宇宙線』が大気を突き抜けて大量に地球に衝突します。この銀河宇宙線は、プレート内
既に報道されているように、次の南海地震・東南海地震の発生の可能性は年々高まっていて、今後30年以内に南海地震が発生する確率は40%程度、東南海地震は50%程度との評価が地震調査研究推進本部、地震調査委員会から発表されました。このような地震の長期評価は、地震動予測地図(平成16年度末完成予定)作成へ向けての評価の一環で、海溝で起こるプレート間地震の評価としては、一昨年の宮城県沖地震に次ぐものです。この小文では、発生時期の予測に用いられた考え方を紹介します。 図1 南海トラフ沿いの大地震の繰り返し 左上の図の○印は、大地震発生を示唆する地震考古学資料(寒川旭による)の年代と東西方向の位置を示します。明応南海地震の発生時については都司嘉宣・上田和枝の考えによりましたが、不明とする意見が多数です。 地震は繰り返す 南海トラフ沿いの大地震の繰り返しについては、既に多くの研究成果があります。図1
地震考古学(じしんこうこがく)とは、地震学と考古学をあわせ持つ学問であり、遺跡にある地震跡の調査と、歴史資料の地震に関する記述との照らし合わせによって、発生年代の推定や将来の地震の予測を行う、新しい学問分野。提唱者は寒川旭。 提唱者である寒川旭は、学生時代に、大阪平野東部にある古市古墳群の空中写真を目にし、誉田山古墳の前方部にある大きな崩壊跡と、その跡を通るように南北に走る断層崖の存在に気がついた。これは活断層ではないかという思いを抱き、研究職に就いた後に調査を始めた。その結果、マグニチュード7.1程度の大地震によって、誉田山古墳が切断されたと判明した。その後も遺跡発掘現場を巡り、地震跡を研究し続けた。地震考古学とは、このように考古遺跡から発見される地震跡から、時には現存する文字資料も調べて、地震の発生年代の確定、地震の発生間隔の把握、さらに将来の地震の予知にも役立てようという学問である[
物理専攻から文転して -平川さんは、科学技術と社会の関わりを研究テーマにしておられるわけですが、まず平川さんが、これまでどの様に研究してこられたのか、そのあたりからお話を聞かせて下さい。 平川 もともと大学では物理を専攻していました。その後、文転をしまして、最初は科学思想史という、哲学系のことをやっていたのですが、95年くらいから、「科学技術論(STS:"Science and Technology Studies")」に自分の関心を広げて、それ以来、この分野に関わっています。 -物理専攻の時代は、どの様な分野を専攻しておられたのですか? 平川 理論系の統計物理学、非平衡統計物理学ということで、ちょうどあの頃はやり出した、カオスとか、複雑系のさわりのあたりをやりました。日本でもいろいろな研究が増え始めたころだったので、ちょうどおもしろい時期でした。その後、東工大で修士まで物理を専攻して
本件の概要 原子力安全・保安院では、このたび、東京電力株式会社福島第一原子力発電所及び広島に投下された原子爆弾から放出された放射性物質について、試算を行いましたので、お知らせいたします。 担当 原子力安全・保安院 原子力安全広報課 公表日 平成23年8月26日(金) 発表資料名 東京電力株式会社福島第一原子力発電所及び広島に投下された原子爆弾から放出された放射性物質に関する試算値について(PDF形式:115KB) (別表)(PDF形式:43KB) 関連リンク 東京電力株式会社福島第一原子力発電所について-原子力発電所事故の状況について- Acrobat Readerをダウンロード(Adobeサイトへ) このページの先頭へ
Simultaneous Measurement of Lens Accommodation and Convergence to Objects. Tomoki SHIOMI, Hiroki HORI, Satoshi HASEGAWA, Hiroki TAKADA, Masako OMORI,Yasuyuki MATSUURA,Hiromu ISHIO, Akira HASEGAWA, Tetsuya KANDA, and Masaru MIYAO. Forma (in press) 2011. Comparison of 2D and 3D Vision Gaze with Simultaneous Measurements of Accommodation and Convergence. Hiroki HORI, Tomoki SHIOMI, Satoshi HASEGAWA,
どよう便り 85 号(2005 年 3 月) 2 1 月 26 日の第 167 回土曜講座「低線量放射線被曝のリスクを見直す」では,市民科学研究 室「低線量被曝プロジェクト」が 1 年間をかけて読み解いてきた『ECRR 報告書 ( 欧州放射線 リスク委員会 2003 年勧告 )』について,その内容を独自に編集し,報告しました。この報告書は, 現在の放射線被曝防護のベースとなっている ICRP( 国際放射線防護委員会 ) のリスクモデルを 根底から見直した画期的な内容になっています。今回の講座では特に「低線量被曝」に焦点を 当てて基本的な論点を紹介し,放射線・原子力問題に関心を持つ多様な参加者が,真剣な議論 を交わしました。今号では,メンバーによる報告内容を記事に再構成してお届けいたします。 市民科学研究室 低線量被曝プロジェクトメンバー 西尾 信一 笹本 征男 柿原 泰
放射線影響研究所(放影研、広島市南区)が間もなく開設六十年を迎える。前身の米国原爆傷害調査委員会 (ABCC)から蓄積した被爆者調査の成果は世界に注目され、放射線の防護基準にも生かされている。一方 で、原爆を投下した米国が設立し、現在も日米共同で運営する研究所に、違和感を持つ被爆者も少なくない。 研究対象である被爆者が高齢化し、財政難のあおりを受けて運営の見通しも不透明だ。歩みと現状をまとめた。 (森田裕美、石川昌義) ▽高齢化・財政難 重い課題 広島市を見下ろす比治山に、かまぼこ形の独特な建造物が並ぶ。現在約三百人の職員が勤める放影研。「お 嫌いな検査があったら遠慮なく言ってくださいね」。健診に来た被爆者に、職員が検査内容を丁寧に説明し、 応対していた。 半世紀にわたり、協力を得た被爆者らの追跡調査を続ける。調査を通じ放射線被曝(ひばく)線量が高いほ ど、白血病も含めたがんの発症率や死亡
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