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お前らが普段キメてる薬物教えて
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一年前の投資信託の結果
前回:anond:20210420173600 次回:anond:20230403151613 各自10万円分買った。その一年後の結果が以下 三井住友TAM：世界経済インデックスファンド（株式シフト型）評価損益:+12,452円 フィデリティ：フィデリティ・ＵＳハイ・イールド・ファンド（資産成長型）評価損益:+18,987円 やっぱり勧められるだけあって、全世界とかアメリカとかだと分かりやすく儲けが出るんだなぁ、と思った10万入れたら1年で大体1万以上のプラスって言うのは精神的に良い。ガチャで10万入れても一回天井突けるだけだもん 三井住友TAM：ＳＭＴ 日経２２５インデックス・オープン評価損益:-5,188円 ニッセイ：＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ 日経平均インデックスファンド評価損益:-4,896円 日本経済が悪い悪いって言ってる人間の存在理由が分かった1年で5000円程度のマイナ
“団結しなければ、せん滅させられる” ノーベル賞作家の訴え | NHK | WEB特集
「声を上げるのをやめたくなる。しかし声を上げなければ悲しみが生まれる。だから声を上げ続けなければならない」 こう語ったのは、ノーベル文学賞作家で、ベラルーシとウクライナにルーツを持つ、スベトラーナ・アレクシェービッチ氏です。 彼女が3月9日、NHKのインタビューに応じました。 ロシアによるウクライナへの軍事侵攻を受けて、今、世界に伝えたいメッセージを聞きました。 （国際局 World News部 ディレクター 町田啓太） ベラルーシの作家、アレクシェービッチ氏はウクライナ人の母とベラルーシ人の父のもと、ウクライナで生まれ育ちました。 代表作に第二次世界大戦に従軍した女性たちの証言をまとめた「戦争は女の顔をしていない」のほか、「ボタン穴から見た戦争」「アフガン帰還兵の証言」など、国家に翻弄されてきた旧ソビエト諸国に暮らす人々の感情や記憶を聞き取り、著述してきました。 2015年にはチェルノブ
西側諸国の「正義」が口先だけかどうかをアジアやアフリカの国は“疑いの目”で見ている | トマ・ピケティ「新しい“眼”で世界を見よう」
欧州に戦争が戻ってきた。それも壮烈無慙な戦争である。人口4500万人の国に、人口が3倍、軍備が8倍の隣国が攻め入ったのだ。 遠目には、いまの状況が1870年から1945年の間に3度繰り返されたフランスとドイツの国境紛争と比較できるのではないかと考える人もいるに違いない。クリミアとドンバスは自国のものだと言うロシアが、アルザスとモゼルを自国のものだと言っていたドイツと重なるところがあるからだ。 だが、両者には根本的な違いがある。今回の戦争のほうが、人口でも、軍備でも、はるかに不均衡が目立つのだ（1870年、1914年、1940年の時点での人口はドイツがフランスより60％多かった）。加えてウクライナの当局は、係争地の住民の権利を尊重し、係争地の主権の帰属について協議する用意があることを示してきた。 原理原則を言うならば、このようなデリケートな問題は、できるだけ民主的で、落ち着いたプロセスで進め
意見がないなら対話しちゃいけない、なんてない。｜永井 玲衣
日本全国の学校や企業、寺社など幅広い場所で哲学対話の活動を重ねてきた永井玲衣さん。哲学対話はその場ごとにテーマを設けて、複数人で話しながら思考を深めていく活動だ。数え切れないほどの回数を重ねながらも、未だ「対話は怖い」という永井さんだが、ではなぜ活動を続けるのだろうか。哲学対話、そして他者と話すことの怖さと面白さについて話を伺った。 「論破」……議論して他者の説を破ることを指す。2015年には、毎年恒例のユーキャン新語・流行語大賞の候補として「はい、論破！」の語が入っていたし、ここ数年のSNS上でも、互いを論破しようとするようなやりとりをよく見かける。論破は、他者を言い負かすことが目的であるため、基本的には相手の意見を否定する姿勢をとる。 こんなブームの一方で、密かに、しかし急速に日本で広がり始めているのが「哲学対話」という取り組みだ。答えも正解もない哲学的問いをテーマに、複数人で話し合う
リトアニア首相「私たちは以前から警告してきた。ウクライナ侵攻は起こるべくして起きたのだ」 | ロシアとベラルーシと国境を接し、脅威にさらされるバルトの小国
ウクライナ侵攻が起き、ポーランドやバルト三国など、ロシアと国境を接する国々は警戒を強めている。なかでもベラルーシとも国境を接するリトアニアは、ロシアと関係を強化する中国へも警戒を高め、台湾との関係を深めたことで中国から制裁を受けている。 そのリトアニア首相イングリダ・シモニーテがウクライナ侵攻を受け、英誌「エコノミスト」に寄稿した。 ロシアの脅威から目を逸らしてきた西側諸国 すべては起こるべくして起こったことだった。 1999年のプーチンによるチェチェン紛争は、西側諸国の目を覚ますきっかけとはならなかった。2007年のエストニアへのサイバー攻撃、2008年のグルジア紛争、2014年に始まるウクライナへの軍事侵攻と不当なクリミア併合もそうだった。これらの行動の不当性や責任を、ロシアはすべて否定している。 そして、政権に反対する者、「不都合な」目撃者やジャーナリストは、あからさまに数多く暗殺さ
「プーさん」ぬいぐるみ持ち込み禁止 北京五輪フィギュア会場 | 毎日新聞
平昌五輪のフィギュアスケート男子ショートプログラムで羽生結弦の演技後に投げ込まれた、くまのプーさんなどの大量のぬいぐるみ＝江陵アイスアリーナで2018年2月16日、手塚耕一郎撮影 北京冬季オリンピックのフィギュアスケート会場（首都体育館）では、招待客にぬいぐるみの持ち込みが禁止されている。10日は男子フリーがあり、3連覇を目指す羽生結弦（ANA）らが出場。新型コロナウイルスの感染が拡大する前は、演技後にファンが羽生の大好きなディズニーキャラクター「くまのプーさん」のぬいぐるみをリン…
内部文書入手 自民党が「1億円選挙買収」を行っていた《国会議員・党職員も証言》 | 文春オンライン
内部文書の一つが自民党京都府連の「引継書」である。2014年に京都府連の事務局長が交代する際に作成されたというが、「選挙対策」の項目には、次のような記述がある。 〈選対会議の開催と併せて、その会議の後には、各候補者からの原資による活動費を府議会議員、京都市会議員に交付しなければなりません。 この世界、どうして「お金！」「お金！」なのかは分かりませんが、選挙の都度、応援、支援してくれる府議会議員、市議会議員には、活動費として交付するシステムとなっているのです。 活動費は、議員1人につき50万円です。候補者が京都府連に寄附し、それを原資として府連が各議員に交付するのです。本当に回りくどいシステムなのですが、候補者がダイレクトに議員に交付すれば、公職選挙法上は買収と言うことになりますので、京都府連から交付することとし、いわばマネーロンダリングをするのです〉（原文ママ） 「50万円という金額も間違
イーロン・マスクの脳インプラント企業「Neuralink」が「人間」を対象とする実験を計画中
電気自動車メーカー・テスラや宇宙開発企業・SpaceXの創業者として知られるイーロン・マスク氏が立ち上げた、脳神経にコンピューターを接続することを試みる脳インプラント企業がNeuralinkです。このNeuralinkが、人間の脳にチップを埋め込むための臨床試験を計画していることが明らかになりました。 Elon Musk’s Brain Implant Company Is Inching Toward Human Trials - Bloomberg https://www.bloomberg.com/news/articles/2022-01-20/elon-musk-s-brain-implant-company-is-inching-toward-human-trials Elon Musk's brain implant company is inching toward hum
中国の研究者が国際法で禁止された「人工子宮で胎児を育てる“ロボット乳母”」を開発 | 胎児の「ランク付け」も可能
少子化の新たな打開策？ 中国の研究者が、人工子宮内で成長する人間の胚をモニタリング、およびケアするための「ロボット乳母」を開発したと、1月31日、香港紙「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」が報じた。 江蘇省東部にある蘇州医用生体工学研究所の研究者らが開発したのは、人工子宮内の胎芽（妊娠8週未満の胎児）を詳細に観察、記録し、二酸化炭素や栄養分、人工子宮内の環境などを自動で調整する人工知能システムだ。このシステムはまた、健康状態や発達の可能性をもとに、胎芽を「ランク付け」することもできるという。 この研究は12月、中国国内の学術誌「ジャーナル・オブ・バイオメディカル・エンジニアリング」で発表された。論文によれば、このシステムを使うことによって、胎児は女性の子宮よりも安全かつ効率的に成長することができる。このシステムはすでに、動物の胎芽を数多く育てているという。 2021年、中国の出生率は建
『アーマード・コア』があまりに強すぎて「フロム・ソフトウェアから直々に出禁をくらった」と噂される伝説のレイヴン・YOU氏に20年越しの真実を聞いてきた
突然だが、みなさんは『アーマード・コア』をご存知だろうか。 （画像はニュース | FromSoftware – フロム・ソフトウェアより） 「チュートリアルがクリアできない」、「鬼畜難易度のミッション」と高難度ゲーとして名を広く知られ、「身体は闘争を求める」のネットミームとしてもおなじみの、フロム・ソフトウェアが手がける「3Dメカ戦闘シミュレーター」の傑作である。 自分だけのロボットを組み上げて戦う──男のロマンここに極まりといった作品だが、「俺の機体最強」とナニカが極まってしまったり、多くは語られない劇中設定から「フロム脳」と呼ばれる妄想が極まってしまったりと、「刺さる人には刺さりすぎて、人生すら変えてしまう」ことでも有名だ。 そんな『アーマード・コア』シリーズだが、シングルプレイのミッションとは別に、「ユーザー同士の対戦プレイ」もシリーズの大きな魅力のひとつ。 数あるパーツの中から自分
温暖化で海面上昇するとどこが水没するか一発で分かる地図「Flood Maps」レビュー、未来の日本の海岸線はどうなっているのか？
近年の研究により、地球温暖化がもたらす海面上昇の深刻さは従来の想定の4倍以上だということが判明していることから、特に沿岸部の都市や島国では対策がこれまでより一層急務だとされています。温暖化で海面上昇するとどこが水没するか分かる地図である「Flood Maps」を見ると、地球温暖化で真っ先に海の底に沈んでしまう都市や、自分が住んでいる地域に海面上昇の影響が直撃するのかどうかを一目で知ることが可能とのことなので、実際に使ってみました。 Flood Maps http://flood.firetree.net/ 上記のURLにアクセスするとこんな感じ。上下左右にドラッグすると地図を移動できるほか、右上の「China & Japan」をクリックすると一発で日本までジャンプすることができます。 これが、海面が7m上昇した未来の日本の姿です。例えば、グリーンランド氷床がすべて融解すると海面は7m上昇す
林家三平の笑点卒業に際して
※実は今日の笑点見てないし、最近の笑点も見たり見なかったりの人が書きました。 林家三平卒業 その結末になるのかという気持ちになった。 大喜利メンバーへの加入が決まって以来、いつ見てもハマっていないな…という印象が離れなかった。どうにかしてテコ入れして、いつかは馴染むだろうと考えていたが、そうなる前に限界がきてしまったようだ。 ネットのご意見としても三平はつまらんというのが大勢で、好楽＝つまらんという笑点内でのキャラクターを塗り替えてしまうかのようだった。もちろん悪い意味である。 しかしながら、三平＝つまらんの図式は、ただ三平の面白くないことが原因なわけではない。 笑点は言わずと知れた長寿番組だが、長寿であるが故に、出演者が固定されている大喜利コーナーは完全にマンネリ化している。5代目圓楽時代に培われた出演者のキャラクター設定、出演者同士のいじり合いは、歌丸司会期に完全に固定された。 慣れ親
マニフェスト選挙を疑え：2021年総選挙の計量政治学
マニフェストと言えば、総選挙（衆院議員選挙）。総選挙と言えば、マニフェスト。各政党が作成し、選挙の前に配布する政権公約集のことである。この用語は、有権者の間で広く一般的に認知されるようになってきていると思われる。しかし、マニフェストは日本の政治をより良くすることに役立っているのだろうか。選挙の結果は、各党が作成するマニフェストに対する支持・不支持を反映しているのだろうか。 マニフェスト選挙18年、続く自民党の圧勝 マニフェストの起源は19世紀における英国の総選挙とされているが、日本の総選挙で各政党が初めてマニフェストを作成・配布したのは、18年前の2003年11月である。2003年10月の改正以前の公職選挙法では、枚数、サイズなど厳密に規定されたビラ以外、政党が政策資料を作成して頒布することすら禁止されていたのである。 それから18年。マニフェスト選挙元年に生まれた赤ちゃんの多くは、今年1
身近な人が亡くなった直後に「やってはいけないこと6選」
税理士。円満相続税理士法人代表 中学・高校とバンド活動に明け暮れ、大学受験の失敗から一念発起し税理士を志す。 大学在学中に税理士試験に4科目合格（「資格の大原」主催の法人税法の公開模試では全国1位）。大学卒業前から国内最大手の税理士法人山田＆パートナーズに正社員として入社する。 税理士法人山田＆パートナーズでは相続専門の部署で6年間、相続税に専念。これまで手がけた相続税申告（相続手続）は、上場企業の創業家や芸能人を含め、通算500件以上。相続税の相談実績は5000人を超える。また、全国の銀行や証券会社を中心に通算500回以上の相続税セミナーの講師を務める。 2017年1月に独立開業。現在、東京・大阪の2拠点で相続専門税理士が多数在籍する円満相続税理士法人の代表を務める。「最高の相続税対策は、円満な家族関係を構築すること」をモットーに、依頼者に徹底的に寄り添い、円満相続実現のために日々尽力す
東電のハードディスクから掘り起こされた重要メール - level7
東電福島第一原発事故前に東電社内でやりとりされていた電子メールを集めた捜査報告書を、法務省が2021年10月28日付で開示した[1]。東電から提出されたハードディスク（HD）から、メールデータ61通分を復元し、文書にしたものだ。2008年から2011年にかけて、東電内部で津波のリスクについてどのように認識していたか、そして外部の専門家に根回ししたり、他の電力会社に圧力をかけたりして、津波対策の遅れが露見しないよう工作していた状況がわかる。事故の原因を解明するための第一級の資料だ。そして、これらのメールを東電は政府や国会事故調には提出しておらず、さらに検察の初期の捜査でも利用されておらず、強制起訴された後の2017年になって指定弁護士によって発掘されたらしいことも示している。 デジタルフォレンジックで指定弁護士が発掘 開示された文書は、「捜査報告書（メールデータの抽出印字について）」2017
世界で初めて「ワープ・バブル」生成に偶然成功
「巨大な宇宙船が何光年もの距離をワープによって一瞬にして移動する」といったSFでおなじみのワープ・ドライブは、これまで「現実には実現不可能」といわれてきました。ワープ・ドライブを実現するには宇宙船を亜空間の場である「ワープ・バブル」で包む必要がありますが、新たにDARPA(国防高等研究計画局)から資金提供を受けてワープ・ドライブとは全く別の研究をしていた研究チームが、ワープ・バブルを偶然に出現させたと報告しました。 DARPA Funded Researchers Accidentally Create The World's First Warp Bubble - The Debrief https://thedebrief.org/darpa-funded-researchers-accidentally-create-the-worlds-first-warp-bubble/ ワープ
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「気候災害への道まっしぐら」IPCC報告書に危機感 苦境あらわに
プーチン大統領、核抑止力部隊に警戒命令 ｜ 共同通信
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