またぞろインフルエンザが猛威(Blog441) - ＥＭクラブ「ＧＸ湘南」のホームブログ
近所の学校の先生と立ち話していたら、複数の生徒がインフルエンザに掛かってしまい受験シーズンを控え困っているそうだ。 一度罹患したら悪化させないような対処が不可欠だが、その対処方法は家で身体を暖かくして安静にしているのがベスト。 部屋の湿度も高めにするよう心掛けていれば、1週間もすれば落ち着く筈。 加えてEM活性液の0.1%希釈液を加湿器で噴霧すれば更に良い。 ウィルスには飛沫感染や接触感染するものがあり、うがいや手洗いは日常より心掛けたい。 2年前に小学4年生の孫がインフルエンザに掛かり、対処の為に我家で預かり完治させた経験からも、EM活性液の0.1%希釈液を加湿器で噴霧するのが特に効いたと確信する。 ワイフも一緒に看病したが、二人共に罹患する事は無かった。 シニアになると代謝酵素は激減してしまい、何かにつけ割を食うが、普段より強い身体を作るよう心掛けていたら問題発生は少なくなる。 医者に
エコキャップ推進協、事業費の５割超を「身内」に還流：朝日新聞デジタル
ペットボトルキャップのリサイクルを呼びかけているＮＰＯ法人「エコキャップ推進協会」（エコ推、横浜市）が２０１４年度（１４年９月～１５年８月）、キャップの売却益を主な原資とする事業費の５割超を、子会社を通じて理事長や一部理事らの給与に充てていたことが分かった。事業費の過半が「身内」に還流していたことになる。 横浜市に提出された事業報告書によると、エコ推は１４年度の事業費６１３９万円のうち、約７割に当たる４１５７万円を運営事務費などの「業務委託費」として計上し、大半を子会社「スタッフルーム」に支払っていた。 同社の社長はエコ推の事務局長。社員には、エコ推の矢部信司理事長や矢部氏の家族、一部理事のほか、エコ推事務局のスタッフらが名を連ねる。 業務委託費のうち３２００万円が人件費。矢部理事長は、エコ推の役員報酬（月額２０万円）に加え、スタッフルームの社員として毎月３５万円の給与を受け取っていた。
「ステロイド＝怖い」の思い込みは治癒の機会を逃す：日経xwoman
こんにちは。阿真京子です。今回お伝えしたいのは「ステロイド」についてです。予防接種と並んで、様々な意見をお持ちの方がいるテーマですが、空気が乾燥し肌のトラブルも多くなるこの時期にぜひ取り上げたいと考えました。はらこどもクリニック医院長・小児科医の原朋邦医師の解説を交えてお届けします。 子どもに「非ステロイド性抗炎症剤」を使うべきではない 原医師は「患者さんを診ていて悲しくなるときがある」と話します。 「先日、両頬が真っ赤にただれた赤ちゃんが10カ月検診にみえました。検診なので患者さんとして来たわけではないのですが、頰の状態が気になったので聞くと、生後2カ月ごろから良くなったり悪くなったりを繰り返しているとのこと。アトピー性皮膚炎と診断されたそうですが、治療にはステロイドホルモン含有の軟膏を一切使わず、非ステロイド性の抗炎症剤の軟膏と、抗ヒスタミン剤の連続投与が行われていることが分かりました
いまさら温暖化論争？ 温暖化はウソだと思っている方へ（江守正多） - エキスパート - Yahoo!ニュース
（新幹線の中で編集作業していたら、間違えて書きかけで公開してしまっていました。2015年12月2日21:06以前にご覧になった方、たいへん失礼いたしました。筆者） 2009年前後、「温暖化は本当かウソか」という類の論争に筆者はかなり巻き込まれた（例えばこれや、これや、これ）。当時は2007年から続く「温暖化ブーム」で、温暖化は怖いという本もウソだという本も書店にたくさん並んでいた。 その後ブームが去り、温暖化自体が次第に話題にならなくなると、「ウソだ」もあまり聞かれなくなった。2011年の福島第一原発事故後には、「温暖化は原発推進の口実だ」ということで、脱原発運動の中に「温暖化はウソ」がかなり聞かれたが、最近はそれも目立たなくなってきていた。 そこに突然やってきたのが、今週始まったCOP21（国連気候変動枠組条約 第21回締約国会議）による温暖化報道の急増である（筆者を含む関係者にとっては
グーグル 社員に帰国促す 大統領令でＩＴ企業に動揺 | NHKニュース
アメリカのトランプ大統領がテロ対策を理由に入国を制限し世界各地で混乱が起きる中、アメリカのＩＴ企業グーグルが出張などで国外にいる社員に速やかに帰国するよう促すなど、移民が多く働くＩＴ企業の間では動揺が広がっています。 こうした中、アメリカのメディアが２８日、伝えたところによりますと、グーグルのピチャイＣＥＯが社員宛てにメールを送り、出張や旅行でアメリカ国外にいる人は速やかに帰国するよう促したということです。今回の入国の制限で影響を受けかねない社員は１００人以上いるとされ、ピチャイ氏はメールの中で「仲間が大統領令の犠牲になるのは痛々しい。移民問題には注意を払っていく」として強い懸念を示しているということです。 このほか、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグＣＥＯも「実際に脅威を与えている人の他にも法的処置の対象を広げることはむしろアメリカ人を危険にさらす」と投稿し、反発しています。アメリカ
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