夏休みはアニメ映画がよく話題になります。フランスでも例外ではありません。 日本での公開から4日遅れた8月10日、フランスで「ONE PIECE FILM RED」が公開されました。初日には26万枚のチケットが売れ、最初の1週間で動員数57万人を突破。日本アニメ映画として初日動員人数等の最高記録を更新しました。フランスの人口が日本の約半数である6,739万人であることを考えると、いかに驚異的な数字かお分かりになるかと思います。 【写真】「ONE PIECE」上映中に大暴れする観客 ところが、そんな輝かしい記録に水を差すような事件がフランスのメディアやSNSで話題になっているのです。【ヴェイサードゆうこ/在仏ジャーナリスト】 上映中にファンが暴れだして映画館がカオスに　騒動の舞台は、8月7日に試写会が行われたマルセイユでした。あまりに盛り上がった観客が上映中に口笛を拭いたりポップコーンを投げた

英イングランド南西部沖のサウス・ウエスト・ディープス（イースト）保護区で、国際環境NGOグリーンピース・UKの調査船から投下される大岩（2022年9月1日撮影）。【翻訳編集】 AFPBB News 【AFP＝時事】国際環境NGOグリーンピース・UK（Greenpeace UK）は2日、「環境破壊をもたらす」産業的漁業を防ぐために、英イングランド南西部沖の海洋保護区の海底に大岩18個を沈めたと発表した。 【写真6枚】海底に沈められる大岩 同NGOは1日、重さ500～1400キロの英ポートランド（Portland）島産の石灰岩18個を、英仏海峡西部のサウス・ウエスト・ディープス（イースト）保護区（South West Deeps Conservation Zone）に沈めた。 同NGOのアナ・ディスキ（Anna Diski）氏は、底引き網漁によって海洋生物の生息地が破壊され、炭素がかく乱される

ペロシ訪問は熱烈歓迎されたが（台北市内の台北101ビル）　I-HWA CHENGーBLOOMBERG／GETTY IMAGES ペロシ米下院議長による訪台断行に対して、中国海軍が台湾封鎖の配置を示してから1週間。そのまま配置を続けるかと思ったが、中国軍は8月10日、この演習の終結を宣言した。 【画像】山で凍死した台湾のビキニ・ハイカー このことは、台湾をめぐっては中国も出方に限界を抱えていることを意味する。そして、それは中国だけではない。 台湾の与党・民進党政権も、「台湾独立」にアメリカの支持を得ることはできない。民進党も野党・国民党も中国もアメリカも、どこも自分の思いを100％は実現できない。台湾情勢は、三すくみ、四すくみ。その枠組みのなかでいま可能なこと、やるべきことを行うしかない。 実際、中国が台湾を武力制圧するのは難しい。ウクライナ戦争でもロシアは黒海からの上陸作戦に失敗している。

日本の「メガソーラービジネス」に、中国資本が参画していることを問題視する声を良く聞く。「メガソーラー事業」とは、メガソーラーで発電された電気を日本の電力会社に買い取ってもらうという「発電ビジネス」のことである。 制度が発足した当初、日本はヨーロッパ諸国の「3倍以上も高い金額で電気を買い取ってくれる」ということで、世界中から続々と外資が上陸。全国のメガソーラー事業に、片っ端から参入していた。 その中でも、低コストを武器に他国を圧倒していたのが中国企業である。 競争に勝つためには、発電事業者が安い価格を提示する必要がある。そのため発電所をつくるコストを安く抑えなければならないのだが、このコストで中国に敵う国はない。 メガソーラー事業は、「FIT制度（固定価格買取制度）」により売電価格が決まったので、確実に利益が見込める。日本はメガソーラー事業で、毎月巨額の利益を中国に献上しているということにも

ウクライナ・キーウ（ＣＮＮ） 背筋が凍る事件だった。カメラに収められていたのは、ウクライナの首都キーウ郊外で丸腰の民間人と遭遇したロシア兵が、立ち去る民間人を背後から射殺する様子だった。 今年５月、ＣＮＮは監視カメラの映像を独自に入手して第一報を報じた。事件は民間人に銃を向けた戦争犯罪として現在捜査が行われている。 ウクライナの検察官はこのほど、公判前の捜査で、実行犯とみられるロシア人容疑者の一人が重点的な捜査対象となっていることをロシア側に通知していると明らかにした。 キーウのブチャ検察局は、ＣＮＮの独占報道がロシア兵の特定に一役買ったと述べた。 検察によれば、特定されたのはニコライ・セルゲイビッチ・ソコビコフ容疑者。「戦時国際法違反」および「故意の殺人」の容疑はロシア側にも伝えられたという。 ＣＮＮはロシア国防省にコメントを求めたが、返答は得られていない。５月に第一報を報じた際にもコメ

パイオニアの先代、武勲艦の先々代の名を継ぐ新型艦です。 計画では2028年に就役予定 アメリカの造船大手ハンティントン・インガルス・インダストリーズは2022年8月27日、東海岸のバージニア州ニューポートニューズ市にある、同社ニューポート・ニューズ造船所においてアメリカ海軍の新型空母「エンタープライズ」（CVN-80）の起工式（キール敷設式）を行ったと発表しました。 空母「エンタープライズ」はジェラルド・R・フォード級空母の3番艦として建造され、艦番号はCVN-80が予定されています。艦名は世界初の原子力空母として運用された「エンタープライズ」(CVN-65)に続くもので、アメリカ空母としては、1938（昭和13）年に就役し、幾度となく傷つきながらも第2次世界大戦を生き抜いた「エンタープライズ」（CV-6）から数えて3代目となるとのこと。 拡大画像 ジェラルド・R・フォード級原子力空母の3

東京オリンピックのボクシングで金メダルを獲得した入江聖奈選手が、好きなカエルの研究に取り組むため、東京農工大学の大学院を受験し、合格しました。 鳥取県出身の入江選手は現在、日本体育大学4年生で21歳。 去年の東京オリンピックのボクシング女子フェザー級に出場し、日本の女子選手として初めて金メダルを獲得しました。 入江選手は来年春、日本体育大学を卒業するのを機に現役を引退することを明らかにしていて、その後、好きなカエルの研究に取り組むため、先月下旬に東京農工大学の大学院を受験していました。 関係者によりますと、2日に合格発表が行われ、入江選手は大学院に合格したということです。 入江選手はことし11月、都内で行われる全日本選手権に出場する予定で、これが現役最後の大会となる見通しです。 入江選手は「浪人も覚悟していましたが、一発合格することができ、とても安心しています。将来はカエル一本で生きていく

8月15日、韓国の光化門前では盛大な光復節記念集会が催された。 尹錫悦(ユン・ソンニョル)大統領の支持率低迷が続く中、国光復節記念集会への興味も薄れて集会には人が集まらないのではないかという声も出ていた。 【写真】文在寅の「引退後の姿」がヤバすぎる…衝撃ショットを見る！ そして当日、いざ現地に行ってみた。 すると、目に入ってきたのは文在寅(ムン・ジェイン)前政権および「共に民主党」への“糾弾集会”だった。 この日、大規模な「太極旗集会」が、第77周年光復節(日本の植民地支配からの解放記念日)の8月15日、ソウルの中心で開かれていたのだ――。 実際に見ていると、彼らは「主体思想派に対して宣戦布告し、文在寅前大統領を中心に広まっている共産勢力が、大韓民国を左傾化させている」と警告していた。 実際、文在寅前大統領は保守集会を弾圧してきた。 大統領を退任して以降も、彼を批判する保守勢力を告訴しては

パキスタンで大洪水が発生し、深刻な被害が起きています。死者は1200人を超え、国土の3分の1が水没、政府は非常事態を宣言しています。一体なぜこんな事態が発生しているのか。そこには「地球温暖化」という根深い要因がありました。 【写真を見る】「こんな怪物は見たことない」パキスタンで国土の3分の1が水没!?約3000万人が被害に…原因は"地球温暖化" 氷河の雪解けによる大洪水 ■国土の3分の1が水没…山内あゆキャスター: 衛星写真を見ると、大変な被害が出ていることがわかります。 パキスタンは、国土の3分の1が水没しているとも言われています。衛星写真では、洪水前に白くみえていた町や畑などが洪水後、土砂などの影響でしょうか。緑だった部分などはほとんど無くなっています。大きな山があったので、そこから土砂が流れたのかもしれません。 9月1日、国家災害管理局によると現在、亡くなった方は1208人。被災して

＜打ち上げ後に軌道を外れたミサイルは、ウクライナとの国境に近いロシアのベルゴロドに着弾したと見られ、その瞬間を多くの住民が目撃していた＞ ロシア軍によるミサイル発射が「大失敗」した瞬間を捉えたとみられる動画が、インターネット上に出回っている。 【動画】軌道を逸れてロシア国内の住宅地に着弾するミサイル ウクライナ軍の当局者によれば、8月31日の夜、ロシア軍は北東部のハルキウ（ハリコフ）で地対空ミサイル「S300」6発を発射したものの、このうち1発が軌道を外れ、国境に近いロシア・ベルゴロドの住宅街に着弾した。ベルゴロドの住民数人が、その瞬間をカメラで撮影していたという。 オープンソース・インテリジェンスのアカウントOSINTtechnicalが、失敗したミサイル発射を捉えたとされる動画の一部を共有。「誘導システムに何か深刻なトラブルが生じたようだ」と示唆した。 19秒間のある動画は、問題のミサ

尖閣諸島の警備にあたっているとみられる海上保安庁の巡視船少なくとも５隻が２日、台湾海峡を航行しているのが確認されました。 いずれの巡視船も尖閣諸島の警備を行っている中、一時的に台風から避難するために付近を航行しているものとみられます。 船の位置情報などを公開している民間のホームページ「マリントラフィック」によりますと、台湾海峡には第１１管区海上保安本部に所属する巡視船「うるま」、「ざんぱ」、「たけとみ」の３隻のほか、ほかの管区に所属する巡視船「ぶこう」、「さど」が航行しているのが確認できました。 いずれの巡視船も尖閣諸島の警備を行っている中、一時的に台風から避難するために付近を航行しているものとみられます。 第１１管区海上保安本部によりますと、詳細は明かせないものの、台風の進路によっては台湾海峡に避難することはあるとしています。 また、現時点で尖閣諸島の警備に影響は出ていないとしています。

現在進行中のウクライナにおける戦争にて、柴犬が存在感を示しつつある。 この記事を執筆する間にも、Twitterでは次々に“柴犬化”するアカウントが現れた。ついにはウクライナのオレクシー・レズニコウ国防大臣のTwitterアイコンも柴犬化している。 一体何が起こっているのか。 ネットで影響力の強い動物といえばネコだが、この10年ほどで柴犬もネコに迫る「特別な地位にある動物」のポジションを確保しつつある。 日本だけでなく、海外でも同様の傾向が見られる。日本原産の柴犬は海外ではメジャーな犬種とは言いがたいが、それでもネット上で特別な地位を占めている。単に人気があるというだけではない。ネット上で模倣され伝達されていくことで影響力を得る情報、ミームとして柴犬は大きな存在感を示している。 インターネット・ミームとして広がった柴犬「Doge」をモチーフにした暗号通貨、Dogecoinは、ミームに敏感なテ

【読売新聞】　英国による次世代原子炉「高温ガス炉」の開発計画に、日本が参加することが２日、わかった。２０３０年代初めの稼働を目指す英政府が、日本原子力研究開発機構と英研究機関の合同チームを事業者に選んだ。日本政府が次世代炉の建設検討

日本感染症学会と日本化学療法学会は2日、塩野義製薬が開発した新型コロナウイルス感染症の飲み薬「ゾコーバ」の早期承認などを求める提言書を加藤勝信厚生労働相に提出した。 「医療機関や薬局で対症療法薬も不足しつつあることが報告されている。一刻も早い承認が必要不可欠だ」としている。 塩野義製薬は2月にゾコーバを承認申請。緊急時に医薬品を迅速に審査する新制度「緊急承認」の初適用を求めたが、厚労省は7月、「提出されているデータからは有効性が推定されるとは判断できない」と結論付け、継続審議とした。最終段階の臨床試験（治験）の結果などを待ち、改めて審議される見通し。

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鹿児島県内で新型コロナウイルスに感染し、いずれも基礎疾患のない１１歳と１歳未満の２人が今夏死亡したことが１日、分かった。１１歳１人はワクチン未接種で、１歳未満は接種対象外。２人を診療した鹿児島大学病院小児科の岡本康裕教授は、感染者の急増で全国で１９歳以下の死亡、重症例が増えているとし、「子どももワクチンを接種し、自宅療養中に呼びかけへの反応が弱い、ぐったりして顔色が明らかに悪いといった状態なら、迷わず救急車を呼んでほしい」と訴えた。 【写真】「子どもでも重症化する例が増えている」と語り、ワクチン接種を呼びかける岡本康裕教授 県は１日、６～８月の県内の死者を統計情報として発表し、１０歳未満と１０代が１人ずつ含まれていた。鹿大病院は２人を診療するまでの経緯や症状は遺族の意向で明らかにしていない。 小児の感染は、オミクロン株が流行した年明け以降に爆発的に拡大。厚生労働省のまとめによると、１月～８

この壮大な景観は、米国のかけがえのない場所に忍び寄る危険を物語る象徴でもある。ある大統領は、ここを聖域とする先住民の訴えを聞いて国立モニュメントに指定したが、別の大統領が政権の座に就くと、資源開発が許可された。ここには先住民の遺跡が多く残され、崖に造られた要塞型の住居は観光客に人気がある。写真家のスティーブン・ウィルクスは36時間にわたり2092枚を撮影し、うち44枚を選んでこの画像を制作した。「神々しさと美しさに心を打たれるだけではない。あらゆる場所で歴史を感じる」と彼は言う。 ウィルクスは1日の出来事を1枚の画像で表現するため、同じ場所から昼も夜も撮影し続け、多数の写真のなかから何枚かを選んで、こうしたデジタル合成画像を制作した。（PHOTOGRAPH BY STEPHEN WILKES） 地球規模で気候が変動している今、国立公園や保護区を設けるだけでは米国の自然を守れない。あらゆる場

海戦史上まれな「パーフェクト・ゲーム」となり、日露戦争の勝利を決定づけた日本海海戦。その勝利の背景には、当時の新兵器、三六式無線電信機と精緻に組み立てられた情報システムの存在がありました。 「バルチック艦隊を発見して完璧に撃破せよ」当初からの重責 1904（明治37）年から翌1905（明治38）年の間、日本と帝政ロシアが戦火を交えた日露戦争において、旧日本海軍は迫り来るロシアのバルチック艦隊（第２、第３太平洋艦隊）に対し、外務省とイギリスの協力を得て、ヨーロッパ、アフリカ、アジアにまたがる情報網を構築してその動向を追っていました。 そうした戦略レベルでの情報網により、バルチック艦隊が最終的には対馬海峡を突破することは予測できたものの、それより下の次元となる作戦レベルにおいて、同艦隊が対馬海峡のどこをいつ通過するのかも予測する必要があり、その部分で旧日本海軍は最後まで頭を悩ませ続けました。