小学校プログラミング教育の手引：文部科学省
本手引は、学習指導要領や同解説で示している小学校段階のプログラミング教育についての基本的な考え方などをわかりやすく解説し、教師がプログラミング教育に対して抱いている不安を解消し、安心して取り組めるようにすることをねらいとしており、小学校プログラミング教育導入の経緯、小学校プログラミング教育で育む力、プログラミング教育のねらいを実現するためのカリキュラム・マネジメントの重要性と取組例などについて解説するとともに、教育課程内における指導例や、企業・団体や地域等との連携の例などを掲載しています。 この手引を参照いただき、小学校段階のプログラミング教育の実施に向けての準備や実践等にお役立てください。 小学校プログラミング教育の手引(第三版) 文部科学省では、「小学校プログラミング教育の手引」を下記のとおり改訂し、第三版を作成いたしました。 本手引を参照いただき、小学校段階のプログラミング教育の実施
小学校プログラミング教育の手引：文部科学省
本手引は、学習指導要領や同解説で示している小学校段階のプログラミング教育についての基本的な考え方などをわかりやすく解説し、教師がプログラミング教育に対して抱いている不安を解消し、安心して取り組めるようにすることをねらいとしており、小学校プログラミング教育導入の経緯、小学校プログラミング教育で育む力、プログラミング教育のねらいを実現するためのカリキュラム・マネジメントの重要性と取組例などについて解説するとともに、教育課程内における指導例や、企業・団体や地域等との連携の例などを掲載しています。 この手引を参照いただき、小学校段階のプログラミング教育の実施に向けての準備や実践等にお役立てください。 小学校プログラミング教育の手引(第三版) 文部科学省では、「小学校プログラミング教育の手引」を下記のとおり改訂し、第三版を作成いたしました。 本手引を参照いただき、小学校段階のプログラミング教育の実施
教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則（教員免許課程認定関係条文抜粋）：文部科学省
備考（抜粋） 一 この表における単位の修得方法については、文部科学省令で定める（別表第二から別表第八までの場合においても同様とする。）。 二 第二欄の「修士の学位を有すること」には、大学（短期大学を除く。第六号及び第七号において同じ。）の専攻科又は文部科学大臣の指定するこれに相当する課程に一年以上在学し、三十単位以上修得した場合を含むものとする（別表第二及び別表第二の二の場合においても同様とする。）。 （中略） 四 この表の規定により幼稚園、小学校、中学校若しくは高等学校の教諭の専修免許状若しくは一種免許状又は幼稚園、小学校若しくは中学校の教諭の二種免許状の授与を受けようとする者については、特に必要なものとして文部科学省令で定める科目の単位を大学又は文部科学大臣の指定する教員養成機関において修得していることを要するものとする（別表第二及び別表第二の二の場合においても同様とする。）。 五 第
小学校段階におけるプログラミング教育の在り方について（議論の取りまとめ）：文部科学省
平成28年6月16日 小学校段階における論理的思考力や 創造性、問題解決能力等の育成と プログラミング教育に関する有識者会議 （有識者会議における議論の視野） ○ 本有識者会議は、各界の専門家が分野を越えて知見を持ち寄り、特に小学校段階におけるプログラミング教育の意義や在り方について認識の共有を図り、各小学校における今後の円滑な実施につなげていくことを目的としたものである。 ○ 小学校段階におけるプログラミング教育については、学校と民間が連携した意欲的な取組が広がりつつある一方で、コーディング（プログラミング言語を用いた記述方法）を覚えることがプログラミング教育の目的であるとの誤解が広がりつつあるのではないかとの指摘もある。“小さいうちにコーディングを覚えさせないと子供が将来苦労するのではないか”といった保護者の心理からの過熱ぶりや、反対に“コーディングは時代によって変わるから、プログ
「2020年代に向けた教育の情報化に関する懇談会」最終まとめ
1 「2020 年代に向けた教育の情報化に関する懇談会」 最終まとめ 平成２８年７月２８日 ２０２０年代に向けた教育の情報化に関する懇談会 2 3 「2020 年代に向けた教育の情報化に関する懇談会」 最終まとめ Ⅰ 2020 年代の教育の情報化の目指すもの........................................ 4 １ 社会の動向と子供たちの未来....................................................... 4 ２ 次世代に求められる情報活用能力の育成............................................. 5 ３ アクティブ・ラーニングの視点からの授業改善や個の学習ニーズに対応した「次世代の学校・ 地域」の創生 ...................................
文部科学省所管事業分野における個人情報保護に関するガイドライン（平成24年3月29日文部科学省告示第62号）：文部科学省
会見・報道・お知らせ 政策・審議会 白書・統計・出版物 申請・手続き 文部科学省の紹介 教育 科学技術・学術 スポーツ 文化 現在位置 トップ > 申請・手続き等 > 情報公開・個人情報保護 > 個人情報保護制度の概要 > 文部科学省所管事業分野における個人情報保護に関するガイドライン（平成24年3月29日文部科学省告示第62号） 第1 趣旨（法第1条関係） （1）このガイドラインの趣旨・目的 （2）このガイドラインの規定の適用に関する事項 第2 用語の定義（法第2条関係） 第3 このガイドラインの適用対象 （1）適用対象となる者 （2）適用対象となる情報 第4 個人情報の利用目的に関する義務 （1）利用目的の特定（法第15条第1項関係） （2）利用目的の変更（法第15条第2項・法第18条第3項関係） （3）利用目的による制限（法第16条第1項関係） （4）利用目的による制限（事業承継の場
「高等教育機関等におけるＩＣＴの利活用に関する調査研究」：文部科学省
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教育基本法資料室へようこそ！：文部科学省
平成18年12月15日、新しい教育基本法が、第165回臨時国会において成立し、12月22日に公布・施行されました。 本法は、昭和22年に制定された教育基本法（昭和22年法律第25号）の全部を改正し、教育の目的及び理念並びに教育の実施に関する基本を定めるとともに、国及び地方公共団体の責務を明らかにするものです。 本法の公布・施行を受けて、教育関係者だけではなく、全ての国民の皆様に、この法律についてご理解頂くことが重要と考えており、様々な機会を通じて周知を図って参りたいと思います。 その一環として、文部科学省ホームページ「教育基本法資料室」においては、教育基本法とはどのような法律なのか、これまでどのような議論がなされてきたのか等の情報を、わかりやすく取り出せるようにしておりますので、気軽にお立ち寄りください。 教育関係者、保護者の皆様をはじめ、国民各界各層の皆様のご理解とご協力をお願い申
情報教育の実践と学校の情報化：文部科学省
平成２年７月に文部省が作成した「情報教育に関する手引」は長年にわたって関係者に広く読まれてきました。その後の情報化の進展には目覚しいものがあり、情報教育の重要性はますます高まってきています。本年４月からの新学習指導要領の完全実施を迎え、文部科学省では、情報教育に関する手引編集協力者の協力を得て、「手引」の内容の全面的な見直しを行い、ここに「情報教育の実践と学校の情報化」をまとめました。 各学校においては、本書を参考資料として活用いただき、全教員が情報化に対応した教育の必要性についての理解を深め、家庭や地域とも連携しながら、創意工夫を活かした特色ある情報教育が着実に実施されることを期待しています。 なお、本書は、今後、適宜内容を更新することとします。
「教育の情報化に関する手引」について(平成22年10月29日)：文部科学省
平成22年10月29日 文部科学省では、このたび新学習指導要領に対応した「教育の情報化に関する手引」を作成いたしましたので、お知らせいたします。 1．経緯 今回の学習指導要領の改訂により、情報教育や授業におけるICT活用など、学校における教育の情報化について一層充実が図られることとなりました。 こうした新学習指導要領における教育の情報化が円滑かつ確実に実施されるよう、教員の指導をはじめ、学校・教育委員会の具体的な取組みの参考としていただく手引を作成するため、平成21年3月に小学校及び中学校並びに特別支援学校（小学部・中学部・高等部）の学習指導要領に対応したものを公表し、平成22年10月に高等学校に対応した内容を追補したものを改めて公表したものです。 2．概要 本手引では、新学習指導要領における「情報教育」や「教科指導におけるICT活用」、「校務の情報化」についての具体的な進め方等とともに、
使用ルール｜科学研究費助成事業（科研費）｜日本学術振興会
学術国際交流事業について 国際的な研究を実施したい方へ 学術国際交流事業の活用事例 国際的な共同研究等の促進 二国間交流事業 日独共同大学院プログラム 国際共同研究事業 日中韓フォーサイト事業 研究拠点形成事業 国際研究支援ネットワークの形成 グローバルリサーチカウンシル（GRC） JSPS Alumni Associations 若手研究者への国際的な研鑽機会 の提供 HOPEミーティング ノーベル・プライズ・ダイアログ 先端科学（FoS）シンポジウム リンダウ・ノーベル賞受賞者会議派遣事業 外国人研究者招へい事業 諸外国の優秀な研究者の招へい 外国人特別研究員 外国人招へい研究者 論文博士号取得希望者に対する 支援事業 JSPS Fellows Plaza
大学による情報の積極的な提供について（通知）：文部科学省
16文科高第958号 平成17年3月14日 各国公私立大学長 殿 文部科学省高等教育局長 石川 明 大学による情報の積極的な提供については、学校教育法（昭和22年法律第26号）の他、大学設置基準（昭和31年文部省令第28号）第2条及び短期大学設置基準（昭和50年文部省令第21号）第2条において、「教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他広く周知を図ることができる方法によつて、積極的に情報を提供するものとする。」と規定し、各大学に義務付けられております。これを踏まえて、様々な情報提供の取組が各大学で進められています。 大学の情報提供に関しては、別添のとおり、平成17年1月28日の中央教育審議会答申「我が国の高等教育の将来像」においても、「例えば、ホームページ等を活用して、自らが選択する機能や果たすべき社会的使命、社会に対する「約束」とも言える設置認可申請書や学部・学科等の設置届出書
Q1 大学のカリキュラムなどの教育内容はどのような考え方で決められるのですか。また、教育内容の改革として、具体的にどのような取組が進んでいるのですか。：文部科学省
現在位置 トップ > 教育 > 大学・大学院、専門教育 > 大学における教育内容・方法の改善等について > Q1 大学のカリキュラムなどの教育内容はどのような考え方で決められるのですか。また、教育内容の改革として、具体的にどのような取組が進んでいるのですか。 Q1 大学のカリキュラムなどの教育内容はどのような考え方で決められるのですか。また、教育内容の改革として、具体的にどのような取組が進んでいるのですか。 大学のカリキュラム編成 我が国の教育制度では、小学校や中学校などの初等中等教育段階の学校については、学習指導要領によって教育課程編成の基準が定められていますが、高等教育段階の大学においては、それぞれの大学が、自ら掲げる教育理念・目的に基づき、自主的・自律的に編成することとされています。これは、大学の教育研究については本来大学の自主性が尊重されるべき事柄であること、また、大学には、社会と
文部科学省政府調達ホームページ
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新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）：文部科学省
教育の情報化の推進：文部科学省
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