【トップ直撃】飲食店業界に革命！ 来店10分前でも予約できる「超直前予約アプリ」を展開 トレタ・中村仁代表取締役 (1/5) - ITmedia ビジネスオンライン
【トップ直撃】飲食店業界に革命！ 来店10分前でも予約できる「超直前予約アプリ」を展開 トレタ・中村仁代表取締役 (1/5) 忘年会シーズンに向けて知っておいて損はない会社とアプリだ。飲食店向けの予約・顧客台帳をデジタル化するサービスを手がける企業が、一般ユーザー向けに来店10分前でも店を予約できる超直前予約アプリ「トレタnow（ナウ）」を展開している。家電業界から広告代理店、飲食店経営を経て起業したトップは、飲食店業界の予約システムに革命を起こそうとしている。（中田達也） 忘年会シーズンに向けて知っておいて損はない会社とアプリだ。飲食店向けの予約・顧客台帳をデジタル化するサービスを手がける企業が、一般ユーザー向けに来店10分前でも店を予約できる超直前予約アプリ「トレタnow（ナウ）」を展開している。家電業界から広告代理店、飲食店経営を経て起業したトップは、飲食店業界の予約システムに革命を
データサイエンティストの素養は「獣神サンダー・ライガー選手」に学べ
本記事では詳細まで言及しませんが、データサイエンティストには統計、数学、プログラミング以外にもクラウドやSQLなど幅広い技術と知識が求められます。データサイエンティストは従来と異なる職業のため、同じIT業界でもキャリアプランが存在しません。将来にわたって活躍できるデータサイエンティスト像としては、ビジネスシーンを含めて幅広い問題を解決できる人材が考えられます。 そんな理想のデータサイエンティストになるためには、どうすればいいでしょうか？ 学習面では、文系・理系と区別せずに「文理融合」し、既存の枠に収まらない知識が必要です。産業界でも、業種や職種を越えた「共創」や「コラボレーション」といった横断的な連携が求められています。 例えば、素材開発において昆虫の構造や仕組みを参考にする事例がありますが、両者の組み合わせが役立つと考えた人はどれだけいるでしょう。データサイエンスは、テクノロジーマニアの
絶滅危惧のウナギーー横行する“密漁・密輸”がもたらす「希望なき未来」
絶滅危惧のウナギーー横行する“密漁・密輸”がもたらす「希望なき未来」：「土用の丑の日」に憂う【前編】（1/5 ページ） 今年も「土用の丑の日」が7月27日にやってくる――。 昨年、日本はかつてないほど、ウナギ稚魚（シラスウナギ）の不漁に見舞われた。水産庁の調べによると1963年に232トンを記録していたシラスウナギの採捕量は年を追って減少、2017年漁期には15.5トン、18年漁期には8.9トンにまで落ち込んだ。13年に環境省はニホンウナギを絶滅危惧種に指定、翌年には国際NGOの世界自然保護連合（IUCN）も絶滅危惧種に指定している。昨年の不漁の問題については、ちょうど一年前にレポートした通りだ（ウナギ業界の「異常」にイオン、岡山のベンチャーが立ち向かう理由）。 報道の面でも昨年、「うなぎ絶滅キャンペーン」なるツイッターのアカウントが登場、「うなぎを安く食べ尽くそう」という皮肉を込めた呟き
産総研のスパコンで“大規模強化学習” なぜいま「囲碁AI」開発で世界一を目指すのか？
「AlphaGoは1つのエージェントで強化学習するものでしたが、本プロジェクトではマルチエージェントによる強化学習など、いろいろな学習方法を取り入れながら学習の効率化を図っていきます」と山口さんは説明する。 米Blizzard Entertainmentのリアルタイムストラテジー（RTS）ゲーム「スタークラフト2」のプロゲーマーに完勝した、DeepMindの「AlphaStar」もマルチエージェントによる強化学習を行っていた。独立した複数のエージェントを競合させ、より強いエージェントを残していく手法だ。山口さんによると、世界でもマルチエージェント学習を採用した囲碁AIはまだなく、差別化するポイントの1つになるという。 強化学習（reinforcement learning）は、与えられた環境における価値を最大化するようにエージェントを学習させる機械学習のいち手法。またAlphaGoは、行動
ロボアドのウェルスナビが20分の1に減資 その理由は？
ロボアドバイザーサービス大手のウェルスナビが5月24日、資本金を約20分の1に減らす減資を行った。これまで約20億円あった資本金が1億円となる。その理由はなんだったのか？ 資本金1億円以下の企業に税務メリット 狙いは税務メリットだ。税務上、資本金1億円以下は中小企業、1億円超は大企業と分類されており、それぞれ税制が異なる。 「資本金を1億円以内に収めることで、大企業が受けている税制ではなく、中小企業が受けている税制が適用される。我々はスタートアップなので、中小企業の税制が本来あるべき姿」だと、ウェルスナビの柴山和久社長は説明する。 特に違いが大きいのは、地方税である外形標準課税の扱いだ。通常、税金は企業の利益に対してかかるが、利益に関わらずかかってくるのが外形標準課税だ。地方自治体から受けている行政サービス分を、企業が分担すべきだという考え方に基づいている。事業所の床面積や従業員数、資本金
宇宙飛行士のコストの8割は交通費 GITAIが開発する宇宙ロボットが必要な理由
イーロン・マスクのSpaceXや、ホリエモンロケットことインターステラテクノロジズのMOMOなど、宇宙をターゲットにしたスタートアップの話題が尽きない。その派手さや多額の費用が必要なことから、ロケットが注目されることが多いが、宇宙に関わるスタートアップ企業はさまざまな領域で活躍している。 2016年から宇宙作業用のロボットを開発しているのが、GITAIだ。 代表の中ノ瀬翔CEOは、「人間が行く代わりに宇宙にロボットを送る。交通費が高い、危ないところにロボットを送る。生身の人間だと1日に6.5時間しか働けない。ロボットなら24時間働ける」と狙いを話す。 宇宙飛行士のコストの8割は交通費 宇宙での活動に対するニーズは増加している。創薬研究や科学実験などに無重力環境を活用したいという需要はあるが、コストがネックだ。ロケット分野では、これまで100数十億円掛かっていたものが、SpaceXのロケット
「電力会社の競合はAmazonやAppleになる」、異色の東電ベンチャーが描く電力ビジネスの未来
「電力会社の競合はAmazonやAppleになる」、異色の東電ベンチャーが描く電力ビジネスの未来（1/3 ページ） 東電グループのベンチャー企業で、住宅の太陽光発電の電力を売買できる「P2P取引プラットフォーム」の実現を目指すTRENDE。フィンテック業界から転身し、同社の代表取締役に就いた妹尾氏にその事業戦略とビジョンを聞いた。 電力自由化や再生可能エネルギー普及を契機に、これまでの電力会社による中央集権型のエネルギー供給の仕組みを、分散型にシフトさせる取り組みが加速している。こうした中で、「P2P（ピア・ツー・ピア）」の仕組みを活用し、住宅で発電した太陽光発電などの電力を、自由に売買できるようにする――といった、将来の新しい電力ビジネスの在り方を模索する新電力やベンチャー企業も登場しはじめた。 東京電力ホールディングス（東電HD）が2018年3月に100％出資で設立したTRENDE（ト
「大企業は時間を奪っている意識がない」 AIベンチャーが本音で激論、“丸投げ依頼”の次なる課題
「大企業は時間を奪っている意識がない」 AIベンチャーが本音で激論、“丸投げ依頼”の次なる課題：これからのAIの話をしよう（AIベンチャー対談編）（1/4 ページ） 2018年ごろから、人工知能（AI）に対する過剰な期待と盛り上がりが徐々に落ち着いてきた印象です。 調査会社のガートナージャパンは、人工知能は流行期から幻滅期に差し掛かっているという見解を18年10月に発表しました。AI開発の現場で活躍している人の中にはそうした傾向を前向きに捉え、「ようやく落ち着いて話ができる環境になった」と胸をなで下ろしている人もいます。 そのうちの1人が、AIベンチャー Shannon Lab代表取締役の田中潤さんです。アメリカの大学で数学を研究していた田中さんは、現在人工知能の対話エンジンや音声認識エンジンを開発し、AIベンチャーの立場で企業のAI導入を支援しています。 田中さんは「2016～17年ごろ
元FREETEL増田薫社長が語る「経営破綻の理由」と「変態スマホへの思い」
スマホ端末メーカー、MVNOとして急成長を遂げたFREETELとその運営元だったプラスワン・マーケティング（POM）だが、2017年には過当競争のあおりを受ける形で、経営が破綻。MVNOは楽天に、端末はMAYA SYSTEMにと事業が2つに分割され、それぞれの会社に継承された。POMの創業者で代表取締役社長を務めた増田薫氏も自己破産を申請し、表舞台から姿を消した。 その増田氏が、TAKUMI JAPANとして事業を再開。第1弾の端末として、携帯型翻訳機の「KAZUNA eTalk 5」を発売した。同氏によると、今後は携帯電話端末の開発も行う予定。文字通り裸一貫の状態から事業を起こし、再起を狙う。POMの破綻からは多くのことを学んだという増田氏だが、TAKUMI JAPANにもその反省が生かされているという。同社は今後、どのような方向に進んでいくのか。増田氏を直撃した。 プラスワン破綻の理由
AIで投資効率が10倍アップ？ 元Google社員がドイツでベンチャーキャピタルを立ち上げた理由
AIで投資効率が10倍アップ？ 元Google社員がドイツでベンチャーキャピタルを立ち上げた理由：“日本が知らない”海外のIT（1/2 ページ） 2017年は「AI元年」と呼ばれるほど、さまざま業界で人工知能や機械学習の採用が進んだ。身の回りを見ても、スマートフォンやスマートスピーカーにはAIアシスタントが搭載され、YouTubeやNetflix、Amazonなどのサービスもレコメンデーション機能にAIを活用している。 そして、ついに「ベンチャー投資」の世界もAIを活用し始めた。ドイツ・ベルリンに拠点を置く「Fly Ventures」は投資先候補の発掘や絞り込みにAIを使うベンチャーキャピタル（VC）だ。 Fly Venturesは、ステファン・セイボス氏（Stephan Seyboth、元Googleプロダクトマネジャー）、フレドリック・ベルゲンリッド氏（Fredrik Bergenli
MVNOのSIMが手元に届くまでに行われていること
スマートフォンや3G・LTE対応タブレットを利用するために欠かせないSIMカード。大手家電量販店の携帯電話コーナーでは、MVNO各社のSIMカードがパッケージに入れられて並んでいる様子がよく見られます。 また、店舗に設けられたMVNOの契約カウンターでは、スタッフがその場でSIMカードを用意して渡してくれますし、Webで申し込みを行った場合は宅配便などでSIMカードが送られてきます。これらのSIMカードが利用者の手元に届く前には、どのような工程を経ているのでしょうか。 MVNOのSIMカードはキャリアのもの 現在日本に存在するMVNOは「ライトMVNO」と呼ばれ、MVNO自身がSIMカードを発行することはできません。筆者の所属するIIJでは、自社でSIMカードを発行する「フルMVNO」になるための準備を進めていますが、現時点では他社同様に「ライトMVNO」であり、「IIJのSIMカード」は
キユーピーがAI導入、1日100万個以上のポテトをさばく「ディープラーニング」の威力
1日100万個以上流れるダイス型のポテトを1つ1つ、人の目で見分け、異物混入や不良品がないか確認していた――にわかに信じにくい話かもしれないが、これは実際に、大手食品メーカー、キユーピーの工場で行われている原料検査の作業だ。 「画像処理技術などを使った機械化を長年検討してきましたが、精度やコストの面で現実的ではありませんでした」 こう話すのは、キユーピーの生産本部で次世代技術担当次長を務める荻野武さんだ。ベビーフードの品質と“安心”を支えるために行われている業務ではあるが、スタッフの人海戦術では限界が来ており、増産のボトルネックになっていたという。そんな状況が今、「ディープラーニング（深層学習）」で大きく変わろうとしている。 膨大な原料検査にブレイクスルーを起こす「ディープラーニング」 キユーピーは原料検査の基準を厳しく設定している。特にダイスポテト（さいの目状にカットされたジャガイモ）の
アダルト画像が含まれているか判定できるAPIを使って、家族の入浴写真を分析してみた
アダルト画像が含まれているか判定できるAPIを使って、家族の入浴写真を分析してみた：はじめてのAI 画像から年齢や性別を認識する「Face API」と感情を認識する「Emotion API」を使えるようになった筆者。今回は、これまでで1番多くの情報を得ることができる「Computer Vision API」を学びます。 AIについて学びたくて、この春から勉強を始めた筆者。日本マイクロソフト テクニカルエバンジェリスト大田昌幸（おおたまさゆき）先生に教えてもらい、Microsoftが公開しているAPIを使って、AIを学んでいます。 これまで、画像から年齢や性別を認識する「Face API」と感情を認識する「Emotion API」を勉強してきましたが、いよいよ今回は画像から多くの情報を得ることができる「Computer Vision API」を使ってみます。 Computer Vision
VRコンテンツの開発コストを大幅に下げる画期的サービス「NEUTRANS」が生まれた理由
このコミュニケーションにおけるVR利用では、最近Facebookの「Facebook Spaces」やValveの「SteamVR Home」といったプラットフォームがリリースされている。そんななか、国産でもスタートアップのSynamonが「NEUTRANS」というVR空間の構築ソリューションをリリースした。バーチャルの部屋をカスタマイズして、会議や対面販売といった自社アプリとして導入できるのが特徴だ。 今回、NEUTRANSを開発した経緯やその目的、開発現場の環境などを、SynamonでCEOを務める武樋恒氏にインタビューした。 VRならテレビ電話より相手の間が読みやすくて営業しやすい ── 武樋さんがVRに興味を持たれたきっかけは？ 武樋 ルーツをたどると子どものころになります。小学校で流行っていたポケモンやデジモン、映画の「マトリックス」などを見て、「あっ同じことを考えている人がいる
「縛り一切なし」をうたうFREETELの999円プラン、端末価格で3年間の“実質縛り”
「縛り一切なし」をうたうFREETELの999円プラン、端末価格で3年間の“実質縛り”（1/2 ページ） 佐々木希さんと高田純次さんがテレビCMで「999円」の格安スマホプランをアピールしている「FREETEL」。その999円プランこと「スマートコミコミ＋プラン」の実情を見ると、イメージとはかけ離れた“罠”が仕組まれていると一部ネットユーザーから指摘されている。どういうことか。 スマートコミコミ＋プランとは FREETELは、プラスワン・マーケティングが手掛けるMVNOサービス。SIMロックフリースマートフォンの端末代金と通信プランを合わせて月数千円台前半と、大手通信キャリアと比べて格安で利用できるのが売りだ。 中でもスマートコミコミ＋プラン（以下、スマコミ）は、スマートフォン本体と通信料、10分以内の電話かけ放題を合わせて月額999円（税別、以下同）から使えるというもの。 この月額999
これぞエンタメスマホの極み――FREETELの「KIWAMI 2」で動画やゲームを遊び尽くす！
最上級のスペックで価格は4万円台 2015年～2016年にかけて、大きく機種数が増えたSIMロックフリースマートフォン。日本では3万円台のミッドレンジモデルが主流で、人気を集めている。高性能なSIMロックフリースマホも登場しているが、6万～8万円台と高く、購入するか悩んでいる人も多いだろう。そこでオススメしたいのが、プラスワン・マーケティングが「FREETEL」ブランドで販売しているスマートフォン「KIWAMI 2」だ。 5.7型WQHDスーパー有機EL、10コアCPU、4GBメモリ、64GBストレージ、3400mAhバッテリー、1600万画素（アウト）／800万画素（イン）カメラという最上級のスペックを持ちながら、価格は4万9800円（税別、以下同）。端末の割賦代金＋高速データ通信＋電話かけ放題を含む「スマートコミコミ」を選択すれば、1年間は月3570円で運用できる。 このスペックと価格
VRを悪用すれば「相手を洗脳できる」「数千人を嘔吐させられる」 「サマーレッスン」開発者がリスク指摘
「VR（仮想現実）を悪用すれば、相手の視覚をジャックできる」――PlayStation VR用ゲーム「サマーレッスン」を開発した、バンダイナムコエンターテインメントの原田勝弘チーフプロデューサーが3月4日、政府のサイバーセキュリティ啓発イベント「サイバー攻撃を目撃せよ！2017」（ベルサール秋葉原）で、VR技術に潜むリスクについて話した。VRを悪用すると、端末を装着したユーザーを嘔吐（おうと）させたり、洗脳したりできる可能性があるという。 「VRは近い将来、ゲームやエンタメに限らず、何らかの形で生活の中に存在するものになる」と原田さんは話す。例えば、Web会議システムにVR端末を導入して臨場感を高めたり、トラウマをVR世界であえて追体験し、徐々に慣れて克服したり――など、さまざまな用途が見込まれるという。 一方「VRゲームを研究する間に、さまざまな悪用の恐れを発見した」とも。「PCやスマホ
LINEの"俺の嫁"デバイス「Gatebox」買収 「話し合いは2016年末から。LINEのAI技術と組み合わせたい」代表がコメント
LINEが3月2日に発表した、“俺の嫁”デバイス「Gatebox」を作るウィンクルの買収について、ウィンクルの代表取締役、武地実氏に経緯などを伺った。 提携に至った経緯 「2016年末ごろからLINE株式会社CSMOの舛田氏とお話を重ね、LINEの持つAI技術と弊社が持つホームロボット開発における表現力やノウハウを組み合わせることで、Gateboxの開発と事業展開をより早く加速できると考え、今回の提携に至りました」（同氏）。 これからの目標・意気込み 「今回の提携はGateboxをより良い製品へとさらに進化させるためのものです。引き続き『人とキャラクターが共に暮らせる世界』の実現を目指し、さらに組織を拡大し、技術の向上へ取り組んで行きたいと思います」（同氏）。 ウィンクルが作るGateboxは、円筒形の透明ケースに配置した半透過スクリーンに映像を投写することで、あたかもケース内にキャラクタ
「2017年春頃から製品ラッシュが始まります」――増田社長が語る、FREETELの逆襲
→端末代、通信料、5分かけ放題込みで月額1590円から――FREETELの「スマートコミコミ」 また、端末はフラグシップモデルの「KIWAMI2」を発表。5000mAhのバッテリーを搭載した「RAIJIN」の発売も予定しており、フルラインアップ戦略は継続する。一方で、端末に関しては、2015年よりラインアップが減少している。「REI」のような売れ筋になりそうなモデルを中心に据え、“無駄打ち”をなくそうとしているようにも見える。 →FREETELの新機種に「Priori 4」登場、「KIWAMI 2」や「RAIJIN」の発売日も決定 ――（聞き手、石野純也） 最初に、スマートコミコミを開始した狙いを教えてください。かえホーダイから1カ月で料金を変えてきたのは、少々驚きでした。 増田氏 （かえホーダイからスマートコミコミに変えたのは）より分かりやすくしたいと思ったからです。もともとのかえホーダ
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「もう自分では勝てません」 28歳の東大院生が最強の麻雀AIを作るまで
