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"cnet japan"の検索結果41 - 80 件 / 101件

  • なぜ非対面の携帯契約で「マイナカード」が必須化されるのか--背景にある「SIM乗っ取り」問題

    携帯電話契約時の本人確認において「マイナンバーカード必須」というニュースが盛り上がっている。 一部で「マイナンバーカード所有は義務ではなかったはずだが、携帯電話の契約で実質、所有を強要されるのはおかしい」と反発の声が上がっているのだ。 「マイナカード必須化」は非対面限定 しかし、実際のところ、マイナンバーカードがなければ携帯電話の契約ができないというわけではない。 デジタル庁や政府官邸の犯罪対策閣僚会議では「オンラインなど非対面での契約の場合、本人確認はマイナンバーカードのICチップに一本化」とあるが、ショップ店頭など対面での契約は「マイナンバーカード等のICチップ情報の読み取りでの本人確認を義務付ける」とある。 つまり「マイナンバーカード等」という「等」というのがミソのようで、ここには運転免許証や在留カードなどが含まれるとされている。つまり、マイナンバーカードなんて持ちたくないという人は

      なぜ非対面の携帯契約で「マイナカード」が必須化されるのか--背景にある「SIM乗っ取り」問題
    • iPhoneが店の決済端末になる「iPhoneのタッチ決済」日本でも始動--Suica非対応

      iPhoneのタッチ決済は、「iPhone XS」以降の「iPhone」が店のレジ代わりになる機能だ。店側が用意したiPhoneに、顧客がカードやスマートフォンをかざすことで、支払いを受け付けられる。 対応する決済手段は、クレジットカードによるタッチ決済と、タッチ決済に対応するApple Payなどのモバイルウォレットだ。対応ブランドはVisa、Mastercard、アメリカンエキスプレス、JCBなど。アップルによると「iD」や「Suica」などの電子マネーによる支払いは「現時点では非対応」としている。 GMOフィナンシャルゲート株式会社の「stera tap」アプリ、リクルートの「Airペイタッチ」アプリ、そしてSquareの「POSレジアプリ」の提供が開始。これらをiPhoneにインストールすることで、iPhone XS以降のiPhoneをレジとして利用できる。また、数ヶ月以内にAdy

        iPhoneが店の決済端末になる「iPhoneのタッチ決済」日本でも始動--Suica非対応
      • Mac向け「ChatGPT」アプリ、全ユーザーに提供開始

        OpenAIは米国時間6月25日、5月に発表した「macOS」版「ChatGPT」デスクトップアプリをすべてのユーザー向けに提供開始したと発表した。これまでは「Plus」および「Team」プランの加入者のみに提供していた。 人工知能(AI)を活用するソフトウェアとして特に人気のChatGPTには、約1億5000万人のユーザーがいる。ChatGPTは、ユーザーからの自然言語での質問や依頼に応じて、回答したりタスクを実行したりするチャットボットだ。 Mac向けのChatGPTデスクトップアプリは、macOSのどこからでもOptionキーとスペースキーのショートカットでアクセスできる。このショートカットによりランチャーが開き、会話を開始できるほか、ファイルや写真のアップロード、スクリーンショットや写真の撮影、またはChatGPTアプリの起動を選択できる。 ChatGPTの検索バーの右側にあるヘッ

          Mac向け「ChatGPT」アプリ、全ユーザーに提供開始
        • E・マスク氏ら、AI開発の一時停止を訴える書簡を公開

          Elon Musk氏は、米国時間3月28日に発表された公開書簡で、多数のハイテク業界幹部や、人工知能(AI)、コンピューターサイエンスなどの分野の専門家らとともに、「GPT-4」よりも先進的なAIシステムの開発を一時的に休止することを主要なAI研究施設に訴えた。人間社会に対する「深刻なリスク」をその理由として挙げている。 非営利団体の生命の未来研究所(Future of Life Institute)によって発表されたその公開書簡には、Musk氏のほか、Apple共同創設者のSteve Wozniak氏、Stability AIの最高経営責任者(CEO)Emad Mostaque氏、「サピエンス全史:文明の構造と人類の幸福」の著者Yuval Noah Harari氏など、1000人以上が署名している。書簡は、システムのトレーニングを直ちに少なくとも6カ月間停止することを求めており、一時停止

            E・マスク氏ら、AI開発の一時停止を訴える書簡を公開
          • セールスフォース、Slackを約2兆8900億円で買収へ

            Salesforceは米国時間12月1日、メッセージングプラットフォームのSlackを277億ドル(約2兆8900億円)で買収すると発表した。Slackは「あらゆる『Salesforce Cloud』に深く統合される」という。買収手続きが完了すると、SlackはSalesforceの事業部門になるが、最高経営責任者(CEO)のStewart Butterfield氏は引き続きSlackを率いる。 SalesforceのCEO、Marc Benioff氏は、「SalesforceとSlackはエンタープライズソフトウェアの未来を形作るとともに、全てがデジタルになりどこからでも仕事ができる世界で、人々の働き方を変革していく」と述べた。 両社は、「SalesforceとSlackは企業に対し、事業のための信頼できる情報源と、従業員、顧客、パートナーが相互につながるプラットフォーム、さらに日常的に

              セールスフォース、Slackを約2兆8900億円で買収へ
            • 新「MacBook Air」レビュー、進化したキーボードと価格設定はいかに

              13インチ「MacBook Air」の2019年モデルと、最新の2020年モデルとを並べてみよう。旧モデルより新モデルの方が、フラットなアイランドスタイルキーボードが、若干ではあるが高くなっている。 これは、新モデルでAppleの「Magic Keyboard」を採用したためだ。このキーボードは2019年モデルの16インチ「MacBook Pro」で初めて搭載され、「iMac」用のスタンドアロン版Magic Keyboardをベースとしている。 何よりも、この新しいMagic Keyboardが、最新のMacBook Airを成功させる決め手となっている。確かに、変更の大部分はApple自身が生み出してしまった問題を解決するものだが、特に999ドル(日本では税別10万4800円、以下同)からという価格と、コンポーネントの変更を考えると、最終的にはかなり満足のいく出来になっている。米CNET

                新「MacBook Air」レビュー、進化したキーボードと価格設定はいかに
              • MSの画像生成AI「Bing Image Creator」の使い方とよくある質問

                生成系人工知能(AI)のツールは、この数カ月の間に急激な勢いでメインストリームに普及した。すべては、OpenAIの対話型AIチャットボット「ChatGPT」のプレビュー公開から始まったと言えるだろう。ChatGPTは、自然な文章と利用のしやすさ、有用性でユーザーを驚かせている。 それ以来、GoogleとMicrosoftも独自のAIチャットボットである「Bard」と「Bing」のチャットをそれぞれリリースした。人々がAIに熱狂する一方で、セキュリティや倫理、経済に及ぼす影響に対する懸念の声も上がっている。Microsoftは最近、「Bing」内で利用できる画像生成AIも発表した。この画像生成AI「Bing Image Creator」は、OpenAIの別のプロジェクトの1つである「DALL・E 2」を採用している。 ChatGPTを使用する場合と同じように、画像生成AIのDALL・E 2に

                  MSの画像生成AI「Bing Image Creator」の使い方とよくある質問
                • 「ChatGPT」の使用に伴う6つのリスク、研究者らが指摘

                  印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 生成系AIのリスクに対する懸念が高まっている。OpenAIの最高経営責任者(CEO)であるSam Altman氏が米上院司法委員会の公聴会で証言し、さまざまなリスクとAIの未来に言及したほどだ。 欧州の研究者らは5月13日に公開したレポートで、ChatGPTの使用に伴う6つのセキュリティリスクを提示した。 それらのリスクについて、以下で簡単に説明する。 情報の収集 悪意を持って行動する人がChatGPTから情報を収集し、後で悪用するおそれがある。ChatGPTは膨大な量のデータで訓練されているため、悪人の手に渡ってしまった場合に武器として使用されかねない情報を大量に保持している。 悪意あるテキストの生成 ChatGPTで最も人気の高い機

                    「ChatGPT」の使用に伴う6つのリスク、研究者らが指摘
                  • オンラインチームの作り方--管理はご法度、マネジメントは「開放」の時代へ

                    前回、実行力を上げるための人の集め方について解説し、目的のために本当は不要な条件を排除するだけで、人材難という先入観に囚われなくて済むことを説明した。逆に言うと、不要な制約条件を外すことで「人がいない」「できない」というジレンマや言い訳を回避できる。少し大げさな言い方だが、大企業と遜色ない実行力を手にすることも可能だ。 実行力のあるチームの在り方:時間も場所も、人も契約も、社内外の境界線をなくす ただ、人が増えると同時に、チーム・組織づくりが難しくなる。そこで今回は、多様な働き方をするさまざまな人で、チームを機能させたり、チームのポテンシャルを開花させたりするためのTIPSを解説したい。 マネジメント手法の変化--管理はマネジメントではなくなった コロナ禍でのマネジメント手法について話す前に、そもそもマネジメントとはなんだろうか。辞書によると、マネジメントは「管理する」であり、それを担う人

                      オンラインチームの作り方--管理はご法度、マネジメントは「開放」の時代へ
                    • 日常生活で「ChatGPT」を活用するヒント5選--メールの下書きから運動メニューまで

                      「ChatGPT」は、コーディングや文章作成、チャットなど、その高度な機能によって、メディアを賑わせている。バグの修正からMBA試験の合格まで、幅広いスキルを備えていることをすでに実証済みだ。ChatGPTの助けを必要とするコーダーではないからといって、この楽しい体験を見逃すのはもったいない。 日常生活でChatGPTの機能を活用するのに、テクノロジーの専門家である必要はない。ChatGPTには、生産性を向上したり、現実世界の問題を解決したりする用途もある。以下に、ChatGPTのライフハックをいくつかまとめてみた。皆さんに代わって実際に試した結果をお伝えしよう。 1. 電子メールの下書きを作成する 簡単なはずの電子メールの下書き作りが、面倒で時間のかかる作業になることもある。正しい文体と企業用語を使用しながら、適切な言葉をすべてつなぎ合わせ、真意の伝わる文章を作るのは、意外に難しい。そう

                        日常生活で「ChatGPT」を活用するヒント5選--メールの下書きから運動メニューまで
                      • イーロン・マスク氏、「ChatGPT」に対抗する「TruthGPT」について語る

                        Elon Musk氏は米国時間4月17日、うわさになっている「ChatGPT」のライバルについて詳しく言及した。同氏が「TruthGPT」と呼ぶこの人工知能(AI)プラットフォームは、MicrosoftやGoogleが提供する生成系AIに対抗することを目指している。 同氏は17日に臨んだ、Fox NewsのTucker Carlson Tonightでのインタビューで、「『Truth GPT』と呼ぶ、宇宙の本質を理解しようとする最大限に真実を探求するAIの提供を開始する」と述べた。 同氏はTruthGPTについて、「宇宙を理解することに関心を持つAIだという観点で安全への最善の道かもしれない。人類が宇宙の興味深い一部であるため、人類を消滅させる可能性が低いからだ」と語っている。 Musk氏は14日、ネバダ州に本社を置くAI企業X.AIを設立したと報じられている。 同氏は3月に、ますます能力

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                        • Meta、アップルの「iOS」変更による2022年の損失は1.1兆円の見込み

                          Metaは米国時間2月2日、Appleが「iOS」に加えた変更が事業に与える影響について説明し、2022年の損失は100億ドル(1兆1500億円)になるとの予測を示した。 Metaの最高財務責任者(CFO)、David Wehner氏は決算報告の電話会見で、 Appleの「iOS」変更に伴う第4四半期の影響は、「われわれの予測どおりで、第3四半期の逆風と同程度」だったと述べた。「iOSが全般的に2022年の当社事業に及ぼす負の影響は、100億ドル規模になる見込みだ。つまり、当社事業に対するかなり大きな逆風だ」(同氏) Appleは2021年4月にリリースした「iOS 14.5」で、デジタル広告に大きな影響を及ぼす「App Tracking Transparency(ATT)」機能を導入した。これにより、アプリ開発者はアプリやウェブサイトでの行動を追跡するのにユーザーの許可を得なければならな

                            Meta、アップルの「iOS」変更による2022年の損失は1.1兆円の見込み
                          • MacBookを選ぶならAirかProか--Apple製品の選び方2019

                            CNET Japanで2019年も「Appleニュース一気読み」を毎週連載し、新製品をレビューしてきた松村太郎がお届けするApple製品の選び方ガイドシリーズ。 2019年も残すところ少し。クリスマスに向けて、デジタル製品を手に入れようとされている方も多いのではないだろうか。そこでお届けするのが、今回の「Appleホリデーガイド2019」シリーズ。製品カテゴリごとの選び方をお届けする。 iPhone編に続き、第2回はMacだ。 2019年はどちらかといえばiPadイヤーだったように思う。5モデル中3モデルが刷新され、すべてのモデルでApple Pencilをサポートした。さらにiOSから分離したiPad専用の「iPadOS」が登場し、単独でのPCの代替性が高まり、またMacとの連携も強化された。iPadについては、次回で触れる。 しかしMacの話題も多かった。2019年モデルとして登場した

                              MacBookを選ぶならAirかProか--Apple製品の選び方2019
                            • MacBook Air(Early 2020)が注目される最大の理由--Magic Keyboardの仕上がりは

                              前回は、MacBook Airの全体的な魅力や構成の選び方について説明した。 MacBook Air (Early 2020)が注目される最大の理由は、おそらくキーボードがMagic Keyboardに変更されたことだ。人によっては「戻された」と表現する人もいる。多くの人がキーボードに注目している点は、現代コンピュータがどのように使われているのかを象徴するようだ。 2018年の刷新で、MacBook Airは他のノート製品と同様に、バタフライ構造の薄いキーボードが採用された。キーが上下する深さは0.55mmで、本体の薄型化には寄与したが、「タイピング体験」と「信頼性」の2点で、先行して採用されていたMacBook、MacBook Proのユーザーの一部は不満を抱えていた。 そこで2019年の終わりに発表されたMacBook Pro 16インチモデルは、シザー方式に戻し、キーの深さを1mmと

                                MacBook Air(Early 2020)が注目される最大の理由--Magic Keyboardの仕上がりは
                              • ChatGPTの正体--できることとできないこと

                                2022年11月の登場以降、革新的なAIとして一世を風靡しているChatGPT。まるで人間のような会話が可能な自動生成型AIは、人間の仕事を代替しうる存在として、大きな注目を浴びている。「ぜひ仕事に活かしてみたい」という読者も多いだろう。 一方で、どうすればこれを使いこなせるのか、わからないという方もいるはずだ。そこで今回は「Chat GPT、70点の回答を100点に育てあげるプロンプトマネジメント講座」と題し、日々の仕事に活かすために必要な知識や使い方を連載でお届けする。解説は、大手企業の新規事業創出をサポートする株式会社フィラメントの代表取締役、角勝(すみまさる)氏。角氏は、新規事業やそれに適した人材育成のためのアイデアを練るための相棒として、日常的にChatGPTを使用している。 連載初回となる本稿では、本題の前段となる「ChatGPTの正体--できることとできないこと」を解説する。

                                  ChatGPTの正体--できることとできないこと
                                • 「iPhone」の容量が足りない?「iOS」の2つのデフォルト機能で空きを増やそう

                                  「iPhone」のストレージをほぼ使い切ってしまったら、どうすればいいのだろう。もう最新の「iOS」にアップデートすることも、新しいアプリをダウンロードすることもできない。1枚の写真も、1本の動画も撮影できない。もちろん、ストレージに空き容量を作る方法はいくつかある。すぐに思いつくのは何かを削除することだ。有料プランに申し込んでストレージを増やす人もいるだろう。 映画やテレビ番組、音楽アルバムのようなサイズの大きいファイルを削除するのも一案だ。だが、ファイルを手放すのには勇気が要る。クラウドサービスを併用すれば、iPhoneのストレージを節約できるが、ファイルを移動する手間がかかるだけでなく、有料の場合もある。ストレージ容量の多いスマートフォンに買い替えるという手もあるが、高くつく選択肢だ。 どの方法も気が進まないなら、iOSのデフォルトの機能を試してみよう。この機能を使えば、データを削除

                                    「iPhone」の容量が足りない?「iOS」の2つのデフォルト機能で空きを増やそう
                                  • 2022年はアバターを作ってメタバースに飛び込む年に

                                    2021年8月末、最新のヘッドセットをつけて未来を垣間見る機会を得た。私の頭に装着された5000ドルもするLiDARセンサー搭載ヘッドセットは、何本ものケーブルでデスク上のハイエンドPCと接続されていた。 フィンランドのVarjo(ヴァルヨ)が展開する商用グレードのヘッドセット「XR-3」は、超高解像度のディスプレイ、視線の追跡機能、そして仮想オブジェクトを現実世界に溶け込ませるパススルーカメラを備える。このヘッドセットを装着した状態で、私は世界各地のVarjoスタッフが遠隔から私のヘッドセットを操作する様を眺めた。ノートPCで動くZoomやPCの画面に加えて、床には骨格模型が投影され、頭上には宇宙ステーションが浮かんだ。私はデスクの脇に1台のボルボを呼び出し、中に入ってハンドルを握った。 2021年末に注目を集めたメタバースは、無数の企業に無限の可能性を約束した。多くの企業がオンラインで

                                      2022年はアバターを作ってメタバースに飛び込む年に
                                    • アップル、「AirTag」悪用対策--複数のアップデート計画明らかに

                                      Appleは、「AirTag」に関連するプライバシーと安全性の問題に対処するための一連の対策を発表した。AirTagをめぐっては、悪質な犯罪行為に利用される事例があることが報告されていた。 この重要な変更の一部は、2022年内に実現する。不要なデバイスがユーザーとともに移動している可能性がある場合、早期にアラートを表示する、不要な追跡のアラートを受け取ったらデバイスを容易に見つけられるよう、大きな音を鳴らす、正確な場所を検出するといったアップデートが予定されている。 「正確な場所を見つける」機能で、「iPhone 11」「iPhone 12」「iPhone 13」のユーザーは、不明なAirTagまでの距離と方向を確認できるようになる。この機能は、iPhoneのカメラ、「ARKit」、加速度センサー、ジャイロスコープからの情報を利用する。 Appleは、この問題に対して段階的に対策を講じてい

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                                      • 旅行はこれで完璧?グーグルの便利機能8選

                                        いよいよ夏本番。旅行シーズンがやって来た。旅行の計画を立てるなら、ぜひ使いたいのが「Googleマップ」と「Googleフライト」だ。 すでに出発日が決まっていて、なるべく安いフライトを見つけたい時はGoogleフライトが役に立つ。さらにGoogleマップがあれば、初めて行く空港でもカフェやレストランを簡単に見つけられるはずだ。 今回はGoogleの機能を使って、快適に旅を楽しむ方法を紹介する。 指定した日の航空券価格をチェック 5月2日、Googleは指定した目的地へのフライトの最安値を検索できる新機能を発表した。出発予定日を指定しておけば、航空券価格の変動も追跡できる。3〜6カ月以内に通常の価格より安い航空券が出ると、Googleがメールで知らせてくれる。 ブラウザーを開いてGoogleフライトにアクセスし、目的地を入力するだけでいい。出発日が決まっていないなら、「日付指定なし」を選ん

                                          旅行はこれで完璧?グーグルの便利機能8選
                                        • Zoomの「ワークスペース予約」機能、7月中に一般提供へ

                                          新型コロナウイルスのパンデミック中に利用が急拡大したビデオ会議サービスのZoomが、ハイブリッド形式やリモートで働く人たちを支援する「Workspace Reservation(ワークスペース予約)」機能の一般提供を7月中に開始すると発表した。この機能はオフィススペースの予約や、出社を予定している従業員の確認、望ましい着席場所の表示などができるものだ。 ZoomがMomentiveと共同で実施した世論調査によると、リモートワーカーの55%はハイブリッドな仕事環境の方が好きだと回答している。また、全体の53%は新しいクライアントと会う際にはオフィスに出社したいと考えており、58%はオフィスでのチーム活動に参加したがっている。そんな中で、Workspace Reservationは、オフィス設備の最適化や、より効率の良い職場にするためのリソース分配に向けて知見をもたらすことで、組織を支援する。

                                            Zoomの「ワークスペース予約」機能、7月中に一般提供へ
                                          • アップル、「iOS 17」でアプリのサイドローディングに対応か

                                            Appleが米国時間6月5日から開催する年次開発者会議「Worldwide Developers Conference」(WWDC)では、多くの発表が期待できる。長らくうわさされているAppleの拡張現実(AR)/仮想現実(VR)ヘッドセットに加えて、「iPhone」向けの次期モバイルOS「iOS 17」が披露されるとみられているのだ。このiOS 17では、ついにアプリのサイドローディングが実現する可能性があると、Bloombergが米国時間4月16日に報じている。 iPhoneの場合、アプリのサイドローディングとは、Appleの「App Store」を経由せずにアプリをダウンロードできることを意味する。Bloombergによると、サイドローディングの導入は、2024年までに欧州の新規制に対応するためだという。 欧州の新法は、外部の開発者に公平な競争の場を提供することを目的とするが、App

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                                            • テレワーク時代の部下の「マネジメント」に必要なこと--忖度出社に要注意

                                              コロナによる自粛期間が一旦終了し、世の中が平常モードに向けて動き始めてしばらく経ちました。不安は残るものの、多くの企業も少しずつ平時に戻しつつある状態かと思います。しかし、この状態で企業の人事・総務担当者の方も悩んでいると思うんですよね。どこまで平時に戻すのか、ウィズコロナ時代のルールやカルチャーをどうするのか。 そのヒントを探るため、弊社メディアのリモート取材で親しくなったテレワーク先進企業、NEC PC/Lenovo Japan社長のデビット・ベネットさん、電脳コラムニストにして外資系企業のカントリーマネージャーでもある村上臣さんとともに、「ウィズコロナ時代のスマートな働き方」をテーマにオンラインでディスカッションしました。 グローバルに活躍されるお二人から伺った、ウィズコロナ期の労務管理や文化醸成に活用できる知見をご紹介します。 ハンコ出社と忖度出社 自粛期間中に話題になった、いわゆ

                                                テレワーク時代の部下の「マネジメント」に必要なこと--忖度出社に要注意
                                              • 2024年の「iPhone」はアップル独自モデムを採用と想定--クアルコムCEO

                                                Qualcommは米国時間3月1日、Mobile World Congress(MWC)で業界にいささか衝撃的なニュースを投下した。それは2024年モデルの「iPhone」向けにモデムを提供する計画はないというものだ。この発言は、Appleが手ごろな価格の次期モデル「iPhone SE」(第4世代)を皮切りに2024年から自社モデムを採用する意向だという、今週に浮上したアナリストの予想とも一致する。 Qualcommの最高経営責任者(CEO)であるCristiano Amon氏は、バルセロナで開催中のMWCの席上でCNBCに対し次のように語った。「われわれは2024年の計画は立てていない。私の想定では、2024年に当社は(Appleに)モデムを提供しないとみている。だがそれはAppleが決めることだ」 Appleは、Qualcomm製チップの採用について考え直す可能性もあるが、このCEOか

                                                  2024年の「iPhone」はアップル独自モデムを採用と想定--クアルコムCEO
                                                • JR西の「人型ロボ」を操縦してみた--鉄道の設備保守、何ができる?

                                                  JR西日本は6月27日、鉄道メンテナンス用の人型ロボット「多機能鉄道重機」を、7月にも使用開始すると発表した。 今回の発表は、都内で開催されたJR西日本の社長会見で説明された。会場には多機能鉄道重機の実物が展示されており、実際に操作を体験することもできた。筆者が体験した、このロボットの操作の模様をお伝えしよう。 操縦した感覚は? 多機能鉄道重機は、人機一体が開発した「零式人機」をベースに、鉄道メンテナンス向けとしたものだ。JR西日本と人機一体は、JR西日本グループのJR西日本イノベーションズが出資している関係にある。この2社に、信号通信機器メーカーの日本信号が加わり、今回の機械の開発を進めたという。 多機能鉄道重機は、人の上半身に相当する人型ロボットのほか、システムを搭載する鉄道工事用車両、操縦室、ロボットを支えるブームからなる。ロボットは最大12mの高所作業が可能で、操縦室から遠隔操作す

                                                    JR西の「人型ロボ」を操縦してみた--鉄道の設備保守、何ができる?
                                                  • 空き家を収納スペースに変える実証実験--モノオクと東京都が新たな活用法

                                                    空き家問題の解決に物置きシェアサービス「モノオク」が乗り出す。都内の空き家をモノオク公式スペースとして運用し、物置きシェアサービスの浸透をはかるとともに、空き家の新たな活用法を探る。 空き家を物置きスペースとして活用するのは、東京都との実証実験促進事業として展開するもの。モノオクでは、1月に「東京都スタートアップ実証実験促進事業(PoC Ground Tokyo)」に採択されており、3月18日に本格運用に至った。 モノオクは、荷物の置き場所に困っている人と余ったスペースを活用したい人をつなぐ、物置きシェアサービス。2018年4月のサービス開始以来、登録ユーザー数は2万人を超える。住居の空き部屋や物置など、人が暮らしているスペースの一部を貸し出すことが特徴で、「住宅街の中でも保管スペースを作れることがポイント。自宅近くに収納スペースを確保できる」とモノオク 代表取締役の阿部祐一氏は強みを話す

                                                      空き家を収納スペースに変える実証実験--モノオクと東京都が新たな活用法
                                                    • シリコンバレーで広がる富の格差--テック企業がひとり勝ち

                                                      シリコンバレーはパンデミックを経てこれまで以上に強力になっており、雇用やベンチャーキャピタル、不動産、時価総額などの指標が、テクノロジー業界の成長を示しているとするレポートが新規に発表された。しかし、その一方で、同地域の多くの人は苦境に立たされている。 シリコンバレーにあるサムスンのオフィス。サンノゼにある緑豊かなこのオフィスの近くには、IntelやCisco、ASML、Cypress Semiconductorのといった大手テック企業のオフィスがそびえる。 提供:Stephen Shankland/CNET 年次レポート「Silicon Valley Index」の2022年版によると、シリコンバレーの雇用においてテクノロジー業界が占める割合は長年25%付近で安定していたが、2021年には29%まで上昇している。パンデミックによる業績悪化を受けて小売やサービス、ホスピタリティー、芸術文化

                                                        シリコンバレーで広がる富の格差--テック企業がひとり勝ち
                                                      • アップル、次期「M4」チップでMac製品を刷新か

                                                        Appleは「M3」チップのリリースから1年も経たないうちに、人工知能(AI)に主眼を置いた新たな「M4」チップで「Mac」の全ラインを刷新することを計画しているという。BloombergのMark Gurman氏が報じた。 Macの売上高は2023年度に前年度比で約27%減少している。そのため、Appleがイノベーションの最前線にとどまりつつ、コンピューター製品に抜本的な変更を加えるという決断は妥当といえる。 Bloombergの情報源によると、M4には3つのバージョンがあるという。エントリーレベルの「Donan」、その上の「Brava」、最上位の「Hidra」だ。 この報道によると、2024年後半から2025年にかけて、M4を搭載した14インチと16インチの「MacBook Pro」や13インチと15インチのMacBook Airなどが登場する見込みだという。なお、MacBook Ai

                                                          アップル、次期「M4」チップでMac製品を刷新か
                                                        • タスク管理「Trello」、公開範囲の設定ミスで名前や住所が筒抜けに--運営元が注意喚起

                                                          タスク管理ツール「Trello」を利用しているユーザーの公開範囲の設定ミスにより、個人情報や業務内容といった情報が閲覧できる状態になっているとして、運営元である豪アトラシアンの日本法人が注意喚起している。 これは、Trelloを導入している企業によってアップロードされた公開を想定していない個人情報や業務活動といった情報が、検索エンジンを通して外部から閲覧できる状態になっていたというもの。巨大掲示板やSNSを中心に閲覧できることが広まった結果、6日のTwitterには、Trelloに関連するワードが複数回ランクインした。 第三者から閲覧できる情報は、例えば、採用管理のボード(タスクの進捗状況を管理するスペース)の場合、応募者の名前、住所といったプロフィールに加え、採用可否などの情報にアクセスできた企業があったほか、営業の進捗状況、案件管理といった業務活動についても検索すると複数ヒットしてしま

                                                            タスク管理「Trello」、公開範囲の設定ミスで名前や住所が筒抜けに--運営元が注意喚起
                                                          • AWS、「Amazon EC2」のMacインスタンスを提供開始

                                                            Amazon Web Services(AWS)は、3週間にわたって開催するre:Inventカンファレンスの初日にあたる米国時間11月30日、「Amazon EC2」サービスで「Mac」インスタンスを提供すると発表した。 このインスタンスは「Mac mini」のハードウェアと「AWS Nitro System」の組み合わせており、「macOS Mojave」(10.14)と「macOS Catalina」(10.15)をサポートする。 AWSチーフエバンジェリストのJeff Barr氏は、「Amazon EC2 Macインスタンスを使って、macOS、『iOS』『iPadOS』『tvOS』『watchOS』『Safari』といったAppleの各種プラットフォーム向けXcodeアプリケーションの開発、テスト、パッケージング、サインを実行できる」とAWSの公式ブログで説明した。 「このインス

                                                              AWS、「Amazon EC2」のMacインスタンスを提供開始
                                                            • 政界に進出する「Qアノン」--陰謀論に惑わされないために

                                                              米国のDonald Trump前大統領をめぐって広まった極右系陰謀論「QAnon」は、Trump氏がホワイトハウスを去った後も消えることはなかった。米国人が気づいているかどうかにかかわらず、この突飛な陰謀論を信じる人は今も相当数存在し、米国の政治論議の一部となっている。 QAnonは2017年10月にインターネットの匿名掲示板に投稿された一連のメッセージから始まった。QAnonの信者たちは、ハリウッドや民主党には悪魔を崇拝する小児性愛者の秘密結社が存在し、Trump氏はこうした悪と秘密裏に戦っているのだと主張する。宗教、文化、公共政策の関係を研究する超党派の非営利組織、公共宗教研究所(PRRI)が2月に発表した調査によれば、米国人の約16%がQAnonの中心となる陰謀論を信じているという。 「QAnonは、世界を救うための軍事諜報活動を秘密裏に率いているTrump氏というストーリーを中心に

                                                                政界に進出する「Qアノン」--陰謀論に惑わされないために
                                                              • 「iPhone 15」の価格、円安を大きく反映--たった2年でここまで高価に

                                                                アップルは日本時間9月13日未明にスペシャルイベントを開催し、「iPhone 15」シリーズを含む新製品を発表した。 米ドルベースの販売価格は2021年の「iPhone 13」、2022年の「iPhone 14」シリーズから据え置かれているが、国内の税込価格は円安を反映し値上げされている。従来モデルに比べてどのくらい高価になったのか、発売日時点での価格を比較してみた。 2年前のiPhone 13、1年前のiPhone 14と価格を比較 例えば、「iPhone 13」(128GBモデル、以下同)の発売日時点での価格は9万8800円だった。一方、円安を反映し始めた「iPhone 14」では11万9800円となり、「iPhone 15」では12万4800円となった。 同様に「iPhone 13 Pro」(256GBモデル、以下同)の価格は13万4800円だったが、「iPhone 14 Pro」で

                                                                  「iPhone 15」の価格、円安を大きく反映--たった2年でここまで高価に
                                                                • アップルの「マップ」などに新機能、「Apple ID」は「Apple Account」に

                                                                  Appleは米国時間6月11日、「マップ」「Apple Pay」「Apple Music」「Apple Fitness+」「Apple Wallet」など、複数のサービスに関するアップデートを発表した。秋にリリースする「iOS 18」「iPadOS 18」「watchOS 11」「tvOS 18」で新機能を提供する予定だ。 主なアップデートは以下の通り。 マップでハイキングルートを計画 米国の国立公園内にある数千のハイキングルートを閲覧し、ルートの長さや標高、ルートタイプで絞り込めるようになる。保存すれば、オフラインでもアクセスできる。自分でウォーキングルートを作成することも可能だ。お気に入りのルートを新しい「Places Library」に保存し、メモを追加することもできる。 Apple Payでクレカの特典を利用 「iPhone」や「iPad」を使ってApple Payでオンラインまた

                                                                    アップルの「マップ」などに新機能、「Apple ID」は「Apple Account」に
                                                                  • タリバンはSNSを「武器」にする方法を心得ている

                                                                    8月16日の朝、BBCのニュース番組の生放送中に、ジャーナリストのYalda Hakim氏のスマートフォンにタリバンの広報担当者、Suhail Shaheen氏から着信があった。Shaheen氏は、Hakim氏と英国の視聴者たちに対し、カブールの人々は安全であり、20年ぶりに首都を奪還したタリバンが誰かに復讐することはないと語った。 8月16日、何千人ものアフガニスタン人が首都カブールから逃げ出そうと急ぐ中、ハミド・カルサイ国際空港近くにはタリバンの兵士の姿があった。 提供:Haroon Sabawoon/Anadolu Agency(Getty Images) Shaheen氏は生放送中の西側ジャーナリストに電話をかけるだけではない。同氏はTwitterを駆使する数少ないタリバン幹部の1人でもあり、タリバンの意向について数十万人のフォロワーにツイートで発信を続けている。タリバンは、米軍の

                                                                      タリバンはSNSを「武器」にする方法を心得ている
                                                                    • なぜアップルから「画期的な新製品」が登場しないのか?

                                                                      今から1年前、テクノロジー業界は、Appleから待望の拡張現実(AR)/仮想現実(VR)ヘッドセットがついに登場するのでは、とのうわさで持ちきりだった。発売されれば、2015年にリリースされた「Apple Watch」以来初となる、新たなカテゴリーを切り開く新製品になるとの期待がかかっていた。 Appleから複合現実(MR)ヘッドセットが登場すれば、業界の今後に対する明確なサインを得られると考える人は多かった。Appleには業界のトレンドを作り出してきた実績がある。1998年の初代「iMac」でのフロッピーディスクドライブの廃止に始まり、「iPhone 14」に搭載され、ほかのスマートフォンメーカーの追従が伝えられる衛星経由の緊急SOS機能まで、数え上げればきりがない。同社は、スマートフォンやタブレットのようにもともとはニッチだった製品を主流に導いてきたことでよく知られている。 しかし同社

                                                                        なぜアップルから「画期的な新製品」が登場しないのか?
                                                                      • アップルイベントのオープニングに登場した日本人は誰--「Apple Watchは命の恩人」

                                                                        アップルは、9月13日(日本時間)に開催したイベントで、iPhone 15/iPhone 15 ProとApple Watch 9/Apple Watch Ultra 2などを発表した。 オープニングは、「Apple Watchに命を救われた人たちの誕生日」を祝う映像からスタート。その冒頭に、一人の日本人男性が登場した。それが「Apple Watchは命の恩人」と話す飯村正彦氏だ。 じつはこの映像、IT業界で記者をしている人の中には驚いた人がいるかもしれない。飯村氏は、セキュリティソリューションサービスなどを提供するラックで、コーポレートコミュニケーション室 担当部長を務めており、筆者も顔なじみがあった。どのようにApple Watchで心臓疾患を見つけ、現在に至ったのかについて話しを聞いた。 今年も誕生日を迎えられた喜び--心臓不整脈の手術に至るまで 映像の冒頭は、風鈴と洗濯物というあり

                                                                          アップルイベントのオープニングに登場した日本人は誰--「Apple Watchは命の恩人」
                                                                        • Uber、英国のドライバー7万人を従業員に--最高裁判決を受け

                                                                          英国でUberのドライバーがまもなく、同社の従業員として扱われることになると、Bloombergが米国時間3月16日に報じた。この変更によりドライバーには最低賃金や休日手当などの福利厚生が17日から適用されるという。 英最高裁判所は、Uberで働くドライバーの位置づけについて同社の主張を退ける判決を2月に下した。この判決を受け、今週7万人を超えるドライバーが、Uberの従業員として認められることになった。新たに従業員となったドライバーには、最低賃金と休日手当に加えて、年金制度への加入や、病気、怪我、出産/育児費用をカバーする無料の健康保険などが認められる。また、これまでどおり、好きな時間や場所で働くという選択肢も与えられる。 「英国のドライバーにとって今日は重要な日だ」と、Uberの欧州北部および東部地区担当ゼネラルマネージャーを務めるJamie Heywood氏は16日の声明で述べた。

                                                                            Uber、英国のドライバー7万人を従業員に--最高裁判決を受け
                                                                          • アップル「マップ」と「Googleマップ」を比較--お勧めユーザー別に特徴を紹介

                                                                            The Wall Street Journal(WSJ)が先ごろ掲載した記事を受けて、Appleの「マップ」と「Googleマップ」に関する興味深い議論が巻き起こっている。特に話題になっているのは、2012年のリリース時に不評だったAppleの「マップ」が非常に大きな進歩を遂げたことだ。 当時、Apple最高経営責任者(CEO)のTim Cook氏がマップの使い勝手の悪さについて公に謝罪し、代わりに他社の地図サービスをダウンロードするようユーザーに働きかけたことを覚えている人もいるかもしれない。 時代は変わった。10年以上の時(と多数のアップデート)を経て、Appleのマップは最大のライバルであるGoogleマップに近づき、より優れているとは言わないまでも、同様のユーザー体験を提供するようになった。そのため、どちらのアプリを使用すべきなのか、という疑問が生じている。 そこで本記事では、Ap

                                                                              アップル「マップ」と「Googleマップ」を比較--お勧めユーザー別に特徴を紹介
                                                                            • 仕事にどう活用できるのか--ビジネスパーソンのためのChatGPT入門

                                                                              今、大ブレイク中の「ChatGPT」は米OpenAIが2022年11月にリリースした、AIチャットボットだ。2023年1月には月間アクティブユーザーが1億人を突破するなど、史上最速で急成長しているサービスとなっている。この手のサービスは英語が先んじるのが普通だが、ChatGPTは日本語でも利用できるのがウリ。 言葉の意味を理解しているわけではない「ChatGPT」 ChatGPTを触った人たちが、驚愕し、熱狂してSNSやブログで情報を発信しているが、まだ未体験の人は眉に唾をつけて見ているかもしれない。筆者も数年前から、ChatGPTの技術のベースとなっているGPT3に関する取材を行ってきた。その時から、人間のようなアウトプットができるようになっていたが、それでもまだまだSF映画の人工知能のような会話は無理だと思っていた。 GPTでは、たとえば「私は」の後にくる言葉の確率を「楽しい」が30%

                                                                                仕事にどう活用できるのか--ビジネスパーソンのためのChatGPT入門
                                                                              • 「Apple M1」搭載MacBook Air発表--CPUは3.5倍、GPUは5倍高速化、10万4800円から

                                                                                「Apple M1」搭載MacBook Air発表--CPUは3.5倍、GPUは5倍高速化、10万4800円から

                                                                                  「Apple M1」搭載MacBook Air発表--CPUは3.5倍、GPUは5倍高速化、10万4800円から
                                                                                • 「快適な仕事環境」だけでは不十分--「理想のワーケーション」に不可欠な4つの基準

                                                                                  全5回にわたるこの連載では、自身も東京と長崎県・五島列島をほぼ毎月のように行き来しながら「申込者の約4割が組織の意思決定層」というワーケーション企画の運営に携わり続けている、一般社団法人みつめる旅・代表理事の鈴木円香が、ビジネスパーソンに向けた超入門編を解説していきます。 第2回は、「理想のワーケーション」に求められる4つの基準についてです。 「理想のワーケーション」とは? 第1回で書いたように、コロナ前はフリーランサーなど一部の人が実践しているに過ぎなかった「超ニッチ」なワークスタイル「ワーケーション」が、新型コロナウイルスの蔓延にともなうリモートワークの浸透により、急速に誰もが実践しうるものになりつつあります。とはいえ、実際にワーケーションをしている人はまだまだ少数派です。 ある調査によれば、ワーケーションの認知度は約70%、「ワーケーションをしてみたい」と回答した人は全体の約60%に

                                                                                    「快適な仕事環境」だけでは不十分--「理想のワーケーション」に不可欠な4つの基準