印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 情報産業労働組合連合会(情報労連)は4月21日、「2024 ITエンジニアの労働実態調査結果」を発表した。賃金や一時金、労働時間など、労働条件に関わる項目に加え、情報サービス産業における取引関係や価格転嫁をめぐる状況についても尋ねた。 ITエンジニアの労働実態調査は、情報サービスに関わる人のさまざまな実態を把握し、この分野の魅力を高めるとともに、ITエンジニアの社会的地位と働きがいを向上させる目的で、1993年に開始。2024年で31回目を迎えた。 調査協力企業数は186社となっており、2023年の242社に比べ減少。情報産業労働組合連合会 政策局長の青木哲彦氏は「2020年に新型コロナウイルス感染症の影響を受け、一時調査を中断して以降