開幕まで約2カ月となった東京オリンピック(五輪)・パラリンピックについて、国際オリンピック委員会(IOC)で東京大会の準備状況を監督するジョン・コーツ副会長は21日、「緊急事態宣言下であってもなくても、安全かつ安心な大会が開催できるアドバイスを(世界保健機関などから)頂いている」と述べ、緊急事態宣言が出ていても大会は開催できるとの認識を示した。この日、3日間の日程を終えたIOC調整委員会の総括会見で話した。 大会時の医療態勢について、大会組織委員会の幹部によると、想定していた1万人程度から約3割減らせるという。組織委の橋本聖子会長は、医師は1日あたり最大230人程度、看護師は同310人程度を想定しているとしたうえで「全体の8割程度は見通しが立っている」と述べた。医師は各競技団体を通じて確保したスポーツドクターが主体。看護師は現在業務から離れている人を中心に依頼しており「地域医療に支障を生じ