"昔話ばかりする人"が実は｢老けない｣という衝撃
「アクティブで前向きな人」が老けないのはわかりますが、実は「昔話をする人」も若々しくいられるんです（写真：8x10／PIXTA） 老けたくない、ずっと健康でいたい――多くの人が「いつまでも若々しくありたい」と望んでいます。老いと深い関係にある、脳。脳科学者の茂木健一郎氏は、「思考力が低下すると言われる70歳を超えても、脳の働きが若いころとあまり変わらない人もいる」といいます。そこで、年齢を重ねても「若い脳」でいるための秘訣を聞きました。 若々しい脳の「スーパーエイジャー」になる！ 毎朝、顔を洗うたびに、鏡に映った自分の顔を見て、「もうずいぶん歳をとってしまったな……」と、ガッカリしていませんか？ 「いつまでも心身ともに健康でありたい」 「元気で若々しい脳を手に入れたい」 これは、多くの人が望むことではないでしょうか。人生100年時代といわれる昨今、日本人の平均寿命は男性が81.47歳、女性
｢老化｣物覚えが悪いよりも深刻な"無口"の弊害
人間は、〝思わぬところ〟から、思わぬほど早い時期から老化が始まり、しかもそれを放っておくと体も見た目も老けていきます。この〝思わぬところ〟とは「感情」です。そして「感情の老化」とは、科学的な事象として言い換えると、「脳の前頭葉が老化する」ということだそうです。前頭葉は、個人差もありますが40〜50代頃から萎縮し、目に見えるように老化し始めるといいます。
老化にも影響！｢頭の中のひとりごと｣危険な正体
「頭の中のひとりごと」をコントロールすれば、最高のパフォーマンスを発揮できます（写真：asaya／PIXTA）
芸能人用｢こころの119｣開設に至った哀しい背景
事故54件、うち亡くなった方25名、訴訟4件。 これは私が、芸能人が労災保険に加入できるよう制度設計のための協力をしていた際、調べることができた芸能界における1963年以降の重大事故の例だ。実際の数はこれよりもっと多いだろうが、埋もれてしまってもはや表に出てこない。判明している事例のいくつかは以下の通りだ。 ・撮影中のセットから引火、延焼しスタッフが一酸化炭素中毒で死亡 ・池に潜水して撮影中にスタッフが溺死 ・ロケ撮影中にタレントが凍傷、指を切断 ・映画撮影中、助監督が山中で蜂に10カ所近く刺される こうした事故発生状況などを調べていくうちに胸が苦しくなった。救いはその過程で被害者やその遺族と痛みを分かち合えたことだった。 芸能人は労災保険に加入できなかった 私は10代の頃から女優の仕事を始めた。長く業界にいて不安に思うことが多々あった。その一つが芸能人は労災保険に加入できないということだ
フィリピンの謎｢モノづくり苦手｣でも急成長の訳
コールセンターなどのビジネス・プロセス・アウトソーシング（BPO）が代表的な産業であるフィリピン。近年は英語学校産業も急成長している。一方で、工業に目を向けると「競争力は近隣諸国より劣っているといわざるをえない」と、フィリピンに詳しいジャーナリストの石山永一郎氏は言います。 フィリピンの代表的な産業は「BPO」 ノイノイ・アキノ、ドゥテルテ両政権下での経済高成長の要因には、マルコス政権が失敗した「輸出主導型の工業化」よりもサービス産業に特化した産業の育成、外国投資の誘致を進めたことも奏功したように思える。 外国資本を得て進められているフィリピンの代表的な産業はビジネス・プロセス・アウトソーシング（BPO）業だ。具体的な業態としてはコールセンターが多く、フィリピン各地にある。 さまざまな方法で、国際回線をつなぐことにコストがかからなくなった現在、苦情対応など問い合わせに応じるコールセンターを
「DX（デジタルトランスフォーメーション）企業へのシフト」というゴールに近づけるか。ITサービス国内首位の富士通が、幹部社員の”入れ替え”を急ピッチで進めている。 同社は3月8日、本体と国内グループ会社で募集していた早期退職に、主に50歳以上の幹部社員3031人の応募があったと発表した。退職金の積み増し分や再就職支援にかかる費用650億円を計上するため、2022年3月期の営業利益予想を下方修正。過去最高益の計画が一転、営業減益となる。 富士通のグループ従業員数は、グローバルで約13万人、国内で約8万人だ。今回の希望退職で会社を去る人数は、国内従業員の4％弱に当たる。 2019年3月期にも大規模な早期退職を実施し、45歳以上で総務や人事などの間接部門、支援部門の一般社員と幹部社員2850人が退職したが、今回はそれを上回る規模だ。 同社には従前から「セルフ・プロデュース支援制度」という、早期退
電力会社で不正が続発､｢価格カルテル｣の罪深さ
近年、さまざまな不祥事が相次ぐ電力業界。直近では顧客情報の不正閲覧が明るみに出たが、ついに“本丸”である料金で、競争回避を図る違法行為にメスが入った。 公正取引委員会は3月30日、中部電力および販売子会社の中部電力ミライズ、中国電力、九州電力および販売子会社の九電みらいエナジーに対し、独占禁止法違反（不当な取引制限〈カルテル〉の禁止）に基づく排除措置命令および課徴金納付命令を下した。 電力小売り自由化以前に独占状態だった他社の販売エリアでの営業活動を自粛し、安値での販売をしないなどの合意をしていたとして、公取委は中部電、中部電ミライズ、中国電、九電の4社に対し、総額1010億円の課徴金納付を命じた。 その内訳は、中国電が約707億円、中部電が約201億円、中部電ミライズが約73億円、九州電が約27億円。課徴金総額の規模は過去最大だ。 他方、各社にカルテルを持ちかけたとみられる関西電力は、独
東京の赤羽エリア｢億ション｣開発続々の舞台裏
「『あの赤羽の案件を落札した』と、三菱地所の社員はしたり顔でしたよ」。都内の不動産売買会社の幹部は苦笑する。 「あの案件」とは東京都北区とUR都市機構が2020年3月に売り出した土地のことだ。正式名称は「赤羽台周辺地区中高層住宅複合B地区」。赤羽台東小学校跡地の一部とUR都市機構の敷地からなる広大な土地で、敷地面積は約1・3万平方㍍にのぼる。 入札には大手デベロッパー7グループが参加 ターミナル駅であるJR「赤羽」駅から徒歩およそ4分という好立地の大型複合開発用地のため、デベロッパーの用地仕入れ担当者は一様に熱い視線を注いだ。 『週刊東洋経済』2023年1月7日-1月14日号（1月4日発売）の特集は「熱狂のマンション 崖っぷちの戸建て」です。書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。電子版はこちら、紙版はこちら。 激しい競争を勝ち抜いたのは三菱地所グループだった。2022年
50年間高成長で収益は中程度の日本企業38社とは
偉大な経営者たちの着眼点を知り、日本経済を牽引してきた企業110ケースについて学ぶ『企業成長の仕込み方』がこのほど出版された（『経営戦略の実戦』シリーズ2巻）。 母集団836社の中から選ばれた、1965年度期初から2014年度期末までの50年にわたって年率5％以上の成長を遂げた110社とは、どのような企業なのか。戦後日本経営史とも呼びうる内容の本書から抜粋・編集し、3回に分けてお届けする。今回は後編となる。 高収益と低収益の間にある企業とは 年率5％の成長を半世紀にわたって維持してみせた110ケースの約3分の1は、2000年度から2009年度の加重平均営業利益率が5％以上10％未満のゾーンに収まっている。 これらの企業は、高収益企業の仲間入り（前編記事）を逃したケースと見ることもできるし、逆に低収益企業（中編記事）の仲間入りを免れたケースと見ることもできる。 ゾーンを上半分と下半分に分ける
孤立に陥る高齢者ほど｢詐欺被害｣に遭いやすい
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アマゾンが｢新配達プログラム｣を打ち出す事情
12月19日、アマゾンは新しい配送プログラム「Amazon Hub デリバリーパートナープログラム」を発表。説明会にはアマゾンロジスティクスのシング事業本部長（右から2番目）と、参加している店舗オーナーたちが登壇した（撮影：尾形文繁） 写真館や新聞配達店、生花店など、地元店のオーナーたちが「アマゾンの配達員」になるーー。アマゾンジャパンは12月19日から「Amazon Hub デリバリーパートナープログラム」（以下、ハブプログラム）と呼ぶ配達システムを始めた。 地元に店舗を構える中小企業のオーナーを対象にしたもので、店舗から最長2キロ圏内の配達を委託する。「火曜日と金曜日に30個ずつ運ぶ」など、働く時間や仕事量を自由に設定できる。店舗に荷物の保管スペースがあり、空き時間があればすぐに始められる点が売りだ。1日平均30～50個の配達が目安になる。 海外ではインド、メキシコ、スペインで導入され
義手を本物の手のように動かし、感じることができる最先端技術
最新の医学情報が寄せられる国内外の医学誌・医学会、大学、公的団体の研究発表をもとに作成・配信される医療・健康ニュース配信サイト。 ヘルスデーニュース 最新の医学情報が寄せられる国内外の医学誌・医学会、大学、公的団体の研究発表をもとに作成・配信される医療・健康ニュースです。医療分野だけでなく運動、食生活など健康と密接にかかわるヘルスケア記事も紹介します。詳しい利用規定はこちらをご覧ください。 バックナンバー一覧 元海兵隊員のClaudia Mitchellさんは、バナナやミネラルウォーターのボトルを押し潰すことなく左手に持ち、そのボトルの蓋を開けることができる。また、パイ用の桃を左手で押さえながら切ることもできる。誰かの手を握る時も、過度に握りしめるようなことはない。化粧ポーチを親指と人差し指でつまむこともできる。 2004年5月にバイク事故で腕を失い、それ以来、義手を使用しているMitch
うすい・まさみ／専門誌を経て、06年より週刊ダイヤモンド記者。運輸、ホテル・観光、自動車、化学、製薬、ヘルスケアなどを担当。12年より医療・ヘルスケア・大学担当の副編集長。主な担当特集「慶應三田会」「医学部・医者で食えるのか？」「がん医療の表と裏」など。趣味は肉と飲み歩き。 有料記事限定公開 ダイヤモンド・オンラインの有料会員限定記事を、特別に無料で公開します。 バックナンバー一覧 花粉症などのアレルギー性鼻炎で使われる薬の処方患者数ランキングでトップ3に入ったのは、全て同じタイプの薬だった。特集『選ばれるクスリ』（全36回）の＃18では、ダイヤモンド編集部が作成した処方患者数ランキングを公開する。（ダイヤモンド編集部副編集長 臼井真粧美） 3月13日からマスクを外す？ スギ花粉は飛散のピークに 新型コロナウイルス感染症対策としてのマスク着用について、3月13日から個人の判断に委ねられる。
ホンダ｢脱エンジン戦略｣に部品会社の不満と不安
ホンダが販売する新車は2040年にすべて電気自動車と燃料電池車に置き換える方針。この動きに重大な経営判断を迫られるのが、取引先の部品メーカーだ。 特集「ホンダ 背水の陣」の他の記事を読む 2022年10月上旬、三部敏宏社長をはじめとするホンダ経営陣の姿は都内ホテルにあった。同社と関係の深い部品メーカーの幹部たちとの会合に赴いていたのだ。会合では三部社長が足元の事業状況を報告、最後に、本田技術研究所で開発を進める小型衛星ロケットの打ち上げの様子を映像で流した。 三部社長としては、人工知能（AI）ロボットや空飛ぶクルマ「eVTOL」と合わせて、新領域と位置づけるロケットの開発状況をアピールしたかったのだろう。だが、部品メーカー幹部らの反応は厳しい。 「4輪事業をどうしていくのか、もっと具体的な説明が欲しかった。ロケットはわれわれに何のメリットももたらさない」。会合に参加したあるホンダ系部品メー
ユニクロ初任給30万円が｢高くない｣と言える根拠
日本国内の中では確かに「高い」。でも世界の中で見たら？（写真：Kiyoshi Ota／Bloomberg） 「ユニクロ」「ジーユー」などを展開するアパレル大手、ファーストリテイリングは1月11日、国内のグループ従業員の年収を最大で約4割上げると発表しました。対象は国内の正社員約8400人で、目玉の1つとなったのが新入社員の初任給アップ。現在の25万5000円から30万円に引き上げられます（年収で約18％アップ）。 この「初任給30万円」というキーワードは、Twitterトレンドにも上がるなど話題になりました。「そんなにもらえるなんて羨ましい」という声もあれば「諸外国を見れば全然高くない」という意見などさまざまです。年収に換算すると月収だけでも360万円、仮に夏と冬のボーナスが1カ月ずつあったら420万円、もしも同2カ月ずつもあれば480万円となる計算ですが、日本の社会人1年目の水準としては
｢成長が止まる人｣は変わることを避けすぎている
天才集団と言われるプロ棋士の世界にあって、異次元の実績を持つ棋士がいる。「世界戦優勝。囲碁界初の同時5冠達成。7大グランドスラム達成。総タイトル獲得数41。史上最高勝率で1000勝達成」の肩書を持つ張栩（ちょうう）九段だ。 ふだんの彼は、驚くほどおだやかだが、ひとたび勝負となると、斬れば血の出るような鋭さと強さで対峙する。「直感は経験によって磨かれる」「負けにくいことは勝負を焦らないこと」「効率のいいものは美しい」……。実戦を勝ち抜きながら身につけてきた、勝つ技術、負けない技術は、われわれの仕事にも、人生にも効く滋養を備えている。今回は著作の『勝利は10％から積み上げる』から、「成長するとは変わること」をご紹介します。 自分を変えることによってしか成長することはできない 囲碁とは、人がその一生を賭けて追究しても、決して究め尽くすことのできないゲームです。だからこそ江戸時代から現在に至る40
｢この10年でドーンと投資をした｣トップ500社
自動車関連企業を中心に電動化に向けた積極的な投資計画が報道されることが増えている。その規模は今後10年で○兆円という規模で、いずれも大きな数字が並ぶ。過去の投資規模からすると、それははたしてどのくらいの規模なのだろうか。東洋経済オンラインでは日本企業の過去10年の研究開発費と設備投資額の総額を有価証券報告書の注記から集計し、現状の投資の大きさを調べてみた。 投資が利益に結びつくには一定の時間がかかるものなので、現時点の利益額だけでその投資の善し悪しを判断はできないが、参考情報として過去10年の純利益の合計額もランキングに併載した。投資規模と利益が釣り合っているかも投資規模をみるうえでの参考になるだろう。データは2012年6月1日から2022年5月31日までの決算期の実績額を足し上げて作成した。10年以内の新規上場会社や変則決算などのためにデータがそろわない企業は原則として除いた。 投資に積
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