人工知能（AI）技術の1つである機械学習の中には、教師あり学習や教師なし学習のほかに、「強化学習」のように「行動から学ぶ」タイプの学習も存在します。この手法は人間や動物の学習方法と似ており、実社会では非常に有用な学習方法になると考えられています。そこで、似たような仕組みを持つ「遺伝的アルゴリズム」と合わせて「強化学習」について解説します。 合同会社Noteip代表。ライター。米国の大学でコンピューターサイエンスを専攻し、卒業後は国内の一部上場企業でIT関連製品の企画・マーケティングなどに従事。退職後はライターとして書籍や記事の執筆、WEBコンテンツの制作に関わっている。人工知能の他に科学・IT・軍事・医療関連のトピックを扱っており、研究機関・大学における研究支援活動も行っている。著書『近未来のコア・テクノロジー（翔泳社）』『図解これだけは知っておきたいAIビジネス入門（成美堂）』、執筆協力
ChatGPTなどの大規模言語モデル（LLM）においては、確率的な判断に基づいて出力、つまり答えが生成される。この過程で不思議なのは、あらかじめ全体がどうなるかの見通しなしに、単語が逐次生成されることだ。今回は答えを生成する仕組みをひも解いていく。 1940年、東京に生まれる。 1963年、東京大学工学部卒業。 1964年、大蔵省入省。 1972年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。 一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。一橋大学名誉教授。 noteアカウント：https://note.com/yukionoguchi Twitterアカウント:@yukionoguchi10 野口ホームページ：https://www.noguchi.co.jp/ ★本連載が書籍化されました★ 『どう
ソニー、ベイン・アンド・カンパニー、ウォルト・ディズニー、AOLなどを経て、アップル米国本社副社長 兼 日本法人代表取締役に就任。独自のマーケティング手法で「iPod mini」を大ヒットに導き、スティーブ・ジョブズ氏に託された日本市場でアップルを復活させた。リアルディアを設立し、セルフ・イノベーション事業を展開している。最新アプリ「DEARWONDER」は、創造的知性を磨く革新的なラーニング・プラットフォーム。近著に『学び続ける知性 ワンダーラーニングでいこう』（日経BP）。 ──前刀さんにとって、学びで大切なのはどのようなことですか？ 前刀氏：学びは自分が成長するための手段です。僕は成長意欲がとても貪欲で、自分のいる環境を必ずリセットするようにしています。ソニーから始まって、ディズニー、AOL（アメリカオンライン）、ベイン・アンド・カンパニーなど、いろいろな会社で仕事をしてきました。自
人手不足や高齢化が進み、さらに「所有」から「共有」へと消費者意識が変わる社会において、自動車のあり方は大きく様変わりすると予想されている。そこで鍵を握るのがADAS（先進運転支援システム）と、それを進化させたAD（自動運転）だ。自動車関連メーカーやIT企業までもが、こぞってAD/ADASの開発競争に身を投じている。こうした状況において今、ゲーム業界の技術がにわかに注目を集めているという。それはなぜか。
マイクロソフトが10月5日、新たなOSとして「Windows 11」の提供を開始した。Windows 10をベースに開発されており、Windows Updateを経由して無料でアップグレードできる。各メーカーからはプリインストールPCがすでに発表されており、「落ち着きのあるデザイン、中央に配置したスタート画面、画面の効率利用を促すデスクトップ、タスクバーに統合したTeamsベースのチャット」などさまざまな機能が新たに提供されている。一方で、要求するハードウェア要件が比較的高いことや多くの不具合も確認されており、急いでアップデートするにはリスクが伴う状況だ。 製造業向け基幹系システムの開発を経験後、企業ITの編集、ライター業に従事。ファイナンス、サプライチェーンなど、企業経営の知識を軸にした執筆に強みを持つ。インダストリー4.0など新たな技術による製造業の世界的な変革や、Systems of
ビジネスでAI（人工知能）の活用が必要不可欠になってきました。今年初頭からは、ChatGPTやStable Diffusionなどの生成AIが登場し、これまでとは比較にならないくらい「AIの現場活用」が見込まれています。一方、生成AI市場はまだ新しいマーケットのため、多くの人々がどのようなサービスがあるのか、正確に知ることが難しいのではないでしょうか。本稿では、企業のAI活用を推進する立場から国内外の生成AIツールをまとめたカオスマップ作成した木内 翔大氏が、現状を解説します。 10X代表取締役、GMO AI&Web3顧問、生成AI活用普及協会理事。1990年 東京都生まれ。小学5年生のときに担任の先生の一言でゲームプログラミングを始める。大学1年生でフリーランスエンジニアになり、複数のスタートアップで3年ほどWEBエンジニアを経験。「プログラミングで人生を変える」をコンセプトに2015年
DXデジタル人材のためのHRTech・採用サービス 企業が生き残りをかけたDXが必須となる中で、企業の中でDX推進の牽引役となる「DX人材」へのニーズが急速に高まっています。「DX人材」とは、データ分析やデジタル技術に長けた人と捉えられがちですが、それだけでは「DX人材」とは言えません。DXを推進していく中で、事業部門側やサービスサイドの意図を正しく理解し、DXプロジェクトを推進していく能力が求められます。しかしながらこうした人材は限られており、社内に人材を確保するのは至難の業です。こうした「DX人材」を確保するために企業はどのような採用・育成活動を行う必要があるのでしょうか。 当Webセミナーでは「DX人材」に求められるスキルやマインド、知識などを解説し、こうした資質を兼ね備え、DXプロジェクトを推進していく人材を採用・育成するためにはどうすべきかを解説します。
成長する空調機市場、しのぎを削る主要企業は？ 空調機は、大きく家庭用空調機（いわゆるエアコン）と産業用空調機（ビルなどに入るもの）に分かれ、後者はさらに、業務用空調機とセントラル型空調機に分かれる。2018年の国内統計では、家庭用空調機、産業用空調機共に約7,000億円規模となっている。ここに対し、ダイキンをはじめ、パナソニックや三菱電機、シャープや日立、富士通ゼネラルなど国内家電メーカーがしのぎを削っている。 空調機はその消費電力の高さにより、古くから省エネの観点でターゲットとされてきた。たとえば、家庭用空調機に関しては、1997年の地球温暖化防止京都会議（COP3）を受け、翌1998年に大幅改正された「省エネ法（正式名称：エネルギーの使用の合理化に関する法律）」により、トップランナー基準が導入され、空調機メーカーには省エネに対するハードルが課されてきたのである。 さらに、国際的な環境問
グーグルが開発するスマートフォン、Pixelシリーズの販売が好調だ。「Pixel 6」シリーズが登場した2021年は目覚ましい成長を見せ、2022年7月に発売された廉価版の「Pixel 6a」は今でも販売ランキング上位に顔を見せる。さらに2022年10月に発売された「Pixel 7/7 Pro」は、発売時の中古スマートフォンの下取りで実質無料になるキャンペーンも大きな話題を呼び、キャリアとして取り扱うソフトバンクとKDDIでの売れ行きも好調なようだ。今後、Pixelは日本での存在感を今以上に高め、iPhoneを脅かす存在となるのだろうか。
誰一人テクノロジーが理解できなくなる時代が来る つい最近『上級国民／下級国民』という本を出しました。これは、「知識社会化・リベラル化・グローバル化」という巨大な潮流の中、世界が総体としてはゆたかになり、全体として人々は幸福になるけれど、先進国のマジョリティが「上級国民」と「下級国民」に分断されていくという話です。トランプが大統領になったアメリカや、ブレグジット（EUからの離脱）で揺れるイギリスがこの典型ですが、日本も例外ではありません。 この本の中で、テクノロジーのシンギュラリティの話をしています。グーグルの研究機関“X”のCEOが描いたもので、人間の認知能力は一次関数でしか向上しないのに対し、テクノロジーは指数関数的に進歩していくことを表わしています（図1）。 原始時代では、すべての人がその時代のテクノロジーを理解できたし、上手い下手はあっても、木の先端に石をくくりつけて槍をつくることが
「犯罪予測AI」の仕組み AIとビッグデータの応用で早くに成果を上げた手法が「犯罪予測」の技術です。過去に犯罪が発生した時間と場所のデータを分析し、犯罪が発生しやすい地域を重点的にパトロールすることで、犯罪発生率を低下させ、検挙率を向上しようというアプローチです。 これは、米国で開発された手法で、日本でも事件事故に活用範囲を広げて試験的に導入が進んでいます。同様の予測技術を用いてタクシーや配達サービスの人員配置にも応用が進んでおり、リソースの最適な分配という観点で応用範囲の広い技術と言えるでしょう。 また、場所と時間だけではなく、犯罪者のバックグラウンドから「再犯率」を予測するというアプローチも研究されています。年齢、前科、保釈、雇用、学歴、信条、家族などの情報を参考に、過去のデータと比較して再犯率が高いか低いかを判定し、判決に反映するのです。 裁判においては「再犯率の高さ」が判決において
Windows 10の最新の機能更新プログラム、Windows 10 November 2019 Update（バージョン1909、ビルド18363）が11月13日（日本時間）リリースされ、一般提供が始まりました。今回のリリースには、これまでとは大きく異なる点があります。実際にどう変わるのかフォローアップします。 IT 専門誌、Web 媒体を中心に執筆活動を行っているテクニカルライター。システムインテグレーター、IT 専門誌の編集者、地方の中堅企業のシステム管理者を経て、2008年にフリーランスに。雑誌やWebメディアに多数の記事を寄稿するほか、ITベンダー数社の技術文書 (ホワイトペーパー) の制作やユーザー事例取材なども行う。2008年10月よりMicrosoft MVP - Cloud and Datacenter Management（旧カテゴリ：Hyper-V）を毎年受賞。岩手県
日本でのUber Eatsは「4.5時間で10件」が目安 中国のフードデリバリー市場は、2008年に「ウーラマ」が創業、美団（メイトワン）が追従し、激しい競争の末、美団がトップ企業となった。美団も日本のデリバリー企業も、ギグワーク（雇用関係ではなく、登録をするだけで自由な勤務体系で働ける）を採用しているのが特徴で、特にコロナ禍による失業や収入が減少した人のセーフティーネットとしても機能した。 しかし、美団が他のデリバリー企業と一線を画しているのは、その規模と配達効率だ。 ここでは日本におけるUber Eatsと比較してみよう。Uber Eatsは、実際に配達スタッフとして働いている人がブログを書いていることが多く、中には管理画面の画像を公開するなど、信頼できる情報発信をしている人もいる。 たとえば、ZEY社が運営する配達員向けの情報サイト「Uber Eats速報」から、配達件数などを計算し
まず、市場はどのように変化していくのか？ 武田氏は、「2020年代も引き続き人手不足は続いていく」と話す。しかし、2020年代後半になれば、デジタルテクノロジーの恩恵で人手不足は解消するという。 「今後AIやロボットなどのデジタル技術は普及が進むはず。テクノロジーが普及すれば、事務や生産・輸送・建設分野の業務は自動化され、人材が供給過多になるはずです。一方で、人材供給の不均衡が起こり、技術革新をリードする『デジタル技術の専門職』では十分な需要を満たせなくなる、と予測しています」（武田氏） この変化を加速させているのは、コロナ禍で起きた「デジタル変革の前倒し」だ。欧米諸国に比べて日本はデジタル化に遅れていたが、新型コロナの感染拡大が起こり、テレワーク等に対応するため急速にデジタル化が進められている。システム開発やデータ活用を担うデジタル専門職のニーズは今後も増え続けていくだろう。 しかしなが
Active Directory（アクティブディレクトリ：AD）とはWindows Serverに備わっている機能で、組織のシステム管理者がユーザーを管理するのに非常に有用なシステムです。ただし、その役割を説明する上では、普段ITに馴染みのない人にはピンとこない用語がいくつか出てきます。用語の意味を1つひとつ押さえながら、Active Directoryの仕組みやメリット・デメリットについて理解を深めていきましょう。 合同会社Noteip代表。ライター。米国の大学でコンピューターサイエンスを専攻し、卒業後は国内の一部上場企業でIT関連製品の企画・マーケティングなどに従事。退職後はライターとして書籍や記事の執筆、WEBコンテンツの制作に関わっている。人工知能の他に科学・IT・軍事・医療関連のトピックを扱っており、研究機関・大学における研究支援活動も行っている。著書『近未来のコア・テクノロジー
良品計画が運営する「無印良品」は、中国でも337店舗を展開し、20～30代を中心に絶大な人気を得ている。しかし、その人気とは裏腹に、中国事業の業績不振が続いている。その主な理由は明快で、日中の価格格差に不信感を持っている人が少なくないからだ。だが、価格を是正したところで無印良品が中国市場を攻略できるとは言い切れない事情がある。無印良品の「最大のライバル」が急速に業績を伸ばす背景を探ると、中国や東南アジアにおける、日本企業に対する価値観の変化が見えてきた。
ツイッターをはじめ各社が大幅な人員削減を決断 今回のリストラで、多くの人に衝撃を与えたのは、やはり米ツイッターのドラスティックな人員削減だろう。著名実業家で電気自動車メーカー・テスラのCEO（最高経営責任者）を務めるイーロン・マスク氏は、2022年10月27日、約440億ドル（6兆1,000億円）の巨費を投じツイッターを買収した。マスク氏は11月4日にCEOに就任するや、全世界に7500人いた従業員の約半数をいきなり解雇してしまった。 ツイッターは、現時点でも巨額の赤字を垂れ流している状態であり、企業経営のセオリーとしては、すぐにでもコスト削減に踏み切る必要があった。加えてマスク氏は過激な性格で知られており、言論空間としてツイッターが担う役割を変える方針も宣言していた。こうした点を考慮に入れると、この大胆な人員整理はレアケースに見える。 たしかにそうかもしれないが、ほかの企業でも相次いで人
「コーパス」とは？自然言語を扱うAIのカラクリ
今では当たり前のように言葉を扱う人工知能（AI）ですが、その道程は決して平坦なものではありませんでした。また、クイズで人間に勝ったことで知られるIBMの「Watson（ワトソン）」のように、人間の言葉を理解しているように見えるAIも存在しますが、その実態はどのようなものなのでしょうか。自然言語を操るAIについて、基本的なところを解説しましょう。 合同会社Noteip代表。ライター。米国の大学でコンピューターサイエンスを専攻し、卒業後は国内の一部上場企業でIT関連製品の企画・マーケティングなどに従事。退職後はライターとして書籍や記事の執筆、WEBコンテンツの制作に関わっている。人工知能の他に科学・IT・軍事・医療関連のトピックを扱っており、研究機関・大学における研究支援活動も行っている。著書『近未来のコア・テクノロジー（翔泳社）』『図解これだけは知っておきたいAIビジネス入門（成美堂）』、執
システムは老朽化し、管理者は去る ──経済産業省では「2025年の崖」をどのように捉えていますか。 中野氏:2025年の崖と我々が呼んでいるものは、大きく2点ポイントがあります。 1つ目は、今、日本の企業は、基幹系システム、情報システムの老朽化という問題を抱えている点です。この老朽化したシステム、いわゆるレガシーシステムの問題は、古いシステムでもう維持管理が容易ではなくなっており、その維持管理費用がどんどん膨れ上がっています。 2つ目は、クラウドやAI、IoTなどの新しい「デジタル技術」への対応です。デジタル化が進むことで、システムの開発では、アジャイル開発も進んでいます。 今後、5G（第5世代移動通信システム）がより一般に提供されるようになると、そのデータの量が格段に増え、データ管理や活用できていないと、ビジネスが成り立たなくなる時代が来るでしょう。 このままレガシーシステムを使い続け、
多様化するランサムウェア攻撃 本連載でも6月にホンダのサイバー攻撃について取り上げたが、7月16日にはトヨタの取引先である金型メーカーTMW社が「MAZE」と思われるマルウェアの被害を受け、データが流出していると日本経済新聞が報道した。またJPCERT/CCのブログ「CyberNewsFlash」は、「Emotet」の増加について注意を呼びかけている。 ホンダへのサイバー攻撃は「EKANS」という製造業に特化したランサムウェアが利用されたと思われる。こちらはデータ窃取の機能はなく、データ暗号化やシステム破壊による脅迫を行うタイプ。スピアフィッシングによる標的を絞った誘導メールだけでなく、マルウェアも特定企業やシステムを想定していた。 TMWに対しては、報道によれば「MAZE」が利用されたとある。MAZEはデータの暗号化だけでなく、データ窃取機能があり、「支払を拒否すると窃取したデータを公表
Nginx（エンジンエックス）とはNGINX社が提供しているフリーかつオープンなWebサーバ用のソフトウェアで、大量のクライアントからのアクセスを同時に処理しようとするとレスポンスが大きく下がる「C10K問題」に焦点をあてて開発が行われているのが特徴だ。 2021年6月時点でのWebサーバソフトウェアのシェア（出典：W3Techs.com）を見ると、Nginxはこれまで長く「絶対王者」として君臨していたApacheを抜き、1位となっている。NginxがなぜApache越えを果たすことができたのか。そこにはNginxの機能や特徴に理由がある。 Apacheと何が違うのか NginxとApacheの違いについて、それぞれの特徴を一言で表すと以下のような言い方ができる。 Apacheは、すべての動作を平均的にこなすことができる、オールマイティーなWebサーバといえる。 Nginxは「静的コンテン
それぞれ説明していきます。 （1）「10倍の目標」を立てる 「10倍の目標」は、これまでの延長線上で前年比10％成長といった基準で目標を立てるのではなく、10倍の未来から現在を過去のように見る視点を持って目標を立てます。 （2）「好き」「得意」「人の役に立つ」「お金を生む」という4条件に特化する これらの4つの条件を満たす能力を「ユニークアビリティ」と呼んでいます。ユニークアビリティとは、人が情熱を持って仕事に取り組める能力です。この能力を生かして仕事をすることで質の高い仕事が可能となり、自分をヒーローであるかのように感じられる能力です。 これは、自分自身が本来持っているユニークアビリティを生かして、自分が望む人生を実現するという考え方です。ここで注意すべきポイントは、ユニークアビリティは「好き」「得意」「人の役に立つ」「お金を生む」の4つの条件をすべて満たしていることです。 （3）「どう
少子高齢化による労働力不足、そして昨今のコロナ・ショックによる「安全」の確保と、社会活動を継続する仕組みの必要性、その解となりうるのが、遠隔操作ロボットである。本稿では遠隔操作技術が求められる背景を改めて整理した上で、遠隔操作ロボットを5タイプに分けて具体的な事例とともに紹介していく。 1998年にソフトバンク入社後、出版事業部に配属。2007年のボーダフォン買収後は、通信ビジネスに主に従事。2013年、あらゆるロボットの制御を担う汎用の基本ソフト（ＯＳ）「V-Sido」を開発・販売するアスラテックの立ち上げ時より同社に参画し、現在同社のパートナーロボットエヴァンジェリストとして活動。2019年より、株式会社ABEJAに参画。そのほか、Mira Roboticsパートナー/ストラテジスト、任意団体ロボットパイオニアフォーラムジャパン 代表幹事、特定非営利活動法人ロボットビジネス支援機構（R
多くの企業において生成AIを任意のタスクに特化させ活用したいという機運が高まっている。この文脈で最近注目度が高まっているのが「ファインチューニング（Fine-tuning：微調整）」だ。生成AIのカスタマイズにおいては、これまでRAG（Retrieval-Augmented Generation）によるアプローチが主流だったが、関連ツールやサービスの充実によりファインチューニングを選ぶケースが増えている。ファインチューニングとはどのようなものなのか、RAGとの違いを含め、活用例と注意点をお伝えしたい。 バークリー音大提携校で2年間ジャズ／音楽理論を学ぶ。その後、通訳・翻訳者を経て24歳で大学入学。学部では国際関係、修士では英大学院で経済・政治・哲学を専攻。国内コンサルティング会社、シンガポールの日系通信社を経てLivit参画。興味分野は、メディアテクノロジーの進化と社会変化。2014〜15
BYDが日本に進出して1年半が経過した。その業績は極めて微妙だが、「BYDの日本進出は失敗」と結論づけるのはやや早計である。その理由は、近い将来、BYDが日本市場に投入することが予測されるPHEV（プラグインハイブリッド車）にある。同社はこれまで、「DM-i」と呼ばれるPHEV技術に注力してきたが、その性能は日本市場に大波乱を呼ぶ可能性がある。「日本車の強敵」の実力とは。
家庭用棚搬送ロボットのキラーアプリケーションは何？ だが、このロボットを家庭で使うハードルは高い。コストもさることながら、そもそもワゴン収納や可動棚を使っていた家でも、それを長距離移動させることは、まず考えていないだろう。必要なものは必要な場所に置いておくのが普通だ。空間に余裕のある広い家ならなおさらである。 ロボット移動棚を積極的に活用するのであれば、家全体のあり方をある程度見直す必要がある。もしかすると、それが彼らの一番の狙いなのかもしれないが。 だが、単に洗濯物を運んだりするだけであれば、「今すぐ家で使いたい」と思えるロボットとは言い難い。もっとも、家庭内は環境以前に状況が多種多様だ。小さい子供がいると、色々な使い方はできるようだ。たとえば子供の面倒を見ながら、物を運ぶ作業はロボットに任せたりできる。また、カチャカのデザインを手掛けた鈴木元氏も、ロボットを相棒感覚で捉えることで「子供
テクノロジーの進歩により人間が働かなくてもよくなる社会はなぜ来ないのか？をFIREの流行とともに考察する記事 - ゆるふわSEの日常♪
おはこんばんちは！！！ ゆるふわSEの「ゆるちょここ」です♪ 今回は、誰もが一度は考えたことがあるよぉな漠然とした疑問という名の抽象的な思考をカキカキしながら自身で整理しつつ、考えていくってことをやっていきたいと思いまーす(´・∀・｀)v テーマは、 「テクノロジー/文明の進歩により人間が働かなくてもよくなる社会はなぜ来ないのか？」 DEATH(｀・ω・´)ｼｬｷｰﾝw ちょい前から外食の際にご飯を食べながらぼーっと店員さんや100km先の虚空を見つめてると思うことがある。 「この仕事って人間がやる必要ないよなー(´・ω・｀)」と。 （謎の狂気感ありますが、特段当該業務をディスっているわけじゃなくてテクノロジーによる代替可能性が高いという意味でしゅ） 接客や調理にはきっと「業務マニュアル」があって、それに従って人間がお仕事をこなす。 「人間」が「業務マニュアル」通りに「お仕事をこなす」。
ファイザーの人材戦略では、企業活動の中心に社員を置いている。「その中で人事部門は社員のエンゲージメント強化、社員が最大限の力を発揮する機会の創出、社員の能力向上の3つに注力しています」と説明するのは、カイシャのミライ カレッジ 2023 Tokyo-Autumn-に登壇したファイザーの取締役・執行役員でピープルエクスペリエンス部門長の相原 修氏である。 もっとも、社員の能力を引き出すまでには、自身の業務への疑問や、リスクを避ける企業風土、非効率な働き方など、いくつもの壁が立ちはだかる。それらを克服する代表的な取り組みとして相原氏が紹介したのが、同社の「働き方改革」のベースとなる、「Log in for Your Day」との考えに基づく活動だ。そこでは、社員自身による自分の働き方（場所や服装、時間）の能動的な決定を推奨している。 従来からビジネスカジュアルを取り入れてきた同社では、2019
「統計学とは何か？」と聞かれて、即答できる人は多くないだろう。たしかに、統計学は簡単ではない。数学に慣れ親しんでいないと、すんなり解けない数式を使うことも多いし、専門用語もたくさんある。しかし、数学が苦手だからといって敬遠していては、もったいない。『難しいことはわかりませんが、統計学について教えてください！』を上梓した経済学博士の小島寛之氏は、「統計学的思考法が身につけば、さまざまな現象を立体的にとらえることができるようになり、仕事で大きな成果が出せる」という。そこで今回は缶コーヒーの売れ行きとCMの関係を統計学で解説してもらった。 1958年東京都生まれ。東京大学理学部数学科卒業。同大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。経済学博士。現在、帝京大学経済学部経済学科教授。数学エッセイストとしても活躍し、複雑な数理の世界へのわかりやすい解説に定評がある。著書に、『完全独習 統計学入門』『完全
ファミリーマートは、1989年のPOSレジ導入以降、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）との協業による「ファミマTカード」の導入など、顧客最適な提案を実現するためのデータ収集・活用に取り組んできた。近年は、自社アプリ「ファミペイ」や決済サービス「ファミペイ決済」の開発・導入、さらには購買データを活用した広告事業に関する企業「データ・ワン」の設立などに取り組んでいる。ファミリーマート新規事業開発本部執行役員、（現、データ・ワン出向）の井上博之氏に、同社のデジタルマーケティング戦略の歴史と、データ利活用のポイントについて話を聞いた。 ファミリーマートの成長を支える「デジタルマーケティング戦略」のポイントとは？同社の徹底した顧客データ分析に基づくマーケティングの事例を紹介します
情報処理推進機構（IPA）は、企業のDX推進を目的に、日本および米国の企業のDXに関する企業戦略、人材、技術について調査・分析した結果を「IPA DX白書2021」として2021年10月に発行しました。2023年2月には、それに続く第2弾として「IPA DX白書2023」が公開されました。本白書では2022年度の国内のDX事例の分析に基づくDX取り組み状況の概観、日米企業のアンケート調査結果の経年変化や最新動向、DX推進への課題や求められる取り組みの方向性などについて解説しています。今回は、この「IPA DX白書2023」から読み取れる日米のDXの違いや、今後企業が取るべき対応について考察します。 東芝 デジタルイノベーションテクノロジーセンター チーフエバンジェリスト アルファコンパス 代表 中小企業診断士、PMP（Project Management Professional） 199
IoT以前から業務システムに搭載されたWindows 2000 2021年10月10日、変電所火災によって山手線や京浜東北線の運行がストップした。このときJR駅構内の運行案内サイネージがWindows 2000の起動画面になっていることがSNS等で話題になった。 Windows 2000は名前が示すとおり、西暦2000年代の新しいOSになることを意識したものだった。系譜としては、マイクロソフトが開発したWindows OS（1.0～3.x）より、サーバ用途やマルチユーザーを強化したWindows NTの流れを組むものだ。Windows NTは、IBMが開発に深く関与したOS/2の開発者らによるOS。WindowsがPCのOSとサーバOSに分化する流れを作ったOSでもある。 そのNTから、タスク管理やプロセス管理、ユーザー＋デバイス等のアクセス制御機能に加え、サーバOSとしてネットワーク機能
「世界の工場」が中国や東南アジアに移るにつれ製造業の競争は激しさを増し、コンマ数％レベルの効率アップや人件費を極限まで減らすために「作業員ゼロ」まで求められるようになりました。先進国においては老朽化・複雑化するインフラに対する管理コストも大きな負担となり、製造やインフラに関わる管理システムの効率化は喫緊の課題となっています。こうした状況で注目を集めているのが産業監視制御システム「SCADA」という技術です。大規模で複雑な製造ラインやインフラ監視を1つの端末で行えるSCADAについて、やさしく説明していきます。 合同会社Noteip代表。ライター。米国の大学でコンピューターサイエンスを専攻し、卒業後は国内の一部上場企業でIT関連製品の企画・マーケティングなどに従事。退職後はライターとして書籍や記事の執筆、WEBコンテンツの制作に関わっている。人工知能の他に科学・IT・軍事・医療関連のトピック
「日本企業の9割以上がDX（デジタル変革）に着手できていない」、経済産業省が2020年12月に公表した「DXレポート2（中間取りまとめ）」の調査結果だ。同省が2018年9月に発表したDXレポートでは「2025年以降に年最大12兆円の経済損失になる」と説いているが、日本企業のDXは一向に進んでいないという。その理由は何か。ガートナージャパンのディスティングイッシュトバイスプレジデントでガートナーフェローを務め、CIOリサーチに所属し、人材育成や組織作り、組織文化の変革、CIOなどのリーダーシップの支援などを担当する足立 祐子氏に、ITジャーナリストの田中 克己氏がDX推進のヒントを聞いた。 日経BP社で日経コンピュータ副編集長、日経ウォッチャーIBM版編集長、日経システムプロバイダ編集長、主任編集委員などを歴任し、2010年1月からフリーのIT産業ジャーナリストとして活動を始める。2004年
アプリケーション開発や統合で当たり前に利用されるようになったAPI。ただし、それに伴い、データへの不正アクセスを狙いとしたAPIへの攻撃も急増している。データは企業にとって貴重な資産だが、その漏えいを防ぐためにもAPIのセキュリティ対策はあらゆる企業で急務だ。では、API攻撃は具体的にどう行われるのか。また、その攻撃への対策のために何を、どう行うべきなのか。Gartner VP AnalystのMark O'Neill氏がAPIセキュリティの基本から、自社での取り組みで押さえておくべきポイントまでをわかりやすく解説する。 3倍の速度で成長するAPIへの攻撃手法とは？ ソフトウェアの各種機能（サービス）へ外部からのアクセスを可能にする、ソフトウェア連携で不可欠な存在が「API（Application Programming Interface）」だ。Akamaiのデータによると、今やAPIリ
防衛省・自衛隊のサイバーセキュリティ分野の取組
Security Management Conference 2023 Winter 協賛各社 提供コンテンツ スペシャル 会員限定 2024/03/14 掲載
快適な生活を送る上でもはや必須のツールになったスマートフォン。高齢者のデジタルデバイド（情報格差）を解消するための取り組みとして、中国では国の行政機関である工業情報化部（工信部）が2021年4月、「高齢者版アプリ」のガイドラインを公表し、各社に対応を求めている。主要なアプリが続々と高齢者版アプリを公開する中、ケンタッキーフライドチキン（KFC）の高齢者版アプリが利用者から高い評価を受けている。その開発裏側と、同社が導き出した高齢者も使いやすいアプリの法則とは？
日銀は、消費者物価上昇率2％を目的として2013年から異次元金融緩和政策を開始した。しかし現在、消費者物価上昇率は2％を超える見通しで、その目的は達成されているにもかかわらず、日銀は金融緩和を修正しようとしない。これは、異次元金融緩和の本当の目的が物価の上昇ではないからだ。では本当の目的とは何なのか、解説する。 1940年、東京に生まれる。 1963年、東京大学工学部卒業。 1964年、大蔵省入省。 1972年、エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。 一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを歴任。一橋大学名誉教授。 noteアカウント：https://note.com/yukionoguchi Twitterアカウント:@yukionoguchi10 野口ホームページ：https://www.n
産業用ロボットの需要拡大に加えて、ヘルスケア業界における新型コロナ対策としてのAI（人工知能）ロボットの導入拡大など、多様な要因がAIロボット市場の成長を促進しています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarkets（マーケッツアンドマーケッツ）社の市場調査レポート「AIロボットの世界市場・COVID-19の影響（～2026年）：ロボットタイプ（サービス・産業用）・技術（機械学習・コンピュータービジョン・コンテキストアウェアネス・NLP）・提供区分・用途・地域別」から、サービスロボットをはじめとするAIロボット市場について同社の調査結果などを紹介していきます。
Mint Labs製品開発部長。1981年栃木県生まれ。2006年東京大学大学院工学系研究科修了。日本アイ・ビー・エムにてITコンサルタント及びソフトウェア開発者として勤務した後、ESADE Business SchoolにてMBA(経営学修士)を取得。現在は、スペイン・バルセロナにある医療系ベンチャー企業の経営管理・製品開発を行うとともに、IT・経営・社会貢献にまたがる課題に係るコンサルティング活動を実施。Twitterアカウントは@takayukisato624。ビジネスモデルや海外での働き方に関するブログ「CTO for good」を運営。 囲碁王者に勝利したDeepMind社がなぜ「リアルタイム戦略ゲーム」か 2016年3月、グーグル傘下DeepMind社の開発した人工知能（AI）ソフト「AlphaGo」が囲碁の世界チャンピオンであるイ・セドルに勝利したのは、世界に衝撃をもたらした
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