今日はめでたく、49回目の誕生日を迎えました。 せっかくなので、思い出せる範囲で、これまでのパソコンの履歴をまとめておこうと思います。 13歳　コンピューターがほしくてほしくて仕方なくて、PC6001などを毎日、電気屋さんの店頭でいじっていて、毎日買って買ってと親に言い続けたら、とうとう、根負けして、東芝のパソピア買ってくれました。これが初めてのパソコン(マイコン) なぜパソピアだったかというと、たまたま友人が持っていたから。で、ソフトがないので、せっせと自作したり、マイコンやI/O買ったりして、打ち込みしていました。BASICもT-BASICでちょっと方言があったので、世の中のN-BASIC をせっせと翻訳したりしていましたねーーー。 15歳　さすがに、パソピアはマイナーすぎて、いろいろ支障があったので、PC8801mkIIに買い替え。やっとここで、普通のソフトやプログラムを使えるように

「中国のシリコンバレー」と呼ばれる新興都市・深セン。その成長ぶりには世界中が驚いている。だが一方で、香港の隣という気軽さから、日本ではうわべだけをなぞった記事も乱発されている。深センはなぜ急成長したのか。どこがすごいのか。評論家の山形浩生氏が2冊の書籍からその背景を解説する――。 深センの強さは、高速設計・高速製造を可能にする独特のエコシステムにある。深セン・華強北電脳街の「賽格電子市場」で、特注プリント基板の製造を受け付けている業者。（写真＝iStock） 始まりは「香港のコバンザメ都市」 藤岡淳一『「ハードウエアのシリコンバレー深セン」に学ぶ』（インプレスR＆D）は、薄いながら実に希有な本だし、日本の現在、そしてこれからのものづくりやイノベーション環境すべてに対する示唆を持つ実におもしろい本だ。 言うまでもなく日本の製造業というと、近年ではあまり明るい話題がない。日本のものづくりはすご

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映画『ブレードランナー2049』日本公開の初日上映後、町山智浩さんが行った映画解説トークショーの書き起こし。観客からTwitter上のハッシュタグ「＃町山2049」で送られてきた様々な疑問に回答していました。 ?️ライブ配信中 & 生質問も受付⚠️ 「町山智浩 があなたの疑問に答える2049秒間」始まりました❗️ ハッシュタグ ?#町山2049 をつけて『 #ブレードランナー2049 』の質問を、ぜひツイートして下さい！ ※ネタバレを含むトークが出る可能性があります。ご注意下さい。 pic.twitter.com/hOWlQ0d3Po — 映画『ブレードランナー 2049』公式 (@bladerunnerJP) 2017年10月27日 （町山智浩）町山です。よろしくお願いします。みなさんどうも、おいでいただきありがとうございます。……『ブレードランナー』の一作目を見ている人、どのぐらいいま

楽天が携帯電話事業への新規参入を決めた。2018年1月にも新会社を設立し、周波数の新規割り当てを総務省に申請。新規参入を無事に認められた場合は2019年中にサービスを始める計画だ。将来的に1500万人の顧客獲得を目指す。 同社はECサイトの「楽天市場」をはじめ、旅行予約サイトやクレジットカード、ネット銀行、オンライン証券、メッセージアプリなど様々な事業を手掛け、国内だけで約1億件のID数（楽天ID）を保有する。この顧客基盤を武器に携帯電話のユーザーを広げ、様々なサービスを垂直統合で提供する計画を描く。 楽天市場はモバイル端末経由の取扱高が6割超を占め、同社サービスにおけるモバイル経由の取扱高は一貫して増加傾向にあるという。今後のサービス拡充や新規展開を考えるとモバイル端末が重要なタッチポイントとなることは疑いの余地がなく、携帯電話事業への新規参入が実現すれば貴重なパーツをそろうことになる。

2017年12月15日 下水管理業者のワイが下水道に流してはいけないもの、流したらどうなるかを書いていく カテゴリおもしろ・ネタ Comment(107) 1: 名無しさん 2017/12/14(木)20:03:35 ID:7tb わいは下水道関連の仕事してる者なんやが、「下水道には何でも流せる」って勘違いしてる人や、ためらいなく異物を流す人もおるけんもうめちゃくちゃ困っとるんや このスレでは下水道に流してはいけないもの、流したらどうなるか、などを書いていくで 3: 名無しさん 2017/12/14(木)20:04:32 ID:p0H 頼む。 4: 名無しさん 2017/12/14(木)20:04:51 ID:7tb ①食用油 症状…油が下水道内で冷えて固まり、 ・配管の詰まり ・水の流れが悪い ・悪臭 などの症状が発生 処置…ジェッターやダンパーといった高圧洗浄機を使用 水に圧力をかけて

ネット通販の荷物の増加で、宅配業界のドライバー不足が深刻になる中、最近１年間で、一度でも再配達を依頼したことがある人は８０％を超えることが、内閣府が行った初めての世論調査で明らかになりました。 こうした中、内閣府は、１０月下旬から先月上旬にかけて全国の１８歳以上の男女３０００人を対象に、宅配便の荷物の再配達に関する初めての世論調査を行い、およそ６０％にあたる１８０３人から回答を得ました。 最近１年間で受け取った荷物のうち、どの程度、再配達を依頼したか聞いたところ、「ほぼすべて」が９．４％、「半分以上」が１６．１％、「３割程度」が２７．５％、「ほとんどない」が３０．６％、「１度もない」が１３．４％などとなっていて、一度でも依頼したことがある人は８０％を超えました。 また、国土交通省の３年前の調査で、荷物のおよそ２割が再配達だったことについて聞くと、「問題だと思う」が７３．３％、「問題だと思わ

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ちんちんを見ない「ダメ母」「包茎」「亀頭包皮炎」「手術の可能性もある」......そう言われても、何がどう「正常」と違うのか、さっぱりわからなかった。 後日、紹介された病院の小児外科に行くと、待合ロビーの長椅子に、息子と同じくらいの年齢の男の子と、その母親とみられる女性が3組、すでに座っていた。 診察室に入り、息子を抱いて下半身を医師に見せる。 医師 「息子さんがおしっこをするとき、おちんちんは風船のように膨らみますか？」 私 「......わかりません」 息子はおむつをしている。おしっこをする瞬間を見る機会はほとんどない。それでも、罪悪感に襲われた。 （手術するかもしれない一大事だというのに、子どもの身体をちゃんと見ていなかった私はなんてダメな母親なんだろう） 「脱皮」するのではなかった医師によると、皮があるせいでおちんちんの先に尿がたまると、細菌に感染しやすくなるという。風呂上がりに毎

高齢者や身体の不自由な人らが葬儀に参列する負担を減らそうと、長野県上田市の葬儀場が車から降りずに参列、焼香できる「ドライブスルーシステム」を導入する。葬儀業界では初めての試みという。 「ドライブスルー葬儀場」となるのは、冠婚葬祭業のレクスト・アイの「上田南愛昇殿」。１７日の営業開始を前に１５日、報道向けに公開した。 ドライブスルーの参列者は専用レーンに進み、受付台の前で停車。タブレット端末や帳簿などを使って記帳し、香典を葬儀場スタッフに渡す仕組み。大きな窓越しに葬儀場内の遺影が見え、車内から、火を使わない電熱式の焼香を行う。場内にいる喪主らは参列者の到着をセンサーと連動したランプの点灯で知り、焼香の様子などをモニター画面で確認できる。 レクスト・アイの荻原政雄社長（６７）は「人の世話にならないと葬儀に行けない」と言う高齢者の声を聞き、「一人でも多く来てもらうことが故人のため」と導入に踏み切

電子マネーや仮想通貨など現金を使わずに支払いができる「キャッシュレス決済」。博報堂の行った「お金に関する生活者意識調査」によれば、こうした「キャッシュレス社会」に賛成する人は48.6％、反対する人は51.4％。性別では男性が賛成、女性は反対意見が多数となった。 キャッシュレス社会に「なった方がよい」と考えている人が最も多かったのは60代男性（59.3％）で、50代男性（59.0％）、40代男性（58.6％）と続く。一方、「ならない方がよい」と考えている人が最も多かったのは30代女性（64.6％）で、次いで40代女性（63.3％）、20代女性（63.2％）だった。全年代を合わせた場合でも、男性は「キャッシュレス社会になった方がよい」と考える人が58.7％であるのに対し、女性は38.5％にとどまるなど男女で賛否が分かれる結果となった。 賛成意見として最も多かったのは「現金を持たなくてよいから」

広東省深圳市の電子街「華強北」。中国一の電気街を意味する「中国電子第一街」と書かれた看板がある。その横の立方体には「公正、平等、自由、法治」など社会主義的核心価値観が書かれている。写真提供：ニコ技深圳観察会 ＜ニューズウィーク日本版12月12日発売号（2017年12月19日号）は「日本を置き去りにする 作らない製造業」特集。中国の「自社で作らない」、ドイツの「人間が作らない」という2つの「製造業革命」を取り上げたこの特集では、「ものづくりしないメーカーの時代へ」と題する記事で深圳の「エコシステム」についてレポートしている＞ 広東省深圳市が今、脚光を浴びている。未来感あふれる新たなサービスが続々と導入され、気鋭のベンチャー企業が次々と登場するイノベーション・シティ。停滞感漂う日本とは異なる世界が存在するという。 深圳の何がそんなに「すごい」のか。深圳でEMS（電子機器受託製造）企業のジェネシ

生活保護で支給される食費などの生活扶助について、厚生労働省は、大都市の子どもが２人いる世帯や６５歳の単身世帯などで、一般の低所得世帯の生活費を上回っていることから、最大で５％引き下げる方針を固めました。 これについて１４日、厚生労働省の専門家会議は、いずれも大都市の子どもが２人いる夫婦の世帯では１４％、６５歳の単身世帯では８％、子どもが２人いる母子家庭では６％、それぞれ生活扶助が収入が低い世帯を上回ったとする比較結果をまとめました。 これを受けて厚生労働省は、こうした世帯の生活扶助を引き下げることを決め、具体的な引き下げ額については、収入が低い世帯との差額をそのまま適用すると大幅な減額につながることから、最大でも５％とする方針を固めました。 一方、地方の町村部の子ども１人を育てる母子家庭や子どもが１人いる夫婦の世帯では逆に収入が低い世帯を下回っているため、生活扶助を引き上げる方針です。厚生