マンボウ・・・西洋では〝月〟属性の名をもち、東洋では〝太陽〟属性の名をもつ、魔術的儀式に使用されそうで使用されない魚。 「マンボウ」という名は日本でしか通じない、いわば日本ちほーの地域名。 全世界で通じるこの魚の真の名（学名）は Mola mola である。 学名とは、1つの生物に1つしか与えることのできない人類共通の絶対的な名前である。 我らが惑星・地球には推定10000000種以上の生物がいるとされ、これらすべての生物を発見し、各種に個別の学名を与えるため、分類学者は迫りくる寿命と日夜闘い続けている。 しかしながら、世の中は「早い者勝ち」である。 学名はある生物を最初に発見し、新種と証明した者に、名前を付ける権利が与えられる。 学名は日本人ならおなじみの「山田　太郎」よろしく、2語で構成される（例：マンボウ　Mola mola）。 この分類法の普及者は、分類学の父と称されるカール・フォ

昭和41年に起きたいわゆる「袴田事件」で、東京高等裁判所は、死刑が確定し、その後、釈放された袴田巌さんが求めていた再審・裁判のやり直しを認めない決定を出しました。４年前、静岡地方裁判所は、再審を認める決定を出しましたが、高裁で判断が覆りました。 静岡地方裁判所は、４年前、犯人のものとされる衣類の血痕のＤＮＡ型が袴田さんと一致しなかったという弁護側の鑑定結果などをもとに、再審とともに釈放も認める異例の決定を出しました。 決定を不服として検察が抗告したため、東京高等裁判所でＤＮＡ鑑定が信用できるかどうかなどが改めて審理されました。 東京高等裁判所は、静岡地裁の決定を取り消し、再審を認めない決定を出しました。

自公支持の花角英世氏が辛くも勝利を収めた、１０日の新潟県知事選。立民など野党６党派が推薦した池田千賀子氏との大激戦にやきもきしていた安倍政権もホッとしただろうが、能天気に喜んでいられると思ったら大間違い。選挙期間中に花角陣営が池田氏の“ニセ醜聞”を拡散した選挙妨害の疑いがあるとして、公職選挙法に抵触する恐れが指摘されているのだ。 問題行為を指摘されているのは、投開票を４日後に控えた今月６日。自民党の地方支部が新潟県三条市で緊急議員会議を開催。自公の三条市議や県議が出席し、選挙戦について話し合った。その席で、花角氏の支援団体「県民信頼度ナンバーワンの県政を実現する会」の長谷川克弥代表代行が「（池田氏について）文春（報道）が選挙後に出るようだ。また下半身の話だ。そんなことになったら、また選挙になるではないか」と発言。すると、地元紙「三條新聞」（６月７日付）が〈自民党三条支部緊急議員会議　文春が

「ＡＩ（人工知能）に負けたら棋士生活を投了する」と宣言したアマチュア棋士の右藤岳憲さん（２５）と将棋ソフト「ＢＢ」の特別対局が１０日、東京都世田谷区の世田谷将棋ビルで行われ、ＢＢが右藤さんを８７７手で破った。右藤さんは最後まで玉１枚で粘り続けたが、形勢を覆せないまま力尽きた。 今年１月、右藤さんは「将棋ソフトに勝ったら５００万円、負けたら棋士生活を投了する」と宣言。特別対局を開催するため、クラウドファンディングを通じて賞金を集めた。対戦相手は右藤さん自ら、友人のプログラマーが開発した「やさしいＡＩ」搭載の新型将棋ソフト「ＢＢ」を指名した。 右藤さんは現在アマランク１８位。過去に２度アマ麗王の座についたこともあるが、実力は未知数と言え、今やプロ棋士でも敵わない将棋ソフトへの勝利には懐疑的な見方が多数を占めた。 対局は大方の予想通り、ＢＢが序盤から一方的に攻める展開。前日の会見では自信を見せて

ワタリガニ。フットボールのような独特なフォルムをした、少し青みがかったあのカニです。「ガザミ」とも呼ばれるこのカニが、なぜか宮城県で急増しています。増え始めたのは７年前。東日本大震災のあとだといいます。宮城の海に、いったい何が起きているのでしょうか。 （仙台放送局 石巻支局記者 保井美聡） ５月中旬、宮城県七ヶ浜町で開かれた地元の水産物を販売するイベント。ホヤやウニといった三陸を代表する海の幸と一緒に、なぜか大量のワタリガニが並んでいました。「七ヶ浜町の新たな名物」なのだそうです。 ワタリガニは甲羅の幅が１５センチほど。ズワイガニなどと比べると小型ですが、甘みの強い身や濃厚なミソ、それに「内子」と呼ばれる卵がおいしく人気のカニです。トマト風味のパスタや、みそ汁で食べたことがあるかと思います。 北は北海道から南は沖縄まで、日本の沿岸のどこでもとれますが、産地といえば福岡県や愛知県などでした。

今回の知事選挙の結果を受けて、東京電力は、引き続き新潟県に柏崎刈羽原発の再稼働への理解を求めていくことにしています。 東京電力は、およそ22兆円と試算された福島第一原発事故の賠償や除染、廃炉などの費用を担っていくために、今後10年以内に年間の収益を2000億円以上、改善することにしています。 さらに、火力発電などに比べれば、１基が稼働すると年間で最大1100億円の発電コストの削減効果があるとする柏崎刈羽原発の再稼働で収益改善を加速させたいとしているからです。 原発の再稼働には地元の同意が必要となりますが、新潟県の米山前知事は福島の原発事故の原因や事故が及ぼす健康への影響、住民の避難計画の実効性の検証作業を終えるまでは、再稼働を認めるかどうか判断しないとしていました。 今回当選した花角氏も再稼働には慎重な姿勢を示し、検証作業に少なくとも２、３年をかけるとしていて、東京電力は、引き続き再稼働に

みずほフィナンシャルグループ（FG）は11日午前8時、入出金や口座管理を処理する次期勘定系システムへの移行を始めた。2019年度上期まで計9回計画する作業の初回で、この日は顧客名などの基礎情報を移行した。みずほでは大規模なシステム障害が過去に2回発生したが、11日午前9時時点では大きな混乱は起きていない。傘下のみずほ銀行とみずほ信託銀行のシステムを刷新する作業の一環で、9日夜から着手していた。

安倍政権の5年間で成立した主な法案を調べてみたら、 ・特定秘密保護法（反対82%） ・安全保障関連法（反対70%） ・TPP関連法（反対68%） ・共謀罪法（審議不十分60%） ・働き方改革法（今国会不要69%） ・カジノ法案（… https://t.co/F2aKpOdMql

事実上の与野党対決の構図となった新潟県知事選挙は１０日に投票が行われ、自民・公明両党が支援する元海上保安庁次長の花角英世氏が、野党５党が推薦する候補らを破り、初めての当選を確実にしました。 花角氏は新潟県佐渡市出身の６０歳。国土交通省の審議官や新潟県の副知事などを経て、海上保安庁の次長を務めました。 選挙戦で、花角氏は、幅広い支持を得ようと、できるだけ政党色を抑え、東京電力柏崎刈羽原子力発電所の再稼働に慎重な姿勢を示すとともに、地元の経済活性化などに取り組むと訴えました。 また、自民・公明両党は、幹部らが連日応援に入り、街頭での演説などは控える一方、業界団体などをまわって支援を呼びかける徹底した組織戦を展開しました。 その結果、花角氏が、自民・公明両党の支持層を固めたほか、支持政党を持たない「無党派層」などからも一定の支持を集めて、初めての当選を確実にしました。 対する池田氏は、原発の再稼

ネトウヨ層の読者を相手に人種差別を煽動して広告収入を稼ぐ悪質なまとめサイト「保守速報」から、収入源であるアフィリエイト広告の配信を停止しさせてしまおうというムーブメントが始まっています（というか、わたしがそれを率先して煽っています。これまでの動きはこちらを参照）。 インターネットユーザーからの通報により、現在までに少なくとも「セイコーエプソン」「U-NEXT」「通販生活」が、それぞれ「保守速報」への広告配信を停止した、または停止の手続きを行ったようです。 現在も「保守速報」に広告を配信している企業については、ツイッターのこちらのタグでご確認いただけます。 なお、これらの広告出稿元のほとんどにとって、どうやらこのような差別サイトへの広告配信はまったく本意ではないようです。広告を仲介している業者（アフィリエイトASP）がこの手のサイトと契約してしまっているために、本来自社の広告を表示されては困

「持てるもよであろうか？」日本語になっていません。右翼左翼と言う前に、ちゃんと日本語を覚えてください。それとも日本人ではないのを隠しているのでしょうか？

新作から旧作まで多様なゲームを楽しめるとして人気だが、ゲーム会社などでつくる団体は著作権法の上映権の侵害にあたるとして店舗に警告。ゲーム機を「展示品」とうたい、規制から逃れようとする店も現れている。 ゲームバーは、ゲーム機やソフトを客が選び、大型テレビで自由に遊ぶことができる店。都市部を中心に２０１０年頃から広まった。関西では約２０店舗が営業しているとみられ、大会を開くところもある。 ただ、店側はゲーム会社の許可を得ていないのが現状だ。ゲーム会社などでつくる「コンピュータソフトウェア著作権協会」（ＡＣＣＳ）は今年、各店舗への警告に乗り出した。ゲーム代を取っていない店が多いものの、集客にゲームを利用しているとして、営利目的で公に上映していると判断したとみられる。ＡＣＣＳは対象店舗数などを明らかにしていないが、４月に大阪市内の３店舗が警告を受けたことを理由に７月下旬での閉店をホームページなどで