日本老年学会は本日（6月13日）、高齢者を「75歳以上」とし、准高齢者を「65〜74歳」、超高齢者を「90歳以上」とする同学会検討ワーキンググループの報告書を公表した。2017年1月に発表し反響を呼んだ提言の区分を踏襲した。第66回日本老年医学会（6月13〜15日）の記者発表会で日本老年学会理事長／国立長寿医療研究センター理事長の荒井秀典氏（写真）は「年金や定年に関する政府の議論とは無関係であり、今回の報告書ではあくまで医学的な立場から高齢者の定義を検証した」と説明した（関連記事：「75歳以上」を高齢者と定義）。 国民との対話を推進 報告書は2017年版以降に報告されたエビデンスを採用し、高齢者の定義に関する国内外の報告の他、老化の経時的データ、高齢者のケア、経済状況、テクノロジーなど全11章で構成。高齢者を「75歳以上」とした点については、既に日本循環器学会が一部のガイドラインで採用して

© Adobe Stock ※画像はイメージです 米・University of Louisville HealthのAnkita Gupta氏らは、産婦人科の医師、研修医、学生における各種ハラスメントの発生状況をシステマチックレビューで検討。その結果、産婦人科ではセクシャルハラスメント、職場内差別（性差別）、いじめの発生率が高く、ハラスメント防止策に関する研究が不十分であることが示されたとJAMA Netw Open（2024; 7: e2410706）に発表した。（関連記事「精神科医へのハラスメント被害の実態は？」）

ワクチン接種により発症または重症化を予防できる感染症（VPD）について、ワクチン接種が可能であるにもかかわらず接種を先延ばしまたは拒否すること（ワクチン忌避）は、個人の罹患リスクを高め、感染症の流行抑制を妨げるため、公衆衛生上の課題となっている。三重大学基礎医学系講座教授の神谷元氏に、日本において... …続きを読むにはログイン

（© Adobe Stock ※画像はイメージです） 　ワクチンのメリットはさまざまに評価される。一番シンプルなメリットは「感染しない」というものだが、それだけがメリットなのではない。 　新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンが提供するメリットは複数ある。 ① 感染しない ② 発症しな... …続きを読むにはログイン

© Adobe Stock ※画像はイメージです 海外では、電子たばこ（EC）が禁煙補助手段として使用されることが増えている※。しかし、ニコチン置換療法（NRT）との比較でその有効性を示したエビデンスは限定的で、バレニクリンと比較した研究に至っては皆無に等しい。中国・Peking UniversityのHao-Xiang Lin氏らは、ニコチンを含む溶液を用いたECの禁煙補助効果を、NRTおよびバレニクリンと比較するランダム化比較試験（RCT）を実施。ECの禁煙時補助効果はNRTより優れ、バレニクリンに非劣性であることをJAMA Intern Med（2024年1月29日オンライン版）に報告した。

Meiji Seika ファルマ記者説明会資料より RNAを鋳型としてRNAの複製を誘引する酵素レプリカ―ゼにより、既存ワクチンの6分の1～12分の1の有効成分量で十分な効果を持続的に示す1価次世代ｍRNA（レプリコン）ワクチンARCT-154（商品名コスタイベ筋注用）は、過去の検討で新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）起源株に対する有効性と安全性を示した。しかし、その後の流行状況が変化したことを受け新たな変異株に対応するワクチンの開発が待たれていた。Meiji Seika ファルマは3月19日に記者説明会を開催し、新たに開発した2価ワクチンARCT-2301が起源株、オミクロン株BA.4-5に同等の効果を示したと報告。ウイルスの変異にかかわらず発症予防効果を示すレプリコンワクチンのプラットフォーム化が完了したことを発表した。

「セックスしたいと思いますか」との問いに「したい」と回答した者が多かった年代は男性では40～50歳代、女性では20～30歳代で、年代にギャップがある。こんな調査結果が、ジェクスが実施した【ジェクス】ジャパン・セックスサーベイで分かった。婚姻関係にあるカップルのセックスレスの割合が今回の調査で初めて50％を超えたことも判明。この結果について日本家族計画協会理事長の北村邦夫氏は「性欲は男性ホルモンに支配されており、男性では20歳代、女性では40～50歳代でレベルが最も高まると考えられている。そのため、今回の結果は予想外。若い男性の草食化が促進していることの現れではないか」と分析する。

80歳の男性に定期的な前立腺がんの検査（PSA検査）を指示するために医師がコンピューターを操作していると、患者の電子カルテに派手な黄色の警告が表示された。そこには、「ガイドラインで推奨されていない検査をオーダーしています。PSA検査の結果に基づき行われる診断や治療が患者に有害となる可能性があります。正当な理由なく検査を行うと、不要な検査であることがカルテに記載されます」との警告文が表示されていた。

国立感染症研究所が発表する感染症発生動向調査週報「定点把握疾患（週報告）、累積報告数、定点当たり累積報告数、都道府県別」に基づいて、毎週の感染症報告動向をお届けする。 PDF版はこちら... …続きを読むにはログイン

ニューロン（神経細胞）が互いにネットワークを形成して「会話」する脳組織を3Dプリンティング技術で作成することに成功したという研究結果を、米ウィスコンシン大学マディソン校の研究グループが発表した。研究グループは、「研究室における神経学的プロセスの研究を進歩させる画期的な成果だ」と述べている。同大学マディソン校ワイズマンセンターのSu-Chun Zhang氏らによるこの研究の詳細は、「Cell Stem Cell」2月号に掲載された。

© Adobe Stock ※画像はイメージです ブラジル・Universidade Federal do Rio Grande do SulのChristian Kieling氏らは、小児期から成人初期における精神障害の世界的な有病率を推定するため、世界疾病負担研究（Global Burden of Disease：GBD）研究のデータを用いて、世界の5〜24歳の25億人超を対象に横断研究を実施。その結果、世界の小児と若者の9人に1人が精神障害を有することが推定されたとJAMA Psychiatry（2024年1月31日オンライン版）に報告した。

（東京大学プレスリリースより） 新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）ワクチンについて、誤った情報や反対意見に影響を受けて接種を忌避する人がいる。ワクチンに関しては、ソーシャルメディア（SNS）の利用が忌避拡大の規模と速度を増幅させるとの報告があり、この機序の解明は公衆衛生上の課題となっているが研究は少ない。東京大学大学院工学系研究科教授の鳥海不二夫氏らは、日本でのコロナ流行下におけるTwitter（現X）の投稿（ツイート）1億件を解析し、ワクチン忌避に関連する因子を検討。政治的な陰謀論がワクチン忌避と関連するなどの結果をJ Comput Soc Sci（2024年2月5日オンライン版）に報告した。（関連記事「新型コロナ陰謀論に傾倒する因子を検討」「新型コロナワクチン拒否、その理由は？」）

© Adobe Stock ※画像はイメージです 中国・Public Health Research Institute of Jiangsu ProvinceのFengcai Zhu氏らは、中国で開発中の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）経鼻ワクチンdNS1-RBDの第Ⅲ相試験結果をLancet Respir Med（2023年11月15日オンライン版）に発表した。SARS-CoV-2経鼻ワクチンの有効性に関するデータの報告は今回が初めてとなる。dNS1-RBDは事前に規定された有効性の基準を満たさなかったものの、忍容性は良好で持続的な感染予防効果を示した。

研究の背景：「本体以外」へのしわ寄せで「ドラッグ・ラグ／ロス」に 　2年に1度の年末の風物詩「診療報酬改定」をめぐる財務省と医師会の小競り合いが始まった。矮小化されたメディア報道によると、今回は過去にないガチンコ対決の様相...らしい。 　11月20日に財務大臣の諮問機関である財政制度審議会（財政審... …続きを読むにはログイン

研究の背景：日本の精神疾患の生涯罹患率は20％ 　2016年発行の世界精神保健調査（World Mental Health Survey；WMHS）において、日本の精神疾患の生涯有病率が20.3%と報告されていることから（Epidemiol Psychiatr Sci 2016; 25: 217-2... …続きを読むにはログイン 新規会員登録はこちら 医師限定！初めてMedical Tribuneにご登録いただくと 500円分のポイントをもれなく進呈！ [有効期限]12月末まで／[対象外]既に会員の方、過去に利用された方

© Adobe Stock ※画像はイメージです 食と健康に関する情報は新聞や書籍、テレビ、インターネットなどにあふれているが、科学的根拠に乏しく信頼性が低いものも少なくない。日本人の23％、米国人の約30％が食と健康の情報を一般書（以下、健康本）から得ているとの報告があるものの、健康本の科学的正確性を検証した研究は他メディアに比べて少ない。東京大学大学院社会予防疫学分野の大野富美氏、教授の村上健太郎氏らは引用文献の量と質を指標として、健康本における食と健康に関する情報の質を日米間で比較検討。日本の健康本でヒトを対象としたシステマチックレビューを引用している割合は、米国の2割弱にすぎなかったなどの結果をPublic Health Nut（2023年11月13日オンライン版）に報告した。

筑波大学人間総合科学研究科の大西安季氏らは、20～64歳の日本在住の女性を対象とした尿失禁に関するウェブベースの横断研究を実施。「平均43.4歳の女性2,503人における尿失禁有病率は25.5％だった」とWomens Health（2023; 19: 17455057231207754）に報告した。

エンテロウイルスをターゲットとしたpleconarilとリバビリン併用抗ウイルス療法により、1型糖尿病新規発症患児のβ細胞機能を一部維持できる可能性が出てきた。ノルウェー・Oslo University HospitalのIda M. Mynarek氏らが実施した第Ⅱ相プラセボ対照二重盲検ランダム化比較試験Diabetes Virus Detection（DiViD）Interventionから明らかになったもので、同療法は忍容性も高く、プラセボに比べ血清Cペプチド値を指標とした内因性インスリン分泌低下能を有意に減弱、残存インスリン産生能を温存しうることが判明した。結果は、欧州糖尿病学会（EASD 2023、10月2～6日）で発表され、Nat Med （2023年10月4日オンライン版）に同時掲載された。

© Adobe Stock ※画像はイメージです 新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）のmRNAワクチン接種後に獲得免疫は減弱すると考えられるが、その程度や時期は不明である。ワクチン追加接種の必要性や時期を検討するため、熊本大学ヒトレトロウイルス学共同研究センターの天野将之氏らは、ファイザー製オミクロン株BA.4-5対応型二価ワクチン（以下、二価ワクチン）を接種した医療従事者の血清を用いて、オミクロン株（BA.5、BQ.1.1、XBB、XBB.1.5）に対する中和活性の経時的変化を検討。その結果をJ Infect（2023年9月1日オンライン版）に報告した。

国立感染症研究所が発表する感染症発生動向調査週報「定点把握疾患（週報告）、累積報告数、定点当たり累積報告数、都道府県別」に基づいて、毎週の感染症報告動向をお届けする。 PDF版はこちら... …続きを読むにはログイン