【知っておいて損はない「刑事コロンボ」の秘密】 前回、『刑事コロンボ』で犯人役を３回演じた２人の俳優を紹介した。しかしこれはあくまでも旧シリーズでのこと。新シリーズ（全２４話）まで含めると、通算４回という強者がいる。 それがパトリック・マクグーハン。シリーズ屈指の名作といわれる『祝砲の挽歌』（旧２８話）で、はまり役ともいえる厳格な陸軍幼年学校の校長を演じた。 このラムフォード大佐役について、マクグーハン自身、「アメリカで演じた役の中でも一番気に入っている」と明かしており、その熱演ぶりはエミー賞のシリーズ番組ゲスト出演部門で最優秀助演男優賞を手にしている。そしてその後、犯人役の常連となるきっかけだった。 その後、『仮面の男』（旧３４話）で再び犯人役（今度は二重スパイ）、そして新シリーズでも『完全犯罪の誤算』（７話）ですご腕弁護士、『復讐（ふくしゅう）を抱いて眠れ』（２２話）では葬儀会社の経営

レクサス最大のフラッグシップSUV「LX」が新型になって登場。威風堂々とした佇まいはそのままに、さらに高級感を高めていたのだ。 レクサス最大のフラッグシップSUV、新型LX（レクサス提供）レクサスLXはトヨタランドクルーザーと一卵性双生児の関係にある。プラットフォームやパワーユニットを共用することで、圧倒的な悪路走破性を誇ってきた。その関係に隔たりはない。 だが、新型ではそれぞれの独自性が強調された。これまでレクサスLXを「ランクルに本革を敷いただけの豪華版」と揶揄する声も少なからずあったが、新型では開発初期からレクサス陣が帯同することで、より一層「レクサスらしさ」を強調したのである。 その具体が、2列4人乗りの「エグゼクティブ」グレートの設定であろう。標準は3列シートである。だが、3列目を取り払い、そのスペースを2列目の快適性に振り分けた。大きくリクライニングするキャプテンシートを設置す

人類史上かつてないほど多くの民間人が宇宙を訪れた2021年は、「宇宙旅行元年」と呼ばれた。そして今年2022年は、スペースX社のスターシップ、NASAのSLS、JAXAのH3など、それぞれの威信が掛かる新型ロケットのデビューが続く。今回は、初打ち上げを間近に控えるロケット群を紹介したい。その数なんと6機。そのすべてが各国各企業において過去最大の大型ロケットである。 左はスターシップとスーパーヘビーの全貌。史上最大の打ち上げシステムであり、全高は120m。右は両機が搭載する新型ロケットエンジン「ラプター」（SpaceX）スペースX社は現在、超大型の宇宙船「スターシップ」とロケット「スーパーヘビー」を開発しているが、その初めての軌道打ち上げテストが2022年の早い時期に予定されている。 宇宙船「スターシップ」の単独打ち上げテストは、昨年5月までに計5回実施されている。最大高度12.5kmまで上

政府は１日、新型コロナウイルス「変異株」の流行国・地域として新たに指定した、インドやペルー、米国（テネシー州、フロリダ州など）からの帰国者に対する水際対策の強化措置を実施する。ただ、入国者の管理体制は緩く、相変わらず強制力はない。東京五輪の開会式（７月２３日）が迫るなか、「ザル入国」を許していていいのか。 「日本の水際対策は、底が割れた鍋のような状態だ。国内で感染者が出てから『壁』を高くして備えても、もう遅い」 「ヒゲの隊長」こと自民党の佐藤正久外交部会長は、コロナの感染拡大が止まらないことへの危機感をあらわにした。 政府は現在、外国人と日本人帰国者を合わせ、１日平均の入国者数の上限を２０００人に抑える方針を打ち出している。 出入国在留管理庁の公表資料によると、最近の日本への入国者数の総数の推移は別表の通り。３月だけでも、外国人は１万９３９３人が入国した。このうち、２０１７人が人道上の配慮

「選択的夫婦別姓」を導入すべきか否か。これがいま、国会論戦などでテーマとなっている。日本では現行法上、結婚すると戸籍上の姓（法律上は氏）は夫婦同一となるが、別々にするのが認められると、夫婦で責任を共有して子供を育てるという「家族の一体感」は損なわれかねない。こうした理由から導入に慎重な高市早苗前総務相に、「夫婦別姓」の危うさについて聞いた。 ◇ 「日本は歴史上、あくまで『家族』を社会の基礎単位と考えてきた。夫婦親子同姓という戸籍上のファミリーネーム（家族の名称）は明治時代以来、公序良俗として確立し、社会に定着している。これからもしっかり守るべきだ」 高市氏はこう語った。 同氏は「夫婦別姓」に慎重な自民党有志による議員連盟「『絆』を紡ぐ会」の共同代表を務めるなど、党内きっての「別姓反対派」で知られる。 「別姓賛成派」は「結婚で夫婦の一方が姓を変えると、仕事上の連続性がなくなる。自分が自分では

「新疆ウイグル自治区の、あそこの多くの住民が強制収容所に入れられているとか、香港の民主化運動の人たちが次々に捕まっているという、ああいう問題に関して（ドナルド・）トランプ（前米）大統領は、これまで何も言ってきませんでしたからね。全然、人権問題に関心がなかったわけですね。ところが、（ジョー・）バイデン大統領、あるいは民主党というのは人権問題を重視するので…」 発言の主は、ジャーナリストの池上彰氏。日本中に知られた「テレビの物知りおじさん」である。ＮＨＫ在職中に担当した、「週刊こどもニュース」の「お父さん」役のイメージそのままに、ソフトな口調で、分かりやすく世界のニュースを解説し、この１５年、「お茶の間の人気者」であり続けた。

【日本の選択】 わが国では興味深い現象が続いている。報道各社の世論調査をみると、菅義偉内閣の支持率は下落しているが、自民党の政党支持率は高止まりしているのである。内閣支持率が急落すれば与党支持率も下落し、野党支持率が上昇するのが一般的だ。しかし、日本では、ほとんど野党の支持率は上がらない。 この原因を白日の下にさらけ出したのが、２７日、参院予算委員会における立憲民主党の蓮舫議員（５３）の質問だった。 菅首相（７２）が、自宅療養中や宿泊療養中に亡くなった方々について、「大変申し訳ない」との思いを表明すると、蓮舫氏は次のように攻撃した。 「そんな答弁だから言葉が伝わらないんですよ、そんなメッセージだから国民に危機感が伝わらないんですよ。あなたには総理としての自覚や責任感、それを言葉で伝えようとする、そういう思いはあるんですか？」

愛知県の大村秀章知事（６０）の解職請求（リコール）運動を行った「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）は今月上旬、全身がんによる健康悪化を理由に「一時停戦」を宣言した。ところが、別団体が一部地域で署名活動を続けているため、高須院長は２５日、愛知県選挙管理委員会に「署名活動中止」と「署名簿提出の辞退」を通告した。 「１１月上旬に選管へ仮提出した後、『お辞め下さい大村秀章愛知県知事愛知１００万人リコールの会（以下、リコールの会）』として停戦を宣言した。だが、関係のない団体が署名を続け、県民の個人情報を危うくしている。今行われている活動には責任が持てず、同意できない」 高須院長は、夕刊フジの取材にこう語った。 県選管に提出した通告書には、活動の中止や署名の提出辞退だけでなく、別団体の署名活動を中止勧告するよう強く求めている。

米大統領選は民主党のジョー・バイデン前副大統領（７８）が勝利宣言して２週間が経過した。共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）の法廷闘争についても「無駄な抵抗」のごとく報じられることが多いが、国際投資アナリストの大原浩氏の視点は違う。大原氏は緊急寄稿で、バイデン氏が「三日天下」に終わる可能性すらあると指摘する。 現在、日米の「偏向」メディアは、バイデン氏がまるで大統領に就任したかのような記事を垂れ流している。もちろんこれは大きな誤りである。 トランプ氏が負けを認めないのは往生際が悪いなどという批判も出回っているが、米大統領選の法廷闘争では２０００年に民主党候補だったアル・ゴア氏の先例がある。連邦最高裁が１２月１２日にジョージ・ブッシュ氏勝訴の判決を下すまで「ゴネ」たのだ。まさに「大ブーメラン」である。 少なくとも１２月１４日の選挙人投票日までは、「誰が大統領になるかまだ分からない」のだ。現

愛知県の大村秀章知事（６０）へのリコール運動を展開している「高須クリニック」の高須克弥院長（７５）は５日、自身のツイッターで目標としている「署名数１００万人」が達成する目安にあると投稿した。「お辞め下さい大村秀章愛知県知事　愛知１００万人リコールの会」は、今月中旬にも集まった署名簿の数を発表する予定という。 高須院長は同日、「大村愛知県知事１００万人リコールの戦況が次々に僕のもとに報告されている」とツイートしたうえで、「リコール署名者１００万人も過半数達成しそうだ。勝利は目前です」と発信した。 大村知事は、昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」で、昭和天皇の写真をバーナーで焼き、その灰を足で踏みつけるような映像作品などの公開を認めた。 これに反発して始まったリコール運動は、選挙のため署名活動が開始されていない一部自治体を除いて今月２５日に署名活動が終了する。

愛知県の大村秀章知事に対するリコール運動を展開している「高須クリニック」の高須克弥院長は２５日夜、運動開始から１カ月を迎え、名古屋市内で記者会見を開いた。賛同する元インドネシア大統領夫人のデヴィ・スカルノ氏や、名古屋市の河村たかし市長らも参加。税金が投入された昨年の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ」で、昭和天皇の写真をバーナーで焼き、灰を足で踏みつけるような映像作品などの公開を認めた大村知事の責任を追及した。 「支援者はすごくたくさん集まっている」「街に出て触れあうと、全員が署名してくれる」 高須氏は会見で、こう語った。 「『お辞め下さい大村秀章愛知県知事』　愛知１００万人リコールの会」事務局によると、現在、７万人強の受任者への署名用紙の発送が進んでいる。資金を募るクラウドファンディングには、２４日時点で全国から約２５００人が応じた。 ８月末、多数のフォロワー数を持つ著名人らが、「署名参加

子豚や子牛など家畜の大量窃盗が相次いだが、今度はナシやブドウといった農作物が各地で盗まれる被害が出ている。犯人像をめぐっては、ネット上で場外戦も繰り広げられる場面もあったが、盗まれた作物はどこへ消えたのか。 埼玉県神川町の農家４軒で８月２５日～９月９日、旬を迎えたナシの品種「豊水（ほうすい）」を中心に、「新高（にいたか）」「あきづき」といった品種が計約３・３トン盗まれた。同県上里町では９月上旬、１軒で豊水などが１トン前後盗まれ、別の１軒でも０・３トンほどが木からもぎ取られ、放置されていた。県の担当者は「天候不順の中、ようやく収穫を迎える直前の被害で農家の落胆は大きい」と憤る。

前海上幕僚長、村川豊氏の決然とした言葉を思い出す。 災害派遣は時間との勝負である。人間が飲まず食わずで生存できる「黄金の７２時間」。これ以降の生存率はガタッと落ちる。 近年、特に緊急を要する場合には、自治体からの要請を待たずに防衛相が部隊の自主派遣を命じることが可能になった。自衛隊はより迅速な人命救助のために進化してきた。 自衛隊は地震や風水害、火災、噴火や雪害、大規模な事故など、さまざまな場面に派遣される。遠い演習地にいては必要物資を十分に積み込めない。また、発災してから動くのでは遅すぎる。だから、巨大台風の接近など災害が予想される場合には、遠方で演習中の部隊が呼び戻され、要請前でも事前準備に入るのである。 「もしかしたら、出動要請は来ないかもしれない。空振りを承知で準備します」 陸上自衛隊の現場指揮官がこう答えてくれた。台風１０号、九州上陸の予想を受けて、すでに自衛隊は準備を始めたはず

安倍晋三首相は、２８日に記者会見を開く方向で調整に入った。新たな新型コロナウイルスの対応を説明する方針で、自身の体調にも言及する見通しだ。首相は新型コロナ対策にあたるため、６月２０日まで１４７日連続で執務した。過労や潰瘍性大腸炎という持病の悪化が懸念されたが、官邸幹部は回復に自信を持ちつつある。一連の「健康不安説」騒動では、ニセ情報を流した複数ルートがあぶり出されたという。 「わが国が持つ強み、特性を生かして新たな日常を構築していく必要がある」 安倍首相は２５日午後、教育再生実行会議で、新型コロナによる学校休校を踏まえ、子供の学びを保障するのが重要だと、こうあいさつした。 この日、首相は２週間ぶりに午前から官邸に入り、閣議や各省幹部との打ち合わせなど、約８時間にわたって執務をこなした。２週連続で病院で受診したことで広がる健康不安説の払拭を図った格好だ。

１９９３年のＪＲＡ年度代表馬で、日本ダービーを勝ったウイニングチケットや皐月賞馬のナリタタイシンらと好勝負を繰り広げたビワハヤヒデ（牡３０）が２１日、老衰のため、余生を送っていた北海道日高町の日西牧場で死んだことがわかった。同牧場が同日、ツイッターで発表した。同年のクラシック戦線をにぎわせ、通算成績１６戦１０勝という成績を残した名馬の死にネットでも悲しみの声が上がっている。 同牧場はツイッターで「７月２１日未明ビワハヤヒデ号は老衰のため永眠いたしました」と報告。そのうえで「もう少し長生きさせてあげたかったのですが、力不足で申し訳ありません。ビワハヤヒデの人生（馬生）は恵まれたものだったと思います。多くのファンに応援してもらい、本当に感謝しております」とつづり、ファンに対し、感謝の言葉を述べた。 同日、ツイッターでは「ビワハヤヒデ」がトレンド入り。多くのファンが名馬の死を悲しみ、競走馬時代を

熊本県南部を襲った豪雨では、６日朝までに死者計２２人、心肺停止１８人、行方不明者１１人など大きな被害が出た。氾濫した球磨（くま）川の支流では、九州最大級の「川辺川ダム」の建設計画が中止された。治水は万全だったのか。 暴れ川と呼ばれる球磨川では１１カ所が氾濫、多数の被害が出た特別養護老人ホーム「千寿園」のある球磨村や、温泉地として知られる人吉市など流域で約６１００戸が浸水した。 国は１９６６年、洪水防止のため川辺川ダム建設計画を発表したが、賛成派と反対派が対立し、２００８年に蒲島郁夫知事が建設反対を表明、０９年に民主党政権が計画中止の方針を示した。 関東学院大学名誉教授（河川工学）の宮村忠氏は「今回の氾濫で『ダムがあれば』と考えた人は当時の反対派にも少なくないのではないか。問題は記録的な豪雨だけでなく、豪雨に備える体制にもあった」と指摘する。 蒲島知事は５日、川辺川ダム中止の決断は県民の意向

ローソンの人気商品「からあげクン」が宇宙食採用へと一歩前進した。「宇宙でもお肉が食べたい」。そんな宇宙飛行士の切実な声を受け、平成２９年からプロジェクトがスタート。１０月下旬に宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）が宇宙食の特例として定める「Ｐｒｅ（プレ）宇宙日本食」としての認証を受けた。さらなる保存性などが認められれば正式に宇宙食として認められる。担当者は「宇宙でもローソンは消費者の身近にある。そんな象徴的な商品にしたい」とこれまでの道のりを振り返る。 「もう無理なんじゃないかと思ったときもあったので認証はうれしい。チームや関係者のみんなで喜んでいます」。プロジェクトを担当したローソンプロモーション部の白井明子シニアマネジャーは、２年間の労苦に思いをはせる。 からあげクンは、指でつまんで歩きながら食べられるホットスナックとして、昭和６１年に誕生。今年９月末時点までに２６５種類を発売し、シリーズ

日本の新型コロナウイルス対策は「ＰＣＲ検査が少ない」「自粛措置が甘い」などの批判もあり、厚労省は８日、感染の有無を調べるＰＣＲ検査や治療に向けた相談・受診の目安を見直し、公表した。ただ、欧米諸国に比べて、日本の死者数や死亡率がケタ違いに少ないのは厳然たる事実である。この謎について、京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学（岡山県）の高橋淳教授らの研究グループが「日本ではすでに新型コロナウイルスに対する集団免疫が確立されている」という仮説を発表して注目されている。感染力や毒性の異なる３つの型のウイルス（Ｓ型とＫ型、Ｇ型）の拡散時期が重症化に影響したといい、日本は入国制限が遅れたことが結果的に奏功したというのだ。

■生物・化学兵器の世界的権威・杜祖健氏　河添恵子氏と対談 中国発の新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるため、安倍晋三政権は９日、中国と韓国からの入国制限を強化した。イタリアや韓国で、感染者や死者が激増するなど、世界は「パンデミック（爆発的大流行）」直前といえそうだ。こうしたなか、毒性学や生物兵器・化学兵器の世界的権威である、米コロラド州立大学名誉教授の杜祖健（アンソニー・トゥー）氏（８９）が緊急来日した。台湾出身で、日本滞在中には安倍政権中枢との面会も検討されている。ユーチューブ「林原チャンネル」で８日、新型コロナウイルス問題を徹底追及してきたノンフィクション作家の河添恵子氏と対談し、未知のウイルスの最新情報や、日本の対応について語った。

立憲民主党や共産党などの左派野党は、中国発の新型肺炎の感染拡大が止まらない緊急事態でも、国会論戦で首相主催の「桜を見る会」を追及している。安倍晋三首相が同会を「政治利用した」という批判だ。夕刊フジはこうしたなか、民主党政権時代に同党が所属議員に招待者名簿の提出を求めた文書のコピーを入手した。酷似した構図が浮かび上がった。 入手したのは、菅直人政権時の２０１１（平成２３）年２月１８日、当時の滝実（たき・まこと）総務委員長名で、民主党所属の国会議員に送られたメールの文書だ。 「『桜を見る会』へのご招待名簿の提出について」と題し、「今回は、菅総理大臣の下での『桜を見る会』となります。そこに、後援者の方等をご夫妻でご招待いただく絶好の機会になります」と記されていた。 招待者の資格については、「後援者の方や支援団体の幹部の方などをご記入ください」「招待は原則としてご夫妻単位です」などとあった。