今年は「ネット炎上」10周年：日経ビジネスオンライン
「ネット炎上」という言葉が定着したのが2005年。2015年で「炎上」10周年を迎えたことになる。2005年はどんな年だったか。 2月にライブドアがニッポン放送買収に動き、4月に個人情報保護法が施行。プロ野球では楽天ゴールデンイーグルスがパ・リーグの一員となった。郵政解散で小泉純一郎首相率いる自民党が圧勝した8月には、アップルの音楽配信サービス「iTunes Music Store」が国内でサービスを開始、前年2月に招待制で始まったSNS「mixi」がこの8月にユーザー数100万人突破、同年12月に200万人突破と破竹の勢いで成長を見せていた。 現存する国内企業ブログで恐らく最古参と思われるリコー「GRブログ」の開設が8月31日。ティム・オライリー氏が「Web2.0」の概念を提唱したのもこの年だ。そして12月、秋葉原の劇場でAKB48がひっそりと初公演を行った。 事件も起きた。 きんもーっ
【特報】イオン、「トップバリュ」を4割弱削減へ：日経ビジネスオンライン
業績低迷にあえぐイオンが、商品政策の中核である同社のPB（プライベートブランド）「トップバリュ」の開発体制を180度転換することが、本誌の取材で明らかになった。 まず、現在6000品目を超えているアイテム数を大幅に削減する。その規模は既存アイテムの4割弱に達する見込みだ。 トップバリュはイオンの看板商品として、これまでグループが総力を挙げて積極的に販売してきた。2014年度には売上高は約7800億円に達している。だが、「安さ」の訴求に偏った商品展開をしてきた結果、ブランドイメージが悪化し、売り場の魅力を損なう一因となっていた。こうした状況に、抜本的なメスを入れる。 イオンは、既存のカテゴリーでトップシェアのNB（ナショナルブランド）商品をベンチマーク（比較対象）にして、トップバリュを開発してきた。カテゴリートップのNB商品に近い品質の商品を、より安く提供することが狙いだ。こうした“NBベン
中国の若者に広がる『知日』ブーム：日経ビジネスオンライン
気分が滅入る事件の最中なので、すこし軽い話題でいきたい。 先日、中国で刊行されている『知日』という雑誌の日本語デモ版が日本の潮出版から刊行されることになり、記者会見が開かれた。主筆は在日中国人紀行作家で神戸国際大学教授の毛丹青さんである。毛さんは、私が北京駐在時代から何度も取材した旧知の仲。4年前から、日本を中国に紹介する雑誌を手掛けていたとは聞いていたが、ついにそれが逆輸入されるまで中国でヒットしているとは知らなかった。久しぶりにお会いした毛さんは、「僕は商売人やから、売れるもんしか作らんよ」と独特の関西弁で誇らしそうに話していた。 この『知日』は、2011年1月に北京で創刊された。「奈良美智」だとか「推理小説」だとか「明治維新」だとか、日本に関するテーマを一つ取り上げ、オタク的に徹底紹介、徹底分析するちょっと贅沢なムック本である。創刊号では1万部売れたらもとがとれる、と計算していたら初
あれは「女子力」のイベントだった：日経ビジネスオンライン
小保方晴子さんがSTAP細胞論文問題で記者会見を開いた日の午前中、さる新聞社の社会部を名乗る記者さんから電話がかかってきた。午後からの記者会見を視聴したうえで、感想のコメントを提供してほしいという取材依頼だった。 しばらく考えて、お断りした。 先方には、コメント取材に応じられない理由として 「この件については、継続的にウォッチングしていないので、会見の中で出てくる言葉に関して、適切に判断できる自信がない」 という主旨の話をしたのだが、本心はもう少し複雑だった。以下、その「理由」について説明してみる。 この種の出来事についてコメントを求められた際の正しい対応は、多くの場合、思ったことをそのまま語ることに尽きる。多少ヌルくても、観察が届いていなくても、長い目で見て、正直にまさる戦略は無いからだ。 大向こうの受けを狙って、うがった意見を言おうとしたり、珍しいものの見方を誇示しようとする態度は、と
浅田真央は、世界にクリエイティブ時代を連れてきた：日経ビジネスオンライン
真央さんは、やっぱり天才であり続けました。日本という小さな国のアイドルなどではなく、世界中の人を変える才能をもっていることを証明したのです。 今回の真央さんの演技は、多くの人に失望から歓喜という、とんでもない感情のジャンプを経験させました。 オリンピックの意義って何だろう？ 世界中の国が自国のメダル獲得に一喜一憂しているとき、もっと大事なことがあることに気づかせてくれたのです。オリンピックの意義って何だろう？スポーツって何だろう？そんなことが頭をよぎりました。 いちばん驚かされたのが中国の人たちの反応です。フリーを終えた後、中国ツイッターでは検索ランキング第1位に。 「外国人選手の試合で初めて泣いた」「真のスポーツ精神とは金メダルをいくつ獲得したかではなく、自分を乗り越えて、自分に勝てたかどうか」「フィギュアはよくわからないんだけど、なんだかとても感動して、書き込んでいます」「これまでとは
外国人が7割、驚愕の公立小が横浜にあった：日経ビジネスオンライン
宗像 誠之 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。 この著者の記事を見る
食洗機を知らない人はほとんどいないのに、買わない人が多いのはナゼ？：日経ビジネスオンライン
連載第1回で、「ソーシャルインフルエンス」の基本的な考え方は理解いただいただろうか。第２回からは、実際に世の中で起こっている事例や切り口で、より具体的に解説してみよう。実際、僕たちのまわりには、自分ゴト化や仲間ゴト化、世の中ゴト化がうまく起せていないがために、本来の商品価値が伝わっていなかったり、販売実績やシェアが上がらないという残念な状況にあるモノが少なくない。今回とり上げる「食洗機（食器洗い乾燥機）」もその1つだ。 （この連載は池田紀行と本田哲也が担当。今回は本田が担当しました） 意外に思われるかもしれないが、日本で初めて食洗機が発売されたのは1960年。読者の皆さんと同性代、もしくは先輩世代だ。それから50年の時を経て、現在の食洗機の普及率は約25％（2010年）。およそ1200万台が日本の家庭に普及した。しかし、これは同時期に普及したほかの家電、例えば温水洗浄便座（30年で約70％
「貸し借り」がわからない人間とは働けない：日経ビジネスオンライン
遙から 今週出会ったベストフレーズ。 「“貸し借り”がわかる人物かどうか」 昔からだが、私はなにかにつけて「それは違うやろ」とフツフツと湧き上がる不快感に苛まれることが多い。しかし、この「貸し借り…」のフレーズでそれらの出来事を見直すと、いろんな不快さが整理できることを発見した。 たとえば私の兄の場合。50代の立派な職業人だが、どうもいろんな場面にズレが見えて仕方がない。 いつもズレている兄の正体 以前、その兄が緊急手術をした時のことだ。その病院は私の旧知のところだった。 「おまえの知人のいる病院で手術することになった。よろしく」というメールが兄から来た。 そこで私は知人の医療関係者に「兄が手術をすることになったからよろしく」と連絡する。 するとその医療関係者からまた、医療現場に「よろしく」といく。そして執刀医に「よろしく」とつながる。その伝言が手術時のメスに届く、というわけだ。 人のつな
育休フィーバーの影で犠牲を強いられる“正直者”たちの鬱屈 「働き方の多様化」では済まされない取得者たちの軽さ：日経ビジネスオンライン
日本生産性本部の調査で新卒社会人の72.8％が「育児休暇を取得したい」と回答し、滋賀県大津市で開かれた“パパ首長サミット”では、育休を取得した経験を持つ広島県の湯崎英彦知事ら7人のイクメン首長が「育休は労働だ。『育労』とでもしたらイメージが変わるのではないか」と主張した。 さらに長崎県佐世保市では、「我が子との触れ合いの大切さは、たとえ環境が変わっても変えることのできない不変のもの」として、育休取得などを促す「市長からの手紙」が、市内の3000カ所の企業に送られたという。 子育てと仕事。男性の育休取率は、いまだに2％未満にとどまり、一向に改善されていない。女性についても、育休取得率が全体では9割近くになる中、それでも取れない環境に置かれている女性たちが依然として少なくない。育休が取りやすい会社と取れない会社との二極化が、明らかに進んでいるのである。 そんな中、若い男性たちは、「育児参加は当
何百年も続く慣習「誘拐婚」って？：日経ビジネスオンライン
コーカサスを題材にした昔のソ連映画では、花嫁にするために女の子を誘拐するシーンが出てくる。 道端を歩く女の子を抱きかかえ、叫び声を上げながら抵抗する彼女を男たちが無理やり車に押し込める様子や、その後、監禁された女の子が脱出を図るという冒険が面白おかしく表現されている。これは、旧ソ連の人なら誰しも知っているコーカサスの慣習、誘拐婚を描いたものだ。この誘拐婚とは現実には一体どんなものなのか。 120を超える民族が共生していた旧ソ連、そこにはロシア人らのスラブ系民族とは全く異なる文化圏がある。コーカサスや中央アジアのキルギス、カザフスタンなどで、誘拐婚の伝統が続いてきた。しかし、ソ連が崩壊して20年経ち、この誘拐婚の伝統にも、西欧化が大きく影響を与えているようだ。 誘拐されてから一夜が過ぎてしまうと… 誘拐婚はグルジアのようにキリスト教徒が多い地域でも北コーカサスやキルギスのようなムスリムの多い
エッ、社長って短命じゃなく“長生き”するって本当？ 人間の生命力を引き出す「選択の自由」の不思議な力：日経ビジネスオンライン
企業のトップの方が、下々の従業員たちよりずっと長生きする――。これって、ホントの話なんだろうか？ 「確かに元気だ。アマゾンの秘薬とか飲んでるんじゃないのか？ なんて思うことあるし」 「うちのトップも、『肉体的にも、精神的にもしんどくなってきたから、あとせいぜい頑張れて10年だ』って、こないだ残念そうに話してたなぁ。アッハハ、今、既に75歳だけどね」 「トップになった時は、ストレスで胃にポリープができたり白髪が急に増えたりしてたけど、しんどそうなのは最初だけだったかも。最近はパワー全開で、何かこちらのパワーまで吸い取られている気がする」 「っていうかさ～、もともと生命力の強い人がトップになるってことなんじゃないの？ うちの会社も先代は101歳まで生きたし、トップは金も持ってるから最新の医療も受けれるし」 元気“すぎる”トップに少々食傷気味の人であれば、こんなことをついつい口走ってしまうことだ
青年がいなくなった日本と欧米のデモ：日経ビジネスオンライン
ウォール街ではじまったデモは一向におさまる気配を見せない――というこの話題は、実は、先々週の当欄でとりあげるつもりでいたものだ。それがジョブズ急逝の報を受けて翌週送りになり、週が変わってみると、今度は「アラちゃん」登場のあおりを受ける形で、さらに今回にズレ込んでいる次第だ。要するに、ショボいネタだったということなのだろうか。違う。非常に重大かつ興味深い問題だ。ただ、私自身がうまく対処できていないというだけだ。だから、迷子のあざらしなんかに蹴散らされてしまったのである。 定期刊行の媒体に時事コラムを書いている人間（あるいは、もっと大きく構えて「報道に携わる者」と言い換えても良いが）にとって、世間の話題は、おおよそ以下の3つのカテゴリーに分類できる。 一つ目は、「面白そうな話」。これは扱いやすい。この種のネタに関しては、思ったことを思っている通りに書けば良い。当たっているかどうかは、書いた当人
卓袱台返して菅笠ひとり旅：日経ビジネスオンライン
イタリアで6月の12日から13日にかけて行われた原子力発電所の再開の是非を問う国民投票は、94.05％という圧倒的な反対票を集めて幕を閉じた。結果を受けて、ベルルスコーニ首相は、原発との決別を約束している。 わが国では、自民党の石原伸晃幹事長が、翌14日の記者会見で、この件について以下のように述べた。 「あれだけ大きな事故があったので、集団ヒステリー状態になるのは、心情としては分かる」 驚くべき言及だ。 石原さんが「ヒステリー」という言葉を、「興奮・激情により冷静な判断力を喪失している状態」という辞書に載っている語義そのままの意味で使ったのだとすると、彼は、イタリア国民を「愚民」呼ばわりにしたことになる。これはよろしくない。 いくらなんでも、国政の中枢にある人物が、公式の会見の場で、こんな失礼な発言をカマして良いはずがない。幹事長は、言葉の選び方を誤った。おそらく、石原さんは、大きな数字を
電力会社は福島の事故を機に発想の大転換を図れ 「原発は安全」「電力需要ありき」は通用しない：日経ビジネスオンライン
東日本大震災によって、日本の電力システムがいかに脆弱かが明らかになった。 現状の電力供給体制では、今夏の電力需要を賄えない恐れがある。 しかし、供給を増やすことは容易ではない。原子力発電所の増強は、近隣住民の理解を得るのが難しい。とはいえ、火力発電に頼り、地球温暖化ガスを増加させるわけにもいかない。 では、どうするか？ 大学やシンクタンクの研究者、エネルギービジネスに携わるビジネスパーソンに、電力需給ギャップ問題の解決策を提示してもらう。 第1回は 東京大学エグゼクティブ・マネジメント・プログラム（東大EMP） 企画・推進責任者 横山 禎徳 今回、「クリーン・エネルギーはダーティ・エネルギー」に一瞬にしてなり得ることを福島第1原発は示した。事故が起こらなければ温暖化ガスが発生しないという意味でクリーンだが、いったん事故が起こるときわめてダーティになる。しかも長期にわたって尾を引き、そう簡単
「フェイスブックも踏み荒らされて、また新たな軽井沢が必要とされるんです」：日経ビジネスオンライン
前回に続いて、小田嶋隆さんと濱野智史さんの対談シリーズです。大学で情報社会論という専門分野を勉強したという濱野さんは、インターネットの世界を「アーキテクチャ」という概念で捉えた著書が高く評価されている若手の論客。 対する小田嶋さんとは、親子ほども年の差がありますが、お二人ともゲームとインターネットに造詣が深いという共通項があります。 今回は「ホームページ」と「ブログ」の黎明期のお話です。“選ばれた”人だけが作ることができた時代を、お二人が懐かしく振り返ります。進化するアーキテクチャについて、ネットの歴史を体現するお二人の言葉で語っていただきます。 ―― インターネットに初期から参入してきた小田嶋さんにとって、インターネットの浸透とは、自分が浸っていたプチ特権意識の座から追われることであった、というようなお話が前回の最後に出ました。 小田嶋 だってホームページを作るというのは、それなりに結構
日本語をめぐるドタバタ劇『ら抜きの殺意』 ～「見れる」「来れる」は正しいか？：日経ビジネスオンライン
日々の暮らしの中、他人の言い回しや言葉にカチンとくる方は多いだろう。 「とんでもございません」事件をご存じだろうか。かつて、ミス日本になった山本富士子さんがインタビューで「とんでもございません」と言ったところ、ミス日本が日本語を間違ったと大騒ぎになったそうである。 同じく「申し訳ございません」も、当時は間違いだったらしい。「申し訳ない」という形容詞ひとことなので、正しくは「申し訳ないことでございます」となる。だが、昨今は「申し訳ございません」も正しいことになっている。一応理屈としては「申し訳」という名詞もあるので、それにございませんをつけてもいいだろうが、とんでもという名詞はないので、とんでもございません、は今に至るまで間違いと言うことに……ああ面倒くさい！ ちなみに、「全然」のあとに肯定系が来る形式は、夏目漱石も書いているほど古くからある用法で、今ではほぼ市民権を得ている。 こと、日本語
社内英語公用語化は全然怖くない：日経ビジネスオンライン
「どうして社内英語化なのか」を考える 社内で英語を公用語にしようという動きが出ています。英語が苦手な方の中には「自分の会社がそうなったらどうしよう」と戦々恐々としている方もいらっしゃるでしょう。でも心配ご無用です。社内英語化は全く怖くありません。 そもそも、どうして社内を英語にしようとするのでしょうか。 この問をしっかり考えていない方が多いようです。 全員が日本人なのに、あえて英語で話すのはおかしなものです。英会話のレッスンのときでさえ、日本人同士だと気恥ずかしい思いが先に立ち、あまりしゃべれないのではないでしょうか。 笑止だとも思えることにわざわざ真面目に取り組むのですから、相当の覚悟や意図があるはずです。その意図とは「このまま国内のビジネスだけをやっていたら、生き残れない」という悲壮な決意です。つまり、海外に活路を見いださなくてはやっていけないと思っているわけです。社内英語化は、日本企
ウィキペディアは「ウィキ」と略していいのか？：日経ビジネスオンライン
インターネットの利用者なら誰もが見たことがあると思われる百科事典サイト「ウィキペディア（Wikipedia）」。これについて「略称として『ウィキ』という表現を遣うことはけしからん」、「どうしてウィキペディアを『ウィキ』と略したらダメなの？」という論争があることをご存じでしょうか。多くの場合、ネットの技術動向に詳しい人と、そうでない人との間で起こる論争のようです。 この種の論争は、一般利用者の間でウィキペディアの認知度が高まるのとともに、発生しました。2007年4月1日には、ウィキペディア（日本語版）に「Wikiって略すな」という項目が登場したこともあるほどです。通常このような項目はウィキペディアに投稿される項目としてはふさわしくないのですが、ネット技術に詳しい人たちの思いが、どれだけ強いのかを代弁するような出来事になったのです。 今回は「どうしてこのような論争が起こるのか」について考えてみ
トイレのティッシュを三角に折る余裕を 向上心の高い人間は、教育せずとも能力を高めていく：日経ビジネスオンライン
遙から 私の場合、仕事能力の個人差というものを思い知るものに、家事代行業、というのがある。私が発注しているそこは、担当者を固定する、留守中に作業してもらう、などの選択肢があるが、最も価格を抑えたものを私は選んでいる。担当者は毎回変わり、家事が終わるまで私自身が家に居る、というコースだ。これは担当者それぞれの家事能力を私が目の当たりにする結果となった。 私自身が家事をする場合、1時間もあればトイレ、風呂、キッチンの水周りから、全室の掃除機をかけるところまでこなせる。代行業は2時間発注だから十分な時間に思えた。 別室にいながらも、何気なく担当者の掃除の進み具合と時間経過を意識していた。1時間経ってもまだ掃除機の音が聞こえる。豪邸ではないただのマンションの、また、フローリングの部屋の掃除になぜ1時間もかかるのか。いぶかしく思い、掃除機のかけ方をのぞきに行った。そして驚いた。 担当者は1カ所で3往
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世界最強の食材、「唐揚」が日本と世界を救う：日経ビジネスオンライン