恐ろしい話を聞いた。 近所の飲食店が「店主が新型コロナは陽性のため休業します」と張り紙をして休んでいたのだが、実際は陽性ではなく、その張り紙を誰が張ったのかもわからないのだそうだ。
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恐ろしい話を聞いた。 近所の飲食店が「店主が新型コロナは陽性のため休業します」と張り紙をして休んでいたのだが、実際は陽性ではなく、その張り紙を誰が張ったのかもわからないのだそうだ。
週刊少年ジャンプに連載している人気漫画の原作者で、29歳のシナリオライターが、路上で女子中学生にわいせつな行為をしたとして逮捕されました。近くで別の中学生も同じような被害に遭っていて、警視庁が調べています。 警視庁によりますと、ことし6月18日の午後8時ごろ、中野区の路上で、歩いていた女子中学生の後ろから自転車で近づき、体を触ったとして、強制わいせつの疑いが持たれています。 その後、自転車で現場から逃走し、通報を受けた警視庁が、防犯カメラの映像を分析するなどして捜査していました。 また、およそ1時間後に近くの路上で別の女子中学生が同じような被害に遭っていて、松木容疑者とよく似た人物が防犯カメラに写っていたことから、関連を調べています。 警視庁によりますと、調べに対し「おおむね間違いありません」などと供述し、容疑を認めているということです。 容疑者は、「マツキタツヤ」というペンネームで活動し
「日本って人口多いのに日本人としての意識が強すぎない?」ってアメリカ人に言われて答えに詰まった。中国人も「そうそう、そいういう国あまりないよね、都市国家みたい」って参加してきたので、「中国は違うの?」と聞くと「戸籍格差って単語聞いたことない?」って鼻で笑われてしまった。 二人から話を聞くと、住んでいる都市によって法も違えば許されること許されないことが違うのは世界的には普通のことらしい。日本にも条例があると言い返してもそういうレベルではないらしい、日本でいう憲法だけが国全体で同じで法律は場所によって違うくらいの感じらしい。私が実家に帰っていいのかいけないのか国で決めて欲しいと愚痴っていたのはカルチャーショックだった、という。広い国に住んでいる二人からするとそういうことは国で決めることではないそうだ。「日本は狭いからね」と誤魔化すとそれも誤解で日本は長いのだからアメリカの北部と南部くらいの違い
広島の75年目の原爆の日となる8月6日、式典であいさつする安倍晋三首相。この後、およそ1カ月半ぶりの記者会見を行ったのだが・・・(写真:UPI/アフロ) (舛添 要一:国際政治学者) 日本列島各地で新型コロナウイルスの感染再拡大が続いている。8月7日には、東京都462人、神奈川県107人、愛知158人、大阪府255人、福岡136人、沖縄県100人など、全国で1580人という過去最多の感染が判明した。 まさに憂うべき状態だ。たまりかねた沖縄県の玉城知事、愛知県の大村知事、福岡県の小川知事などが、それぞれ独自の緊急事態宣言(福岡は「コロナ警報」)を発出している。 久々の首相会見、内容の薄さに驚き NHKが8月1日までの1週間のデータを集計して出した10万人当たりの感染者数は、①沖縄県18.38人、②東京都15.72人、③福岡県13.83人、④大阪府13.68人、⑤愛知県12.80人、⑥宮崎県9
自民党の石破茂元幹事長が次期総裁選を見据えて、党内の支持固めに力を注いでいる。7日には2018年の前回総裁選で石破氏を支持し、19年10月に他界した参院の実力者・吉田博美元参院幹事長の墓参りに行った。9月17日に予定する石破派の政治資金パーティーでは二階俊博幹事長を講師に招く。石破派は19人のみで党内基盤は弱い。吉田氏が率いた竹下派参院議員(21人)と二階派(47人)に秋波を送り、支持を取り付けたい考えだ。石破派幹部は「秋から本格的に動く」と意欲を示す。 「本当にお世話になった吉田幹事長のお初盆です。初盆のお墓参りは我々政治をやる者にとってすごく大きな行事。来ない方がおかしい」。石破氏は7日、石破派議員11人と共に東京都新宿区の寺院で吉田氏の墓参りを済ませた後、神妙に語った。
婚姻届を提出する「法律婚」ではなく、「事実婚」を選択する――さまざまな理由から、事実婚という結婚の形を選ぶカップルがいます。 今回話を聞いたのは、2020年2月に事実婚の形で結婚した女性、朝倉さん(仮名)。「普通に結婚すると思っていた」朝倉さんは、のちに夫となる男性の「今の結婚制度で結婚するのは違う気がする」という言葉をきっかけに、事実婚を選びました。事実婚をしてから半年、事実婚について感じていることをうかがいました。 連載「恋愛・結婚のかたち」 この記事は、ねとらぼとYahoo!ニュースの共同企画による連載記事です。国勢調査によると、2015年時点で男性の生涯未婚率(50歳時点で一度も結婚をしたことがない人)は23.37%、女性で14.06%と、1990年の男性5.57%、女性4.33%から大幅に上昇(国立社会保障・人口問題研究所の調査より)。近い将来、男性の3人に1人が“生涯未婚”の時
新型コロナウイルスのPCR検査などを担う地方衛生研究所でつくる協議会が7日、記者会見を開き、検査の拡充に向けて準備を進めている一方で、今のペースで検査数が増え続ければ負担が大きくなり、パンクしかねないと訴えました。 地方衛生研究所は、全国の都道府県や政令指定都市などに合わせて83か所設置されていて新型コロナウイルスのPCR検査で中心的な役割を担ってきました。 7日は、全国の研究所でつくる地方衛生研究所全国協議会が記者会見を開き、検査の現状や今後の見通しなどについて説明しました。 この中で、愛媛県立衛生環境研究所の所長をつとめる四宮博人副会長は、現在は、全国で1日当たりおよそ3万6000件の検査ができるようになっていると紹介しました。 そのうえで、秋から冬にかけてはそれを超える検査の実施が目標とされているため、各地域で拡充に向けた準備が進められている一方「現状のペースで検査数が増えていけば、
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