使用音声・VOICEVOX:青山龍星
内燃機関の未来 さて、そうしてCNF時代の内燃機関という話になれば、開発すべきエンジンはおそらく2種類ある。まずは発電用エンジンである。日産のe-POWERや、マツダのロータリーEVは、発電用エンジンと発電機を動力源として、駆動は100%モーターである。こうしたシリーズハイブリッド用の発電専用エンジンには今後大きな進歩が期待できる。 定格でしか運転しないため、全域でのエンジン性能が不要。当然高回転の許容も必要ない。2000回転からせいぜい3000回転が関の山。吸排気効率はピンポイントで定格運転域に最適化が可能になる。 吸排気は気体の脈動の影響を強く受ける。系全体には本来固有の周波数があり、吸気ならば吸気管系の長さと容積で効率の良い回転域が決まる。トロンボーンが管の長さと容積を変えて音の高さを変えるのと同じなのだ。 レース用のエンジンのパワーアップを追求すると特性がピーキーになるのはそういう
200kW級でも実際はその半分の90kWでしか充電できないという問題 日本の急速充電サービスプロバイダー最大手のイーモビリティパワーが、最大150kW新型急速充電器を発表しました。日本全土に広がっていく新型急速充電器の詳細内容、そして今後の急速充電器設置に必要となるポイントも含めて解説します。 まず今回取り上げていきたいのが、日本最大の充電サービスプロバイダーであるイーモビリティパワー、通称「eMP」の存在です。このeMPは、EV普及黎明期から充電サービスを展開していた日本充電サービスから事業を受け継ぐ形で設立された会社であることから、国内のほとんどの急速充電器を管理するという急速充電プロバイダー最大手です。 実際に、現在eMPが管理・提携する急速充電ネットワークは、2023年度末の段階で9103口と、2022年度と比較して1223口も増加しています。これまでの設置数から考えても、この1年
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30%程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80%までしか充電できないからだ。100%まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
元UPのボディサイズは全長4310×全幅1830×全高1675mm、ホイールベース2620mmとBYDラインナップ中で最もコンパクトなサイズとなる 日本市場への参入をBYDが発表したのが2022年7月。第1弾モデルのSUV、ATTO3がまず販売を開始し、その後にハッチバックモデルのドルフィンが導入された。そして2024年6月にはセダンのSEALが投入される予定だ。 BYDのSUVといえばATTO3があるのだが、今回BYDブースで見たのはすでに中国市場では販売されているひと回り小さいコンパクトSUVの「元(ユアン)UP」だ。中国国内では2024年2月に発表されている。 元UPのボディサイズは全長4310×全幅1830×全高1675mm、ホイールベース2620mmとBYDラインナップ中で最もコンパクトなサイズとなる。ATTO3(中国国内名:ユアン+)が全長4455×全幅1875×全高1615m
電気自動車(EV)大手・米の株価が大きく下がっている。ジャーナリストの岩田太郎さんは「の販売台数は前年割れし、利益率でもトヨタを下回り、『成長なき成長企業』となっている。このままだと時価総額でもトヨタに再逆転される可能性がある」という――。■「トヨタはなぜになれないのか」と言われていた米EV業界の雄であるの時価総額は、世界的にヒートアップした電気自動車(EV)ブームに乗り、2020年7月に日本のを抜いて、自動車メーカーとしては世界一となった。 2021年11月には、すべての日本メーカーの時価総額をはるかに上回る、1兆2000億ドル超(約185兆円)を達成している。 一方、この時のトヨタの時価総額は2482億ドル(約38兆円)。このため日本では、「トヨタはなぜになれないのか」という言説が広く語られるようになった。 写真=iStock.com/baileystock「トヨタはなぜになれないのか
Published 2024/05/02 16:31 (JST) Updated 2024/05/02 16:47 (JST) 2023年の電気自動車(EV)の世界販売台数は前年比25.8%増の約909万台で、伸び率は前年の66.4%から急減速したことが2日、調査会社マークラインズの集計で分かった。一方、ハイブリッド車(HV)の伸び率は31.4%(22年15.2%)に加速し、EVと逆転した。 EVの需要が一巡し、成長が曲がり角を迎えた半面、価格が手ごろで充電の心配がなく、使い勝手の良いHVに人気がシフトしてきた可能性がある。 トヨタ自動車を筆頭とする日本勢はEV販売で米中勢に遅れるが、HVはお家芸とし、業績に追い風だ。ただ、脱炭素の流れで中長期的にEV市場は拡大が続くとみられ、HVのもうけをEVに投じて競争力を高めることが欠かせない。 23年のHVの販売台数は約459万台だった。外部電源か
電気自動車(EV)大手・米の株価が大きく下がっている。ジャーナリストの岩田太郎さんは「の販売台数は前年割れし、利益率でもトヨタを下回り、『成長なき成長企業』となっている。このままだと時価総額でもトヨタに再逆転される可能性がある」という――。■「トヨタはなぜになれないのか」と言われていた米EV業界の雄であるの時価総額は、世界的にヒートアップした電気自動車(EV)ブームに乗り、2020年7月に日本のを抜いて、自動車メーカーとしては世界一となった。 2021年11月には、すべての日本メーカーの時価総額をはるかに上回る、1兆2000億ドル超(約185兆円)を達成している。 一方、この時のトヨタの時価総額は2482億ドル(約38兆円)。このため日本では、「トヨタはなぜになれないのか」という言説が広く語られるようになった。 写真=iStock.com/baileystock「トヨタはなぜになれないのか
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