岩田健太郎医師が感染爆発に警鐘「がれきの下の1万人」と「パラ中止」の最悪のシナリオ | AERA dot. (アエラドット)
岩田健太郎（いわた・けんたろう）／1971年、島根県生まれ。神戸大学大学院医学研究科教授。島根医科大学（現・島根大学）卒業。ニューヨーク、北京で医療勤務後、2004年帰国。08年から現職（撮影／楠本涼） 新型コロナウイルス感染者がかつてない勢いで増える中、東京オリンピック（五輪）が開催中だ。感染への影響や、パラリンピックを含めた今後の見通しを、神戸大学の岩田健太郎教授（感染治療学）が語った。 【図】五輪の経費は3兆円を超す？ ＊ ＊ ＊ ■五輪は延期すべきだった 私は大のスポーツ好きですが、感染症専門医として、開催の延期を主張していました。感染力の強いデルタ株が既存のウイルスにどんどん置き換わり始めていたことや、国民全体でみればワクチンの接種率がまだ低いことなどが理由です。 延期すれば、その間にワクチン接種が進み、感染者も重症患者も減り、気候も涼しくなり、観客を入れて、といういい雰囲気
コロナ禍で経営難のホテル業界 識者「あと1年をどう持ちこたえるかが正念場」
コロナ禍の長期化で最も厳しい状況に追い込まれているのがホテル業界だ。国内旅行者や出張者の大幅減少に加えて、2019年まで増加してきた外国人訪日客（インバウンド）が期待できないため、軒並み業績悪化に見舞われている。ホテル業界に詳しいPwCコンサルティング、リアルエステート＆ホスピタリティの澤田竜次パートナーに、現状と今後の見通しについて聞いた。 澤田竜次（さわだ・りゅうじ） 1989年に第一勧業銀行（現みずほ銀行）に入行。大企業等の資本市場からの資金調達に絡むファイナンシャルアドバイザリー業務を経験した後、2000年に会計事務所系のコンサルティンググループに入社。主としてM&A戦略、企業再編・再生関連ビジネスを経験した後、07年1月よりホテル部門の立ち上げを主導。ホテルおよび不動産事業会社に対する戦略コンサルティング業務およびホテルの開発・売買時におけるアドバイザリー業務を提供。16年より現
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