海底に潜んで驚異的なスピードで巣穴から飛び出し、トラバサミのような口で獲物に噛みついて食べてしまう奇怪な生物・オニイソメ。その祖先が2%2C000万年も前から魚を襲っていたらしき証拠を、このほど研究者たちが発見した。 TEXT BY MATT SIMON WIRED(US) 個人的には奇怪な生物に関してそこそこ詳しいが、それでも躊躇なく断言しよう。オニイソメはダントツに奇怪な生物だ。 全長3mにも成長する巨大な蠕虫（ぜんちゅう）で、海底に巣穴を掘り、水中にトラバサミのような口だけを突き出す。そして魚が近づくと、驚異的なスピードで巣穴から飛び出して獲物に噛みつき、荒っぽく巣穴に引きずり込んで生きたまま食べてしまうのだ。 そんなオニイソメの祖先が2%2C000万年も前から魚を襲っていたらしき証拠を、このほど研究者たちが発見した。学術誌『Scientific Reports』に1月21日付で掲載

かつて男子は学ラン、女子はセーラー服が主流だった中高生の制服で近年、男女を問わずズボンかスカートかを自由に選べるなど新しいスタイルが広がっている。性別にとらわれないジェンダーレスの観点だけでなく、自転車通学や防寒などのための実利面を重視し、男女ともズボンを標準とする学校も。明治時代以降、デザインや着こなしでさまざまな世相を映してきた制服は、常に変化を続けている。（藤井沙織） 兵庫県の姫路市立山陽中学校は、来年度から男女ともズボンを標準にした。長谷川貴久校長が「掃除や体育館の床に座るときなどを考えれば、活動しやすいのはズボン」と判断。昭和２２年の開校から続いた学ランとセーラー服をブレザー制服に変えた。スカートをはきたい女子生徒もいることから、申請すればスカート着用も可能とした。 制服メーカー「トンボ」（岡山市）が昨年度に納品した中高生の制服のうち、女子生徒にズボンを導入した学校は４５０校で、

マスクをしてせきをしたときのしぶきについて、ウレタンや布より不織布でできたマスクの方が飛散を防ぐ効果が高い傾向にあることが、理化学研究所が運用するスーパーコンピューター「富岳」のシミュレーションで示された。理研が２６日発表した。研究チームは、新型コロナウイルスへの感染を予防するため、人と集まるときは不織布マスクを使うなど、行動に伴うリスクを考慮したマスクの使い分けを提案している。 研究チームはまず、それぞれの素材そのもののフィルター性能と通気性を実験で計測。そのデータをもとに、マスクの形状や人が装着した状態を再現したシミュレーションを富岳で行った。 その結果、不織布のマスクはウレタンや布より、飛沫（ひまつ）を外に漏らさない性能が高い一方、通気性が悪く、装着時に息がしづらい傾向があると分かった。布製のマスクは不織布やウレタンに比べて通気性が良く、性能もウレタンより良いものがあることが分かった

平井卓也デジタル改革担当相は２４日の閣議後会見で、省庁職員がメールにファイルを添付して送信する際に、暗号化した上でパスワードを別のメールで送る「自動暗号化ＺＩＰファイル」を２６日に内閣府と内閣官房で廃止すると明らかにした。パスワードが記載されたメールを同じ経路で送ることを問題視し「セキュリティー対策としても、受け取る側の利便性の観点からも適切でない」と説明した。 デジタル政策へのアイデアを募る「デジタル改革アイデアボックス」に多くの意見が寄せられ、対応を検討していた。 代替策は決まっておらず、民間企業の動きも参考にしながら望ましいセキュリティー向上策を検討するという。暫定的な対策として「（パスワードを）電話で教える」と例示した。他省庁の状況も実態調査を進める。

大阪都構想の住民投票に関し、「隣接市は住民投票なしで特別区に移行できる」という投稿がツイッターで話題になっている。匿名ユーザーのほか、共産党前参院議員もイラスト付きでツイートした。 法律では確かに、一定条件下では住民投票を不要とする。一方、住民意思が反映される地元議会と府議会の承認が必要なことや、移行方法によっては住民投票を要するケースがあることも明記されている。投稿にはこうした内容は含まれておらず、ファクトチェックでは一見事実と異なることは言っていないが、重要な事実などが欠落しており、誤解の余地が大きい「ミスリード」といえる。 この内容のツイートは９月中旬以降に広まった。共産党の辰巳孝太郎前参院議員は同月１５日、堺市や東大阪市など、大阪市に隣接する府内１０市に特別区の範囲が広がる様子と《大阪市を廃止すると、隣接する市は住民投票なしで特別区に移行可能となります》という文字が書かれたイラスト

国連総会（１９３カ国）は１３日、人権理事会の理事国（４７カ国）のうち今年末で任期が切れる１５カ国を改選する選挙を実施し、アジア太平洋枠から中国、東欧枠からロシア、中南米枠からキューバを選出した。任期は来年１月から３年間。 国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウオッチは、中国が「大規模な人権侵害」をしており、ロシアも「シリア内戦で数々の戦争犯罪に加担している」と批判。３カ国を人権理に「ふさわしくない国々」と指摘した。 理事国は世界を５地域に分けて選出する。アジア太平洋枠ではサウジアラビアが落選。ほか４地域は改選国と立候補国の数が同じだったため事実上の信任投票となった。人権理は人権問題が指摘される国への勧告などを行う。日本は今年１月から理事国を務めている。（共同）

【ロンドン＝板東和正】英北部スコットランドで英国からの独立を求める声が高まっている。英国の欧州連合（ＥＵ）離脱に対する反発とともに、新型コロナウイルス対策をめぐり中央政府への不信感が強まったことが要因だ。スコットランド行政府のスタージョン首相は独立の是非を問う２度目の住民投票を行う計画を進め、ジョンソン英政権への圧力を強めている。 スタージョン氏は１日、行政府の年次計画を発表し、住民投票実施に向けた法案を２０２１年５月のスコットランド議会選までに公表する方針を示した。法案には具体的な投票日程が明記される予定。スタージョン氏は「スコットランド人には自ら未来を選択する権利がある」と訴えた。 スタージョン氏が強気の姿勢を見せるのは独立の支持者が増えているからだ。１４年に実施された１回目の住民投票では経済的な悪影響を懸念した有権者が目立ち、賛成約４５％、反対約５５％で独立は否決された。だが、英国が

政府は２５日の閣議で、内閣と自民党による故中曽根康弘元首相の合同葬の経費として約９６００万円を計上することを決定した。令和２年度一般会計予備費から支出する。合同葬は１０月１７日午後２時から東京・高輪のグランドプリンスホテル新高輪で実施される。

すわ戦国武将か、と思うペンネームと風貌。その正体は、民俗学とＳＦを織り交ぜた独特の作風を持つ作家である。貫禄ある外見とは対照的に３２歳と若いが、一人称は「ワシ」。行きつけのメイド喫茶で執筆している。著者の情報量が多すぎて混乱しそうだが、初の短編集という本書もエッジが効いている。 表題作の舞台は流行病と大災害で荒廃し、多くの国民が現実世界からＶＲ（仮想現実）世界に移り住んだ近未来の米国。仮想の新大陸に生きる米国民に、現実にとどまった仏教徒のインディアンの青年が「救済」を物語り、帰還を呼びかける－という壮大な筋書きだ。仏教思想がＳＦの世界観に密接に絡んでいく。 「アメリカが舞台の作品を書きたかったんです。そこからネイティブアメリカン、インディアン、インド、仏教…と連想しました。最初は冗談のつもりでしたが、進めるうちに（仏教とＳＦの）この組み合わせは面白いのでは、と」 ＶＲ世界で一生を過ごす架空

大阪市で昨年４月、３歳の弟を踏みつけて死なせたとして、軽度の知的障害がある２４歳の女が逮捕・起訴された。法廷で、弟に対する贖罪（しょくざい）の言葉を述べた女。一方で、同居していた両親には、強い怒りをあらわにした。「自宅より拘置所のほうがいい。両親には一生会いたくない」。かわいがっていた弟に手にかけた理由は何か。裁判では、事件の背景にある複雑な家庭環境が明かされた。 ■「大好きだった。ごめん」 「３歳の息子がぐったりしている、早く来て」 昨年４月、大阪市平野区の住宅から母親の１１９番があった。救急隊に搬送された息子は、約１時間後に腹部の血管断裂により失血死。３日後、大阪府警に殺人容疑で逮捕されたのは、２４歳の実姉だった。 一家は、４０代の両親と６人の子供の計８人で暮らす大家族。逮捕された女は長女にあたり、下に年齢の近い２０代の弟と２～５歳の幼いきょうだいがいた。 精神鑑定を経て大阪地検は傷害

中国甘粛省蘭州の衛生当局は１５日、昨年夏、蘭州の製薬工場で動物用ブルセラ症ワクチンの生産工程でずさんな管理により菌が漏洩（ろうえい）する事故があったと発表した。今月までに関係者計約２万１千人の検査を進め、約３千人が感染したと確認した。全員に何らかの症状があったかは不明。 日本の国立感染症研究所のサイトによると、ブルセラ症は家畜に多い人獣共通の感染症。人がかかった際の主な症状は発熱や倦怠感などがある。 衛生当局の発表によると、昨年７～８月、工場で使用期限の過ぎた消毒剤を用い滅菌が不十分だったため、汚染された空気が排出。工場の近くにある研究所で１１月に人から菌の抗体の陽性反応が出て、漏えいが発覚した。 当局は今年１月、工場のワクチン生産許可などを取り消した。７月から今月まで、初期検査で抗体反応が陽性だった人の再検査を実施した。健康面のケアや補償を実施するとしている。(共同)

自民党総裁選挙で投票する岸田文雄政調会長＝１４日午後、東京都港区・グランドプリンスホテル新高輪（春名中撮影） 自民党総裁選は、地方票で苦戦した岸田文雄政調会長が予想を大幅に上回る議員票を獲得し、石破茂元幹事長との２位争いを制した。来年９月の総裁選に望みをつなげた形だが、安倍晋三政権を批判してきた石破氏の「次」への芽を摘むため、他派閥が岸田氏に票を回したことも勝因とみられる。 「どうしても２位になりたい」。投票を翌日に控えた１３日夜、岸田氏は党本部６階の政調会長室から他派閥議員に自身への支持を求める電話をかけ続けた。 岸田氏から電話を受けた青山繁晴参院議員は１４日、産経新聞の取材に対し、岸田氏に投票したことを明かした。保守系有志議員による「日本の尊厳と国益を護（まも）る会」の代表を務める青山氏は、中国の習近平国家主席の国賓来日に関する党の非難決議をめぐる議論で、「岸田氏は外交部会による習氏の

戦国武将・上杉謙信の愛刀とされる国宝「無銘一文字」の公開が１０日、岡山県瀬戸内市の備前長船刀剣博物館で始まった。名刀の生産地だった瀬戸内市は、ふるさと納税や寄付で集めた資金を使い、文化庁とも協議の上、所有していた岡山県内の個人から３月に５億円で購入した。 公開は１０月４日まで。新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、観覧にはホームページや電話を通じた事前予約が必要。市は日本刀の魅力を発信するため、今後も定期的に披露する方針だ。 瀬戸内市文化観光課によると、無銘一文字は、同市の長船町地区を拠点に活動した刀工によって鎌倉時代中期に作られたとされる備前刀。上杉謙信や跡を継いだ景勝の愛刀と伝えられている。刃長は約７９センチ、反りは３センチ強で、重さ１・０６キロ。山鳥の羽毛のように乱れた刃文から「山鳥毛」の愛称もある。昭和２７年に国宝となった。

人材派遣大手、パソナグループは３１日、東京にある本社の主要機能を兵庫県の淡路島に移す方針を明らかにした。営業、人事部門などの社員約千人を来年春までに淡路島に異動させる。新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務が普及したことを受け、「どこでも仕事ができる」ことを実証する。パソナは淡路島の西岸にテーマパークや劇場、レストランなどを開設しており、こうした観光事業との相乗効果も狙う。 異動の対象となるのは、取引先とパソコンを通じてオンラインでやり取りができる営業部門や、給与計算、福利厚生などを担う人事部門の社員ら。デジタル技術を活用して社内を変革する「デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）センター」を設置する。異動してくる社員が入居する新たなオフィス（約５３００平方メートル）について既に賃貸契約を進めており、大浴場、バーを備えた社宅（１４０室）や寮も完備する。 営業部門ではパソナが提供する各種の

【ワシントン＝塩原永久】米政府は１３日、通信機器や監視カメラなどを扱う中国ハイテク５社の製品を使う企業に関して、米政府との取引を禁じる規則を施行した。政府事業に参画した企業から中国への情報流出を防ぐことが狙い。日系企業を含む事業者は調達先の末端まで精査し、禁止品を使っていないか確認する必要がある。米中のハイテク覇権争いが第三国の企業に対応を迫る対立局面に入った。 中国５社は、通信機器の華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ＺＴＥ）、海能達通信（ハイテラ）のほか、監視カメラの杭州海康威視数字技術（ハイクビジョン）、浙江大華技術（ダーファ・テクノロジー）。 ２０１８年成立の国防権限法に基づいた措置で、昨年８月には政府の調達先から５社が排除されていた。今回はさらに、５社の製品を使う企業も調達先から締め出す。 米政府に製品やサービスを納入する企業は自社の調達先を詳細に調べ、該当する製品を使っていない

河野太郎防衛相は４日午前の記者会見で、ミサイル防衛に関して「相手領域での弾道ミサイルなどの阻止」を盛り込んだ自民党提言が「中国や韓国の理解を得られる状況ではないのでは」と質問され、「主に中国がミサイルを増強しているときに、なぜその了解がいるのか」と語気を強めた。 韓国についても「なぜわが国の領土を防衛するのに韓国の了解が必要なのか」と述べた。 中国は急速な勢いで弾道・巡航ミサイル開発を進めており約２千発を配備。その多くが日本を射程に収めるとされ、日本は抑止力の抜本的な強化を迫られている。 自民党は中国や北朝鮮の脅威の増大を踏まえ、「専守防衛の考え方の下」で「ミサイル阻止能力」の保有を検討するよう求める提言をまとめた。４日午後に安倍晋三首相らに提出する予定だ。

【第４回東京都新型コロナウイルス感染症モニタリング会議】会議にのぞむ小池百合子東京都知事＝３０日午後、東京都新宿区（三尾郁恵撮影） 東京都の小池百合子知事は３０日の対策本部会議で、新型コロナウイルスの感染防止対策として、都内の酒類の提供を行う飲食店とカラオケ店に対して営業時間の短縮を再び要請することを表明した。要請に応じるなどした中小事業者に対して２０万円の協力金を支給する。 小池氏は会議で「現状は感染爆発も憂慮される極めて危機的事態。一定の抑制が必要だが、これからのコロナとの長い戦いを見据えると完全に営業をやめてくださいということは非現実的といえる」と説明した。 ８月３日から３１日までで、営業時間を午前５時から午後１０時までとすることを要請。協力金の支給対象は要請に応じ、感染防止に関するガイドラインを守っていることを示す都のステッカーを掲示した中小事業者となる。 都は緊急事態宣言発令後に

共産党の志位和夫委員長は２８日の記者会見で、韓国北東部の江原道（カンウォンド）平昌（ピョンチャン）にある「韓国自生植物園」が慰安婦像にひざまずき謝罪する安倍晋三首相を模した像を園内に設置したことに対し、「韓国政府としての行動ではないと認識している。コメントしない」と述べた。

日本ライフル射撃協会が国内の競技者消滅に強い危機感を抱いている。競技者である協会員の平均年齢が右肩上がりで６０歳を超えるのは時間の問題。「このままではライフル射撃の競技者が（日本国内に）いなくなる」。ダンディーな松丸喜一郎会長も悲痛な声を上げる中、生き残りの切り札が開発された。安全性の高い光線銃「ビームピストル」だ。 ７月に開催された協会のオンライン理事会後、松丸会長は報道陣を前にマイクを握り、厳しい競技環境を紹介した。２００８年に３４１４人いた会員数は１９年に２９３０人へ大幅に減少。４３・２歳だった平均年齢も５０・４歳へと押し上げられた。このまま推移すれば１５年後の３４年には６０歳を超え、競技から引退する人が続出すれば競技存続の危機に陥る。 国内の競技人口は他の五輪競技と雲泥の差がある。協会の資料によれば、トップの陸上が２２００万人で２位の水泳が約１０００万。卓球、サッカー、バドミントン

菅義偉（すが・よしひで）官房長官は１４日午前の記者会見で、東京都内で新型コロナウイルスの陽性と診断された感染者と連絡が取れていないケースがあると明らかにした。「厚生労働省から東京都に対し、詳細な状況の確認を求める」と述べた。 菅氏は、都が公表している陽性が判明した感染者のうち、「入院・療養等調整中」と分類されている３９６人には「陽性の結果判明後に連絡取れない方が含まれる」と説明した。陽性と判明した人の所在把握については「自治体の責任のもとにやっていただいている」との認識を示した。 その上で、菅氏は「保健所の職員の増強といった体制整備や宿泊療養先の確保などの取り組みを改めて求めつつ、必要な支援を国としても行っていきたい」とも語った。