分配金を出したSMTインデックスシリーズ : 吊られた男の投資ブログ (インデックス投資)
2013年05月12日20:44 分配金を出したSMTインデックスシリーズ カテゴリ投資信託・ETF tsurao Comment(7)Trackback(1) すでにいくつかのブログ等でも取り上げられた話です。 インデックス投資家から人気のSMTインデックスシリーズが、この5月10日の決算で分配金を出しました。 ・SMT 日経225インデックス・オープン： 0円 ・SMT TOPIXインデックス・オープン： 0円 ・SMT グローバル株式インデックス・オープン: 20円 ・SMT 新興国株式インデックス・オープン： 20円 ・SMT 国内債券インデックス・オープン： 0円 ・SMT グローバル債券インデックス・オープン： 20円 ・SMT 新興国債券インデックス・オープン： 20円 ・SMT J-REITインデックス・オープン： 20円 ・SMT グローバルREITインデックス・オープン
「本当の分配率」議論より、大切な投資スタンス : ランキングで読み解く投信 : 投資信託 : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
最近マネー誌でよく見かける「本当の分配率」という言葉があります。 何が「本当」なのか、個人的には首を傾げる点もあります。この「本当の分配率」とはどんなものなのか、少し細かい話になりますが情報に惑わされないためにも、いっしょに考えてみましょう。 まず「率」というのはご存知のように「％」で表される数字で、ある量（大きさ）に対してどれだけの量（比率）を占めているかを把握するためのものです。 「分配率」は、1年分の分配金の合計額が基準価額に対してどのくらいの比率かを見るものです。しかし基準価額は毎日変化します。「いつの基準価額と比べれば良いのか」というのが、「本当の」という議論が出てくる原因です。 いつの基準価額で計算するか 実は、ごく単純に考えても計算の対象となる基準価額には3種類あります。 （1） 分配金を計算した期間の最終月の月末基準価額 （2） 分配金を計算した期間の最初の月の月末基準価額
投信の乗り換え勧誘監視、それがあろうとなかろうと。
※本ブログでは記事中にPRを含む場合があります 証券会社による投信乗り換え勧誘を監視するそうです。 【日経新聞2010/08/06朝刊4面より引用】 投信の乗り換え勧誘監視 顧客保護へ監視委方針 証券取引等監視委員会は、証券会社による投資信託の販売状況について立ち入り検査を通じて重点的に点検する方針を決めた。顧客に対して、ある投信を売って別の投信を買う行為（乗り換え）を頻繁に勧める事例が増えていると判断。投資家保護の観点から是正を促す。手数料収入を増やすため、顧客にとって有利でない乗り換えを、十分な説明をせずに勧めていないかといった点を点検する。 【引用おわり】 基本的には、良いことだと思います。 同じ顧客に新商品を回転売買させる営業方針では、証券業界の将来はジリ貧です。 もういい加減、証券各社は株式売買委託手数料の落ち込みを、新規投信の「販売手数料」で手っ取り早く穴埋めしようという発想を
地域密着型1人店舗の証券会社が、最大の顧客満足を実現している：日経ビジネスオンライン
これまで、日本の資産形成市場、特に「貯蓄から投資へ」の流れを加速させることが期待されてきた投資信託市場の現状と課題について考えてきました。今回は、こうした日本の現状を踏まえたうえで、世界でも最も大きな投資信託市場を持つ米国の状況について、勉強してみたいと思います。 米国の投資信託市場は、この30年間で飛躍的に大きくなりました。1985年に約0.5兆ドル（約45兆円）しかなかった投資信託の残高は、2009年末には約11兆ドル（約990兆円）にまで拡大し、その家計金融資産に占める割合も1980年初めの1％台から、直近では株式を上回り20％を越えるほどになりました。 こうした米国投資信託の急速な普及には、30年間にわたって株式・債券市場ともに右上がりの相場であったことが大きな背景としてあるものの、制度的な後押しや金融機関の販売体制の進化があったことも見逃せません。残高が60兆円前後と家計金融資産
「旬のお勧め」で投資信託を選んでは資産形成できない：日経ビジネスオンライン
前回は、少子高齢化・成熟経済化という大きな環境変化の中で、社会保障制度が大きな岐路に差しかかっていること、それに従って資産形成も自助努力・自己責任が重要になり、自分の価値観に基づいてライフサイクルを通した資産の全体最適化を図る必要がよりいっそう高まること、こうした資産形成の意味の変化は本来「貯蓄から投資（投資信託）へ」の流れを加速させるはずだがそうなってはいない、ということを述べました。そして「貯蓄から投資（投資信託）へ」の流れが加速しない背景には、投資信託に関わる様々な会社がその役割を十分に果たしてこなかったことがあるのではないかと問題提起をしました。これを受けて今回は、具体的にまず投資信託にかかわる様々な会社について考えてみたいと思います。 まず投資信託という商品がどのようにして個人に届けられるのか、その流れを簡単に見ておきましょう。始めに資産運用会社が、販売会社の意向や市場動向を考え
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