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![「人生に必要なことが書いてある」人気哲学者が今も読み返す名著](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/80187307074073326408bd1bd539eadc6d110541/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fbookplus.nikkei.com%2Fatcl%2Fcolumn%2F061700384%2F061700001%2Ftop_m.jpg)
「なんで澤田さんだけが……」 2002年5月に開かれた緊急役員会。駐在先のロンドンから駆けつけた玉塚元一は耳を疑った。自分をユニクロに引っ張ってきた張本人であり、20代の頃から兄貴分と慕ってきた澤田貴司が経営不振の責任を取って副社長を退任するという。 何も知らされていなかった玉塚はその場で激高した。思えば、柳井の目の前でこれほど怒りをあらわにしたのは、後にも先にもこの時だけだろう。 「おかしいじゃないですか。なんでこんなことになるんですか。こうなったのはここにいる俺たち全員のせいでしょ。それなのになんで澤田さんだけが……。澤田さんだけが責任を取るって、どういうことですか! 俺にはこんなの、到底納得できないですよ!」 一同が黙りこくる。時間が止まったかのような張り詰めた空気を破ったのは、澤田の一喝だった。視線を玉塚に向けると、大声でまくし立てた。 「おいゲン! お前、いいかげんにしろよ!」
その本の「はじめに」には、著者の「伝えたいこと」がギュッと詰め込まれています。この連載では毎日、おすすめ本の「はじめに」と「目次」をご紹介します。今日は鈴木哲也さんの『 セゾン 堤清二が見た未来 』。日経ビジネス人文庫版のまえがきをお届けします。 【文庫版まえがき】 堤清二とセゾンは再び敗れた──。 2023年の暑い夏、半年以上にわたる紛糾の末に、そごう・西武が米投資ファンドと家電量販大手ヨドバシホールディングスの連合へと売却された時、筆者のあたまには「敗戦」という文字が浮かんだ。 「なにをいまさら敗戦なんて。セゾングループはとっくに解体されているでしょ」。そんな声が聞こえてきそうだ。たしかに、そごう・西武は2006年からセブン&アイ・ホールディングスが所有してきた子会社だ。堤清二は2013年に亡くなっている。 それなのになぜいま敗戦なのか。今回の売却を巡る騒動では、西武池袋本店というセゾ
この春、新しく管理職やリーダーになった人、毎日忙し過ぎてマネジメントの学びを深めることができていない人…そんな人におすすめのビジネス書を紹介した記事をまとめました。メンバーのやる気を高めたい、部下を上手に育てたい、マネジメントの極意をおさらいしたい、自分なりのリーダー像を持ちたい、組織の目標を達成したい、面談のやり方、話し方を学びたい…リーダーとしての心得から実務に役立つマネジメント術まで、おすすめのビジネス名著をまとめて紹介します。 部下のケアも学べるマネジメントの名著5冊 リーダーを任されると、自分がプレーヤーだった頃とは、環境や求められるものが大きく変わり、想定外のことがたくさん起こります。初めてのマネジメントでも、人をマネージするためのスキルを学習することで、部下やメンバーとの関係性がぐんと良くなることがあります。今回は、「部下のケア」も含めたマネジメント術が学べる5冊を紹介。 順
1951年生まれ。千葉県出身。74年慶応義塾大経済学部卒、キッコーマン醤油(現キッコーマン)入社。95年には、つゆや焼き肉のたれの商品開発を担当するプロダクト・マネジャーに抜擢される。関東支社長、専務執行役員などを経て、2011年キッコーマン食品社長、13年キッコーマン社長CEO、21年6月から会長CEO。23年6月から現職。19年5月から日本醤油協会会長、22年6月から食品産業センター会長、23年6月から経済同友会監事(写真:大槻純一、以下同)。 だめですか。 堀切:と思いますよ。そこで働いている人たちの顔を見ているか、体調やメンタルはどうか、現場でいま何が問題になっているか。それを所属長が知っているか知らないかで、職場のコミュニケーションがまったく変わってきますよね。どれも、自分の席で数字だけ見ていても分からないことです。 鳥越淳司・相模屋食料社長(以下、鳥越):数字は原因ではなくて、
新年度が始まって、あっという間の1カ月。新社会人の人は、新しい生活に慣れてきた頃でしょうか。緊張した生活が続いて、もうすぐ始まるゴールデンウィークに少しホッとしている人もいるかもしれません。初めての長期休暇は、疲れた心と体を休めつつ、ビジネスパーソンとしての基礎を身に付け、将来のキャリアに役立つ思考力を鍛える本を読んでみませんか。日経BOOKプラスでこれまでお届けした、新社会人や20代におすすめのビジネス名著をまとめて紹介します。 20代のうちに読む、3つの分野の15冊 20代というのは、生産性を高めて時間効率を上げないと「自分の時間」がつくれない時期でもあります。そんな20代におすすめなのが、3つの分野の本です。1つ目は、20代をどう過ごすべきか教えてくれる「自己啓発・キャリア」の本、2つ目は、自分の時間をつくるための「生産性向上や時間の使い方」を学べる本、3つ目が、仕事をするための技術
話し方のキモは「口を開く前」にあり ──『伝え方が9割』(ダイヤモンド社)、『人は話し方が9割』(すばる舎)など、コミュニケーションについての本は世に多くのベストセラーがあり、類書も続々と刊行されています。安達さんの著作『頭のいい人が話す前に考えていること』は、この激戦区に近いジャンルで既に55万部超と、2023年を代表するビジネス書の大ヒットとなりました。自身では勝因をどう分析していますか? まず前提として、伝え方や話し方の本が求められ続けている背景には、製造からサービスへと比重が推移してきた日本の産業構造の変化があります。その変化の中で、知識や情報の受け渡しが必要な「知識労働者」の割合が増えていきました。企業が新卒採用で重視する点も、かつては「協調性」といわれていたのが、今はコミュニケーション能力がぶっちぎりのトップです。 さらに、ビジネスで求められるコミュニケーションのレベルも、時代
「昭和」が終わって三十数年。あなた自身が「昭和人間」の場合も、身近な「昭和人間」についても、取り扱い方にはちょっとしたコツが必要です。「昭和人間」ならではの持ち味や真価を存分に発揮したりさせたり、インストールされているOSの弱点をカバーしたりするために、有効で安全なトリセツを考えてみましょう。今回は日本に対する“セルフイメージ”について。 人は「過去の栄光」が、なかなか忘れられません。そして、漠然と抱いている「セルフイメージ」は、最も輝いていた時期をベースにしがち。今は「セルフイメージ」から遠くかけ離れていると分かってはいても、素直に認めるのは至難の業です。 いや、個々人の過去と現在の話ではありません。確かに昭和人間は、自分自身に関しても「セルフイメージ」と実態とのギャップを折に触れて感じさせられています。微妙に重なる話かもしれませんが、ここで考えたいのは、「日本」という国に対する認識につ
インターネット上の意見に政府の圧力がかかるのは70カ国中53カ国、監視干渉行為をしない国は日本を含めてたった4カ国。ネット上の自由に迫る「影」は着々と広がり続けています。その実情とは。長年情報通信政策に携わり、現在は大手プロバイダーのIIJ副社長である谷脇康彦氏の著書『 教養としてのインターネット論 世界の最先端を知る「10の論点」 』から一部を抜粋して紹介します。 インターネットはどう生まれ、どう使われてきたか 1960年代のインターネット草創期。インターネットの普及は世界の人々の間で情報や知識を共有することを促し、透明で民主的な社会の実現に貢献するという期待が利用者の間に確かに存在していました。これはインターネットの基本精神である「自律・分散・協調」という面に依拠するものでした。 具体的には、インターネットを構成するルーターなどの機器は民間の人たちが「自律」的、つまり自由に設置・運用し
2019年、ランダム化比較実験(RCT)を使った研究で世界の貧困緩和に貢献したとして、ノーベル経済学賞を共同受賞した米マサチューセッツ工科大学(MIT)教授、アビジット・バナジー氏。その研究は先進国の経済のあり方にも多くの示唆を与える。書籍『 世界最高峰の経済学教室 』(広野彩子編著)から、豊かになった国に必要な経済政策の考え方、人工知能(AI)時代の社会政策について語ったインタビューを2回にわたり掲載する。今回は前編(インタビューは2019年に行った)。 先進国の経済成長のメカニズムは謎 共著『 絶望を希望に変える経済学 社会の重大問題をどう解決するか 』(アビジット・V・バナジー、エステル・デュフロ著/村井章子訳/日本経済新聞出版)では、経済成長や移民の影響、イノベーションなどについて、最新の経済学の成果に基づいた分析や解説を展開した。開発経済学の権威であるバナジー氏に、豊かになった後
豊かで調和のとれた社会づくりを目指し、世界50カ国以上でITサービスを提供しているNTT DATA。グローバルITサービスプロバイダーのリーディングカンパニーとして、サステナビリティ経営にも取り組んでいます。NTT DATAの持ち株会社であるNTTデータグループ執行役員でコーポレート統括本部サステナビリティ経営推進部長を務める池田佳子さんに、自らがサステナビリティ経営を進める上で大切にしている本や、昇格試験を控えた部下に薦めたい本を挙げてもらいました。 やり抜く力がいるサステナビリティ経営 NTT DATAは2023年7月から持ち株会社、国内事業会社、海外事業会社からなるグローバル経営体制に移行しました(NTT DATAは3社を包括する名称)。持ち株会社であるNTTデータグループコーポレート統括本部には、私が所属するサステナビリティ経営推進部のほかに、財務、人事、事業戦略部門などが含まれて
修士課程を終えて博士課程に進む学生の数は03年度の1万1637人がピークで、18年度には約半分の6022人まで落ち込んだ。正規雇用で安定した研究ポストが減り、博士号を取ってもその先の展望が描きにくいことが背景にある。 次に、日本の研究力を見てみよう。注目度の高い科学論文数の国際順位は1990年代前半まで世界3位だったのが18年は10位まで落ちた。同じ平成の30年間に産業競争力も低落。鉄鋼・造船のような重厚長大型産業だけでなく、家電製品やパソコン、半導体のようなハイテク分野でも国際市場シェアの低下が進んだ。 産学そろっての地盤沈下を招いた「主犯」は、イノベーションの担い手を育てる仕組みの弱さだ。 イノベーションといっても日本が得意とした「よりよいものを、より安く作る」式のプロセスイノベーションではない。米アップルのiPhone(アイフォーン)のようなプロダクト(製品)イノベーションである。プ
世界的なエネルギー危機は、日本の電力供給にも影響を及ぼす。当たり前に使っていた電力が、なぜ足りなくなるのか。ここに来て一気に進む原発の再稼働は、本当に必要なのか――。自由化、急速な脱炭素化の推進など、日本のエネルギー政策に何が欠けていたのかを解説し、エネルギー確保の戦いに敗れつつある姿を浮き彫りにする。 『電力崩壊 戦略なき国家のエネルギー敗戦』 (竹内純子著/日本経済新聞出版)から抜粋・再構成してお届けする。 日本は本当に再エネ後進国なのか 脱炭素の取り組みや再生可能エネルギー(再エネ)の導入に関して、必ずと言ってよいほど聞かれるのが、「日本出遅れ論」です。「欧米では」「ドイツでは」「それなのに日本では」という“出羽守(でわのかみ)”が頻繁に出没するのですが、そもそも、エネルギー政策は各国の自然条件や人口、化石燃料の有無や産業構造などによって異なるものです。 脱炭素というゴールは世界共通
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