1990年代サブカルチャーの中にいて、政見放送やカルト宗教を面白がっていた自分に、いまの自分は計り知れない嫌悪感を覚えている。あの頃の自分に言いたい。そのツケ、きっちり回ってくるよって。 https://t.co/kfxUW9nsHC
![シブヤメグミ on Twitter: "1990年代サブカルチャーの中にいて、政見放送やカルト宗教を面白がっていた自分に、いまの自分は計り知れない嫌悪感を覚えている。あの頃の自分に言いたい。そのツケ、きっちり回ってくるよって。 https://t.co/kfxUW9nsHC"](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/40ef31a609a89be1b8d1a33a271b4d0f8e3148dd/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fpbs.twimg.com%2Fmedia%2FD_y8868U4AAlC5H.jpg)
1990年代サブカルチャーの中にいて、政見放送やカルト宗教を面白がっていた自分に、いまの自分は計り知れない嫌悪感を覚えている。あの頃の自分に言いたい。そのツケ、きっちり回ってくるよって。 https://t.co/kfxUW9nsHC
オウム事件は、その裁判過程ですでに多くの事実が明らかになっているが……(写真はオウム真理教教団施設内の様子:Hironori Miyata/Camera Press/アフロ) どんなに卑劣な悪党であっても、その身内が“死刑は避けてほしい”と願うのは、責められない。多少常軌を逸したことを言っても、それが本人の心情の吐露である限り、違和感があったとして聞かなかったフリをしてあげるのが人情というものだろう。 そのため、オウム真理教の教祖麻原彰晃こと松本智津夫死刑囚の三女が、本を出したり、マスコミに出たり、はたまた被害者の会のイベントにまでやってきて、父親の精神状態の異常を語り、「真実」を語らせるために死刑執行を回避し治療をするよう訴えたことなどについて、私は発言を控えてきた。ただし、被害者の会での振る舞いには、傷つき、心乱された被害者がいることは付記しておきたい。 しかし、著名な文化人らがうちそ
平成7(1995)年3月30日に発生した、國松孝次警察庁長官狙撃事件。オウム真理教による犯行の可能性が高いとされながら、未解決のこの事件には、警視庁捜査第一課元刑事・原雄一氏の執念の捜査で浮かび上がった「真犯人」中村泰受刑者がいた。 原氏は今年3月、事件の真実を綴った『宿命 警視庁捜査第一課刑事の23年』を刊行。本書を読んだ中村受刑者の「協力者」から原氏宛てに手紙が届き、事件は新たな展開を見せている(詳細は原氏の特別寄稿「警察庁長官狙撃事件の真犯人を支援した『協力者』からの手紙」を参照)。また、今夜9月8日(土)21時からのNHKスペシャル「未解決事件シリーズ」では、原氏と中村受刑者の長い闘いが実録ドラマとして放映される。 このたび公開するのは、獄中の中村泰受刑者自身がつづった『宿命』の「書評」である。中村受刑者は「現代ビジネス」での発表を前提にこの一文をまとめ、著者である原氏に託した(表
Twitter社は27日、本紙・藤倉善郎被告人兼総裁のアカウントをロックした。藤倉被告は、24日に開催された「オウム事件真相究明の会」の解散集会においてカメラに手をかざすなどして取材を妨害してきた会関係者のうち、特に執拗に醜悪な妨害行為を繰り返した精神科医の香山リカ氏の写真をTwitterに投稿。これがプライバシー侵害にあたるとして、Twitter社は藤倉被告への事実確認等も行わずに投稿を削除し、アカウントをロックした。藤倉被告のアカウントがロックされるのは1カ月ぶり8度目。 藤倉被告のロックの原因となったのは、「オウム事件真相究明の会」の解散集会においてカメラに手をかざして取材妨害を繰り返す香山リカ氏の写真4枚を含んだ投稿。取材現場からツイキャスでネット中継した映像のキャプチャー画像とみられる。 藤倉被告は写真とともに、以下の文章を投稿していた。 〈昨夜の #オウム事件真相究明の会 のツ
今年6月の結成以来、オウム事件の歴史修正団体として各方面から批判を浴びてきた「オウム事件真相究明の会」が24日、会の解散を宣言した。結成後初の集会が解散集会となった。会場では、テレビ朝日やIWJにのみ動画撮影やネット中継を認める同会の通告に反発した本紙「やや日刊カルト新聞」が動画撮影とネット中継を強行。香山リカ氏など会関係者に取り囲まれカメラを遮るなどの取材妨害を受けたが、最後までネット中継を続けた。 8月24日夜、東京・文京区民センターで同会が開いた『「死刑執行に抗議し、オウム事件についてもう一度考える」集会』。本紙からの取材申請に対する回答の中で同会事務局が、この日の集会を最後に会が解散することを明らかにしていた。しかし同会ウェブサイト上での告知や会場での配布資料には「解散」の文字は一切記なく、本当に解散するのか?と一部で疑念が持たれる中、集会は始まった。 本紙既報の通り、やや日刊カル
明日8月24日に予定されている「オウム事件真相究明の会」による解散集会において、取材申請していた「やや日刊カルト新聞社」に対して動画撮影とネットでの中継を認めないとする通告を行った。一方でIWJ(代表=岩上安身氏)に対してはネット中継を認めるとしたことから、「やや日刊カルト新聞社」は同会の通告を拒否。当日、動画撮影とネット中継を行う旨を回答した。 オウム事件真相究明の会は、社会学者の宮台真司氏やオウム真理教の教祖・麻原彰晃の三女らが今年6月に設立した団体。麻原の裁判について、世論に押された裁判所が不当に終結させたかのように語るなどしたことから「歴史修正」などと批判を浴びた。 同会は、今年7月に死刑が執行されたオウム事件関連の死刑囚13人のうち、麻原についてのみ死刑の執行に反対していた。しかし死刑が執行されたことを受け、8月24日に都内で抗議集会を開くことに。これで同会は解散するとしているこ
左から想田和弘氏(映画監督)、宮台真司氏(社会学者、首都大学東京教授)、森達也氏(作家・映画監督・明治大学特任教授)、雨宮処凛氏(作家) 6月4日、参議院議員会館内で「オウム事件真相究明の会」が設立記者会見を行い、メディア関係者や一般参加者など約100人が詰めかけた。その内容がTwitter上で、滝本太郎弁護士やジャーナリスト・江川紹子氏といったオウム問題専門家から痛烈な批判を浴びている。また、井上嘉浩死刑囚の証言をもとに「オウム事件の真相はわかっていない」とする同会の主張がデマであることや、同会に松本死刑囚の三女・麗華氏(アーチャリー)が深く関わっている可能性が高いことが、本紙の調査によってわかった。 ■前代未聞レベルの会見 「オウム事件真相究明の会」は、オウム真理教事件の真相が不明であるとして教祖・麻原彰晃こと松本智津夫・死刑囚の治療と裁判再開を求めることを実質的な目的とした会。6月4
女性のパンティを透視 1984年2月のこと。渋谷区桜丘のマンションの5階にある「鳳凰慶林館」という学習塾が、同じ経営者によってなぜかヨガ(ヨーガ)道場に様変わりした。ヨガの他にも、鍼灸などの東洋医学、原始仏教、超能力開発などがブレンドされている、当時日本のオカルトをごった煮したようなレッスン内容だった。リーダーの麻原彰晃はこの時28歳。後にオウムの幹部となる女性たち、山本まゆみ・飯田エリ子・石井久子もこの年に続々と入会する。ここでは「オウム真理教」でもその前身の「オウム神仙の会」でもなく、活動期間たった2年、若者達が"解脱"を目指して2DKの部屋で修行を重ねたヨガ道場「オウムの会」の話をしてみたい。 麻原彰晃、本名・松本智津夫は熊本県の出身。盲学校を卒業後、上京して東大を目指すが受験に失敗。その後、健康薬品販売店を営むも薬事法違反で逮捕され、阿含宗での修行は途中で抜け、「社会総合解析協会」
「テロ」の定義は、「直接的な暴力行為を働きながら、その脅威によって特定の政治目的を達成しようとする行為」だ。暴力行為や破壊行為だけではテロの条件を満たさない。だから秋葉原の無差別殺傷事件や付属池田小事件などを、テロと呼ぶ人はいない。 ところがボストンの爆破事件が起きたとき、犯行声明もなければ犯人も特定できていない状況で(つまり動機が不明なまま)、新聞やテレビなど日本のマスメディアは、「テロ」という言葉を当たり前のように使っていた。 つまり「テロ」がインフレーションを起こしている。ワシントンポストやニューヨークタイムスなどアメリカの主要紙の見出しについては、少なくとも日本の新聞よりは抑制的だとの印象を受けた。injureやkillやbombなどの言葉は散見するけれど、terrorismというワードは見つからない。犯行翌日にオバマ大統領はテロとして調査を進めているとスピーチしたけれど、この段階
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く