【独自】「コロナ8割おじさん」西浦博、悲痛の告白「あんまりだという思いはあります」《コロナ専門家はなぜ消されたのか》（広野 真嗣） @gendai_biz
1月17日に緊急出版される広野博嗣『奔流 コロナ「専門家」は、なぜ消されたのか』（講談社）が発売前から話題になっている。当事者である西浦博氏自身が、自身のXで「自分で言ったこととはいえ、この国に関するエピローグの締めくくりを読んでつらい気持ちになってしまいました」と語っている。 政権と世論に翻弄されながら危機と闘ったコロナ感染症「専門家」たちの悲劇とは何だったか？ 弩級ノンフィクションの一部を紹介しよう。 海外では惜しみない拍手が 2023年9月5日、私は京都駅の上にあるホテルの喫茶店で、京都大学大学院教授の西浦博に会った。尾身茂が新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長として最後に岸田文雄に面会してからちょうど1週間後のことだ。官邸からの去り際の朗らかな尾身の表情をどう見ていたのか。それを質問したかった。西浦は、こう答えた。 「あんまりだという思いはあります。キックアウトですよね」 なぜ
本来は「今日の野党は明日の与党」 日本に欠く「政党を育てる」視点：朝日新聞デジタル
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ワッシュ on Twitter: "これは……。 ←去年１２月 今日→ https://t.co/LWE7OJ7xwU"
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期限には「感染減ってるはず」 菅首相、五輪に背水の陣：朝日新聞デジタル
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米紙「日本政府は損切りし、IOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ」 | 日本政府は主権まで放棄したわけではない
国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。 だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。 中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。 フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。 日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり
池江 璃花子 on Twitter: "いつも応援ありがとうございます。 Instagramのダイレクトメッセージ、Twitterのリプライに「辞退してほしい」「反対に声をあげてほしい」などのコメントが寄せられている事を知りました。もちろん、私たちアスリートはオリンピックに出るため、ずっと頑張ってきました。ですが、↓"
いつも応援ありがとうございます。 Instagramのダイレクトメッセージ、Twitterのリプライに「辞退してほしい」「反対に声をあげてほしい」などのコメントが寄せられている事を知りました。もちろん、私たちアスリートはオリンピックに出るため、ずっと頑張ってきました。ですが、↓
「ていねいな暮らし」の戦時下起源と「女文字」の男たち｜「ていねいな暮らし」の戦時下起源と「女文字」の男たち｜大塚 英志｜webちくま（1/4）
5月4日、厚生労働省が新型コロナウィルスを想定した「新しい生活様式」を公表しました。感染対策のために、「手洗いや消毒」「咳エチケットの徹底」といった対策を日常生活に取り入れることだけでなく、会話や食事、働き方など様々な領域における行動について指針を示しています。 この「新しい生活様式」という言葉から、戦時下に提唱された「新生活体制」を想起するという大塚英志さんに、エッセイを寄せていただきました。 テレビの向こう側で滔々と説かれるコロナ下の「新しい生活様式」なる語の響きにどうにも不快な既視感がある。それは政治が人々の生活や日常という私権に介入することの不快さだけではない。近衛新体制で提唱された「新生活体制」を想起させるからだ。 かつて日本が戦時下、近衛文麿が大政翼賛会を組織し、第二次近衛内閣で「新体制運動」を開始。その「新体制」は、経済、産業のみならず、教育、文化、そして何より「日常」に及ん
サンド伊達、山下達郎ら著名人の「批判やめよう」喚起に賛否（女性自身） - Yahoo!ニュース
新型コロナウイルスへの対策に日夜追われている日本政府。しかし、その対応に疑問符がつくことも少なくない。4月1日、感染予防策として安倍晋三首相は1世帯あたり2枚の布マスクを配布すると発表。「ありがたい」「マスク買えないから助かる」といった感謝の声があがるいっぽうで、「なぜ2枚？」「マスクの前に経済対策すべき」といった怒りの声がネット上で相次いだ。 また4月8日に政府は、コロナ禍により収入が減った世帯に条件付きで30万円の現金給付を行う緊急経済対策を発表。しかし、“世帯主の収入がコロナ感染症発生前と比較して半減以上した場合”といった適用条件が厳しくごく一部の人にしか給付されない懸念から「なぜ一律給付にしない！」「意地でも国民にお金は払いたくないんですね」といった批判が巻き起こっていた。 こうした人々の相次ぐ政府批判に対して、声を上げたのは第一線で活躍する各界の著名人たちだ。 4月8日、お笑いコ
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安倍総理の星野源さんコラボは何が問題だったのか / 音楽家からの視点と分析｜KX