インド発！美しくなりたい気持ちは、男性も女性も同じ：日経ビジネスオンライン
インドの美容意識といえば、元々は男女問わず「色が白いこと」そして「体系はぽっちゃり」が好まれていた。色が白くぽっちゃりした体系の方が裕福に見えると言うのがその理由だ。 特に「美白」に関してはまさにインド＝美白大国と言ってもいいほど、その手の商品は巷にあふれている。色白といっても「ホワイトニング」ではなく「フェアネス」という言葉を使うのだが、フェアネスクリームは金持ちだけでなく、ミドルクラスも、ひいては都市部のスラムに住んでいるような家でも、そして農村でもほぼどこの家庭に行っても目にすることができるくらいに裾野は広い。徐々に色を白くするというより7日間使えばこれだけ白くなるという“眉唾モード”の広告もあちこちで目にする。 しかしながらこういったインドの過去ある種「普遍」であった価値観に変化が明らかに出てきている。 インドではここ数年生活習慣病が急増している。専門家は「既に社会的に問題になって
オリンパス社長解任劇、すべての真相を話そう 渦中のひと、ウッドフォード前社長の告白（1）：日経ビジネスオンライン
CEO兼任からわずか2週間後に解任されたマイケル・ウッドフォード氏。オリンパスの外国人社長としてマスコミの注目を浴びた。だが、就任からわずか数カ月後に、過去の買収案件に「巨額損失がある」と追及して、会長など他の経営陣と対立を深めていった。彼が語る生々しいやりとり。そこに、解任劇の真相があった。「このまま問題を放置すれば、日本経済は悪化の一途をたどる」。 （聞き手は石黒 千賀子＝日経ビジネス副編集長） 10月20日午前11時30分。英ロンドン中心街のホテルで、オリンパス前社長のマイケル・ウッドフォード氏の到着を待っていた。2日前、彼から「取材を受ける」というメールが届いた。電話で連絡を取ると、興奮した声でこうまくし立てた。 「身の危険を感じているから、とにかく詳しく話をして真実を世に広めたい。電話より会ってじっくり話したい」 そこで、飛行機に飛び乗って、ホテルの一室で待った。約束の時間から3
「かわいいー」という同調圧力と日本の言論：日経ビジネスオンライン
荒川の下流域にアザラシが迷いこんだようで、民放各局の情報番組は、早速、現地に取材スタッフを派遣している。 面白いのは、各番組が、当初、このニュースを 「タマちゃん再登場か」 という言い方で伝えていたことだ。 タマちゃんの帰還。長いお別れ。かくも長き不在。あの夏のタマちゃん――なつかしい名前だ。 もちろん、タマちゃんが帰ってくることは、現実的に考えて、あり得ない展開だ。 6年前に姿を消したあの皮膚病だらけの弱ったアザラシが、東京湾の川に戻ってくるのだとしたら、桂浜には坂本龍馬が戻ってくるだろう。それほど荒唐無稽な話だ。それに、映像をひと目見れば一目瞭然だが、あれはタマちゃんではない。今回のアイツはずっと小さい。 なのに、テレビの中の人たちは、あくまでも 「タマちゃん出現か？」 という前提で取材を開始したふうを装っている。 なぜか。 たぶん、そう言った方が盛り上がると考えたからだ。 番組制作者
グーグルとフェイスブックが「別格」たるもう1つの理由：日経ビジネスオンライン
前回のコラムで、「Hulu（フールー）」などのネット映像配信の価値は、「配信」の部分でなく、検索・過去履歴・オススメ・ソーシャルなどといった「ネット独特のインテリジェンス」にある、ということを書いた。 このようにウェブの世界は、クラウドの中に存在するあらゆるデータを燃料として「インテリジェンス」を作り出す巨大な「発電所」の顔を持つ。そして、それを支える技術が、最近話題の「ビッグデータ」だ。 ビッグデータとは、膨大な量のデータを処理・分析し、その結果を業務に活用する仕組みのこと。金融など、定型的なトランザクションデータが膨大に発生する業界では、従来から自社内でそのデータを処理・分析して、株価の予測やオプション取引の価格づけなど、さまざまな目的に活用していた。 ところが、「ウェブ2.0」「クラウド」「ソーシャル」といった一連のネットの進化の中、ユーザーが生成するデータの増加、コンテンツのデジタ
ケータイ盛衰5年周期説：日経ビジネスオンライン
KDDIは10月7日、長い沈黙を破り、米アップルの「iPhone4S」を発売すると正式発表した。3年にわたるソフトバンクの独占に楔を打つ。同じく7日にiPhone4Sの発売を発表したソフトバンクの孫正義社長は、「競争のない世界はない」と話し、正面から迎え撃つ姿勢を示した。日本の“ケータイ三国志”の歯車が、また、ぐるりと回り始めたような気がする。各社の浮沈の歴史から目が離せないのは、絶頂の裏側には必ず陥穽が隠れているからだ。そして、どん底の淵にありながら、次の飛躍の機会をうかがう人たちがいるからだ。 「若い子たちは、うちの携帯の銀色のアンテナがダサいといって、黒く塗りつぶすんですよね…」。2001年の春ごろ、KDDIのau携帯電話担当の幹部がこうぼやいていたのを思い出す。今ではほとんど見かけなくなったが、当時の携帯電話にはプルアップ式のアンテナがついており、通話をするときは受発信の感度を高め
サムスンとLGを抑えて「テレビ首位」奪取：日経ビジネスオンライン
インド市場で先行する家電メーカーといえば韓国のサムスン電子やLG電子。両社の直近のインド事業の年間売上高は2500億円以上とみられる。この2社を猛追するのがソニーだ。薄型テレビの金額シェアでは、サムスンとLGを抜いて首位の座を獲得。好業績の立役者であるソニーインディアの玉川勝社長に、成長市場で波に乗るための秘訣を聞いた。 問：ここ最近のインド事業の業績などについて教えてください。 玉川：インド事業での2011年3月期の売上高は1000億円弱ぐらいでした。2007年3月期から成長率が平均25％でまずまず、といった状況です。2011年3月期の薄型テレビの金額シェアが31.8％、サムスン電子（30.4％）とLG電子（20.9％）を押さえてトップに立ちました。 薄型テレビについては、当社を含む3社で80％以上を占めるという構図は変わりません。月別のシェアでは、一進一退で、当社が2位になる月もあるの
「世界を変えたくないかい？」 ジョブズはどうやって変え続けたのか：日経ビジネスオンライン
スティーブ・ジョブズが急逝した10月6日（現地時間5日）の夜、私は何件かのテレビ取材を受けた後、お茶の水のデジタルハリウッド大学で行われていた追悼記念イベントに向かった。スピーチを求められ、ひな壇に上がると、後ろのスクリーンにはジョブズの写真が大写しで表示されていた。 その時、自分が置かれた立場を見て、私が思い出していたのは奇しくもちょうど12年前の同じ日のスティーブ・ジョブズのことだった。 12年前との符合 1999年10月6日（現地時間5日）の朝、ジョブズはデ・アンザ大学のフリント講堂の壇上に立っていた。ここは1984年に初代Macintosh――ジョブズが本当にやりたい通りにやり抜いて作った最初の製品――が発表された場所だ。 講演の開始直後、ジョブズの後ろのスクリーンに映っていたのは、ある日本人の写真だった。製品発表直前の10月3日に急逝したソニーの創業者、盛田昭夫氏だ。脇には「Th
中古マンション時価データ、無料公開の衝撃：日経ビジネスオンライン
不動産マーケティング会社のアトラクターズ・ラボが提供しているデータが静かな話題を呼んでいる。それは、「想定成約中古価格」。過去の売り出し事例をもとに中古マンションの実際の成約価格を算出し、時点補正を加えることで、現在の取引価格を推計したものだ。 売り出し価格は6％高めに提示されている 「想定成約中古価格」とは非常にわかりにくい言葉だが、これが意味しているのは、「物件を売り出して3カ月以内に成約する価格」のこと。要は時価。株式市場で言うフェアバリューと考えればいいだろう。 「中古物件の80％は3カ月以内に成約する」（アトラクターズ・ラボの沖有人社長）と言われる。裏を返せば、3カ月以上も売れ残る物件は、価格設定を間違えているということだ。 今回、アトラクターズ・ラボは「市場参加者の意見が概ね一致する妥当値」を過去のデータから推計、同社が運営する分譲マンション購入者向けサイト「住まいサーフィン」
パケット定額廃止の流れ加速：日経ビジネスオンライン
NTTコミュニケーションズが提供するアプリケーション「050plus（ゼロ・ゴー・ゼロ プラス）」が人気だ。このアプリはソフトバンクモバイルが国内で独占販売する米アップルの「iPhone」利用者向けのもの。ダウンロード数こそ明かさないが、7月1日に公開されてからアップルのアプリサイトで上位をキープしている。 インターネット回線を利用する050plusの売りは通話料の安さ。利用料として月額315円かかるものの、050plus同士であれば通話料が無料で、固定電話への通話料金は3分で8.4円と割安だ。iPhoneの場合は、「ホワイトプラン」に加入すればソフトバンク同士の国内通話が午前1時～午後 9時までは無料となるが、他社携帯や固定電話に電話した場合は30秒で21円（3分で126円）かかる。つまり、他社携帯や固定電話への通話機会が多い iPhoneユーザーなら、3分間通話の料金を15分の1に抑え
企業に広がる「SNS疲れ」：日経ビジネスオンライン
SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）疲れが広がっている。原因は、ツイッターなどでのつぶやきの相次ぐ“炎上”。マーケティング効果が実証されていないだけに、SNS離れが加速しかねない。 大手外食チェーンの広報担当者A氏は、ある種の“覚悟”を決めている。 「顧客の生の声を聞くのはいいが、その場では苦情は受け付けない。顧客には媚びない。媚びるからノイローゼになる。企業アカウントが“炎上”しようと、それが売上高に影響することなどあり得ない」 ミニブログサービス「ツイッター」を活用して情報発信を始めて1年半。幾度となく、名も知らぬユーザーから非難されたり、罵詈雑言を吐かれたりした。就業時間を超えてつぶやいていると「あなたの会社は残業代をちゃんと払っているのか」などと執拗に絡まれた。言い返せば、火に油を注ぐような結果になる。 A氏は言う。「匿名の暴力以外の何物でもない。企業アカウントの担当者
悩めるミクシィが反撃開始：日経ビジネスオンライン
ミクシィがようやく米フェイスブック対抗策を打ち出した。落ち込む広告収入を企業利用解禁による収益増で補う考えだ。ただ、同社の技術者不足が、今後の展望を不透明にしている。 国内大手SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）を運営するミクシィが8月31日、ようやく米フェイスブック反撃ののろしを上げた。これまで広告以外では慎重な姿勢を崩さなかった企業の利用制限を解除。「mixiページ」と呼ばれる新機能で、企業が自由にマーケティングツールとして使える場の提供を始めた。 既にローソンをはじめ、スターバックスコーヒー、無印良品、サントリーなど、大手企業、ブランドがこぞってmixiページを開設。「日本最大のSNS で、かつ10～20代の若年層にリーチできる」（ローソン）と、企業側からは歓迎の声が多い。サービス開始から2日間で8万以上のmixiページが作られた模様だ。 SNSを自由にマーケティングの場
「ヤマハ音楽教室」はなぜ世界で通用するのか？：日経ビジネスオンライン
コンテンツ特集の2回目だ。前回は日本映画の「実写リメーク」ビジネスの可能性について書いた。 今後の日本産業再生のキーワードの1つは「コンテクストの創造」であり、それは複数の分野が新しいストーリーを作ることである。単にアニメと菓子を一緒に売ればよいという話ではない。異なった商材においても、考え方が共通している――。そう消費者が自然に感じ取れるようでないといけない。そこで、前回は実写映画のリメークについて考察したわけだ。 通常、コンテンツビジネスの範疇に入らないが、以前にこのコラムで書いた「世界の親が公文式に熱狂する理由」も、上記のコンテクスト創造と近いものだと思っている。教育メソッドは「考え方」を伝えている。よって、あらゆる領域を横断する「エッセンス」を含んでいる。 ところで、「欧州で誕生したモノやコトとは所詮、互角に戦えない」という意見を聞くが、本当にそうなのだろうか。 そこで今回、もう1
日本に上陸した緑の黒船「Hulu」の“真価” ネット映像配信の強みは「配信」にあらず：日経ビジネスオンライン
Huluは、アメリカの主要地上波テレビ局（Fox・NBC・ABC）などが出資する合弁会社。親会社のコンテンツを中心に、テレビ番組や映画をネット配信している。 アメリカでは、ユーザーは無料視聴で、番組の前や途中でCMが入るのが基本。これに特典のついた有料プランも別立てである。コンテンツの品揃えも料金体系も画面のインターフェースも、日本のものとはかなり違う。 アメリカのテレビ業界は既存プレーヤーと新参者が入り乱れて混沌状態が続いている（関連記事：米国版・荒野の西部劇「テレビ酒場の大乱闘」）。そんな中から台頭し、「テレビ視聴の習慣を一変させた」と言われるHuluとはいったいナニモノなのか。テレビの事情に詳しい専門家、「我が家のティーン息子」の行動をサンプルとして、アメリカでの状況を観察してみよう。 「ユーチューブ対策」から始まったHulu 2006～2007年頃、テレビ番組の録画がユーザーにより
ゆるキャラ「まんべくん」哀れな末路 「大企業も注目」が一転、「炎上マーケティング」で暴走：日経ビジネスオンライン
フレンドリーさが特長のいわゆる“軟式”アカウントで、その影響力は、大手企業からも一目置かれる存在になっていた。今年1月3日、まんべくんが「オススメ → ニチレイ 本格炒め炒飯」とツイートすると、これに対して「食べたよ。美味しかった＾＾」「海老塩炒飯も一緒に買ってきました～」とフォロワーの間でニチレイの冷凍チャーハンが話題に上るようになった。 ニチレイグループの主力事業会社であるニチレイフーズの通販子会社が、この動きをいち早く察知し、親会社に報告してまんべくん宛てに商品を発送。2月18日には、まんべくんを同社の工場に招待し、まんべくんがその様子を写真付きでツイートしたことで、フォロワーの間にもニチレイ商品のファンの輪が広がった。 まんべくんがお気に入りの商品をツイートすれば売り上げが伸びる――。そんなまんべ流クチコミマーケティングの可能性さえ感じさせる現象だった。それだけに、「今回の件は悲し
私も原子力について本当の事を言うぞ：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から半年が経過しようとしている。 個人的には、3月11日からの半年間で、時代がすっかり変わってしまった感じを抱いている。 震災以前の出来事は、たった1年前に起きた事件であっても、遠い昔の記憶であるように感じられる。不思議な感覚だ。 震災を契機として、具体的に何が起こって、われわれの精神のどの部分がどんなふうに変化したのかについては、今後、長い時間をかけて、じっくりと検証しなければならないのだと思う。が、細かい点はともかく、わたくしども日本人の時代認識が、震災を機に変わってしまったことは確かだ。 一例をあげれば、「戦後」という言葉が死語になりつつある。 これまで、昭和が終わって元号が平成に変わっても、二十世紀が二十一世紀に移っても、「戦後」という時代区分は不動だった。で、その言葉は、つい半年前まで、国民の間に広く共有されていた。 それが、震災を経てみると、「戦後」は、にわかに後退
東電、ひっそり値上げ：日経ビジネスオンライン
東京電力が水面下で電気料金の実質的な値上げを始めた。オフィスや店舗に、料金プランの切り替えを勧めている。「受け入れてくれそうな企業を選んでいる」という指摘もある。 「東電の現行プラン『業務用季節別時間帯別電力2型』が廃止となり『業務用季節別時間帯別電力』に変更になりました」――。 これは東京電力の営業マンが、ある中堅企業の総務担当者に送ったメールの抜粋だ。文書には、経営環境の悪化が理由との説明がある。この企業は、料金プランの変更により、月額で3％弱の電気料金の値上げとなった。 オフィスや店舗などで利用できる東電の料金プランのうち、「2型」は通常のプランに比べて基本料金が高く、電力消費量による従量料金が安いプランのこと。電力自由化が広がった2004年に提供を始めた。コスト意識の高い企業が多く利用してきた。 2型からほかのプランへの変更は、実質的な料金値上げにほかならない。このプランは、時間や
「よそ者、若者、ばか者」が揃い、ワインツーリズムが走りだす：日経ビジネスオンライン
山梨県の小さな町に3000人が集まるワインツーリズムが注目を集めている。今年も11月5日（土）、６日（日）に開催されることが決まった。参加ワイナリーは過去最多の40社以上となる見込みで、開催エリアも、昨年の甲州市、甲府市に加え、笛吹市へも広がった。かねてから体験型ツーリズムに期待していた旅行業界だが、なかなかここまでの成功例はでていない。この仕掛けをいかに作り上げたのか。成功の3カ条と言われる「ヒト・モノ・カネ」の中で、前回はモノについて考えた。今回は、ヒトについて考えていく。 地ビールで足がかりをつくる 甲府駅から徒歩5分。県庁所在地としては明らかに閑散とした商店街を抜けていくと、甲府城の石垣が見えてくる。その辺りが市役所や県庁などが連なる官庁街で、その一角にある雑居ビルの１階に、その店、フォーハーツカフェはある。 この店の店主兼オーナーが大木貴之（1971年生まれ）だ。甲府出身で、県内
ボロ儲けにはコツがあった！：日経ビジネスオンライン
正直に言う。私は今、市場を独占している。 そう言うと多くの読者は驚くかもしれない。だが、何てことはない、自分で市場を創ってしまえばいいだけのことだ。 それでもまだ、大変な難業に聞こえるだろうか。ならばこう考えてみてほしい。他人がやっていない小さな事業を見つけて、こっそり始めるのだ。そして一気にノウハウを確立してしまえば、大手企業といえども、簡単には手を出してこない。しかも、市場が小さければ、「まあ、あの分野は面倒だからやめておこう」となる。 そして、小さいながらも市場の独占が続く。これほど、おいしい事業はないと思う。なにせ、競合相手がいないのだから。 私はそれを「ブルーアイランド戦略」と名付けることにした。 これは、いわゆる「ブルーオーシャン戦略」と似ているように聞こえるが、まったく違う経営戦略だと思ってもらっていい。そもそもブルーオーシャンは、競争の激しい市場「レッドオーシャン（血で血を
増え続ける日本のムスリム：日経ビジネスオンライン
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ガスト食中毒、2つの皮肉：日経ビジネスオンライン