成功への第一歩--起業家へ贈る「付けて良い社名、悪い社名ガイド」
今回は、サンフランシスコで開催されているThinkEquity Partners Growth Conferenceに来ている。多くの新興企業や老舗企業が自社の売り込みに必死だ。 こういう場所に来ると、ひどい名前の会社が多いことに驚かされる。これはインターネット時代になっても変わっていない。悪い社名を付けると、すべての歯車が狂ってしまう。良い社名を付ける企業は好調なスタートを切ることができる。一時期大きく成長した検索会社DirectHitの最高経営責任者（CEO）だったGary Culliss氏は、Googleという名前を初めて聞いたとき、その強烈なインパクトにほとんど卒倒しそうになったという。YouTubeも、その覚えやすい社名によって大きな恩恵を受けている。 ここでは、起業家のみなさんのために、絶対に付けてはいけない社名のガイドラインを示してみようと思う。 1. 冗長な名前は避けること
ある事業立ち上げの風景:渡辺聡・情報化社会の航海図 - CNET Japan
幾つか立ち上げ系の支援案件で、似たようなフェーズに差し掛かっているものがあり、やっていることを整理してみると共通項がやはり浮かび上がる。良い機会なので、簡単にだがまとめてみたい。 話のきっかけ 話の始まりとして、創業者や経営陣からの相談を受けることから始まるのが多い。当たり前だか事業を行うのは先方なため、基本的な事業目的や概要についてはある程度固まっていることがあるのが普通だが、シード段階のビジネスモデルの検証や事業プランの策定から入ることもある。 良くあるのが、概ねの事業イメージは出来ているが、実際のサービスデザインについて上手くやりきれないというパターン。事業会社出身者やコンサルタント卒業生の方が中心になって始まった事業の場合によく起きる。この場合足す必要があるのが、アーキテクトやプロデューサーの役割。理屈の上では市場があっても、上手く捕まえられるか、リーチ出来るかはサービスをき
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