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「じゃ、お先に」――そんな言葉を2010年8月25日付けのブログに残して、アニメーション監督の今敏が逝ってしまってから、2020年の夏で10年が経つ。衝撃は日本に限らず世界に広がり、ロサンゼルス・タイムズがサイトのトップで顔写真を添えて訃報を伝え、ニューヨーク・タイムズも長文の追悼記事を掲載した。2019年には第47回アニー賞で生涯功労賞のウィンザー・マッケイ賞を受賞。もしも存命だったら……といった思いは10年経って尽きないどころか、ますます大きくなっている。だが、それはかなわぬ思い。だから今、長引きそうな“巣ごもり”の中でできることとして、今監督が遺したアニメ作品を見てはどうだろう。今監督の偉才を偲びつつ、圧倒的な面白さを味わい、名前と作品を未来に繋げるために。没後10年を超えて続くアニメーションの道を、より素晴らしいものにするために。 今敏監督の訃報を伝えるロサンゼルス・タイムズのサイ
共同通信社の世論調査によると、安倍内閣の支持率は前回4月調査より1.3ポイント増の41.7%で、ほぼ横ばい。不支持は43.0%で支持を上回った。
ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」(2月3日放送)にジャーナリストの須田慎一郎が出演。東京高検検事長の定年延長決定の裏側について解説した。飯田浩司が休みのため新行市佳が進行を務めた。 2月7日で定年退官する予定だった東京高検の黒川弘務検事長の定年を、8月まで半年ほど延長する異例の人事が1月31日の閣議で決定した。この人事について、検察トップの検事総長に黒川氏をあてるための異例の手続きだと、一部のメディアが報じている。 新行)このニュースの裏側について、須田さんに解説していただきます。 須田)1月31日にこの人事が閣議で決定したのですが、これをもってして当てが外れた人たちが、また官邸の介入、忖度ではないかと野党や一部メディアが大騒ぎを始めていて、きょう(3日)以降、この一件が安倍政権批判に利用されそうな流れになっています。反応から先にご紹介すると、立憲民主党の枝野代表が「官邸
新型コロナウイルス感染拡大防止のために発出された緊急事態宣言から約1カ月。ただでさえドライバー不足で厳しかった物流業界では、宅配需要の急増に追いつかず配送遅延や一部サービスの停止が起きた。 日本郵便ではEC(ネット通販)の荷物量が増加したため、4月15日から当日の再配達受付と荷物の集配受付を停止。「現時点で再開の見通しは立っていない。感染の状況等を踏まえながら再開時期を検討する」(日本郵便)としている。 「アマゾンでの商品購入やメルカリなどフリーマーケットアプリでの売買が外出自粛で増え、荷物量が多くなった。体感だが荷物量は例年の2倍以上」。都内の郵便局に勤める局員は現場の実情をそう明かす。「政府が配布する布マスクの配送もしなければならないが、余剰人員がおらず現場は逼迫している」と今後を危惧する声も聞かれた。 外出自粛による巣ごもり需要の急増に苦慮しているのはアマゾンも同じ。4月17日から、
音楽業界は実は音楽だけ売ってる訳ではない 今コロナでどこも死にそうになってますがエンタメ業界は特に死にそうな業界の筆頭として残念な意味で話題になってます。要するにライブができないことが致命的なんですが、なんでライブができなくなっただけでみん... きっかけは、このブログに対する教え子からの質問だった。これまで起きていたことは、単純なモノから体験へのシフトなのか。むしろモノが購入されていた時代にも、リスナーは体験を求めてそのモノを購入していたのではないか、というものだ。 こうした点は講義でも著書でも触れてきたことだし、大学のゼミではこの数年、「情報化されないものの価値」について検討を重ねてきた。特に今年重点的に取り上げているテーマが「エンターテイメント」だったこともあり、この問題については少し整理したほうがいいように思う。果たして音楽業界は、「体験の価値」を売るモデルを放棄するべきなのか?
話題国土交通省がタクシーの有償貨物運送を特例措置として5月13日まで認め、タクシー事業者が相次いで宅配事業に参入したことを受け、LogisticsToday編集パートナーの永田利紀氏がその背景や今後の展望を解説する。 MKタクシーが110円で飲食宅配、京都・札幌で28日から タクシー大手のエムケイは24日、京都MKと札幌MKで28日から飲食店向けの宅配サービス「MKのタク配」を開始することを発表した。外出自粛要請などを受けて利用客が減少しているタクシー事業者向けに特例的に認可されたタクシーの有償貨物輸送許可を活用し、店舗から5キロ圏内の配送を5月6日まで1回110円(税込)で提供する。5月6日以降、特例措置の期限である13日までは1回550円(税込)で請け負うが、今後の状況により国土交通省がこの期限を延伸する可能性がある。 同社の「タク配」サービスでは、料理代金の精算を利用客と店舗が行うこ
コロナ封じ込めに成功したと喧伝している韓国で 2020年5月7日、今日新たに陽性患者発生が伝えられました。 京畿道龍仁市66番患者です。 29歳男性。 京畿道城南市盆唐区の有名ソフトウェア開発会社の社員だということも報道されています。 人々の緊張感が緩んだゴールデンウィークというタイミングに加えて 患者の移動範囲が京畿道からソウル、江原道までと広範囲。 「ゲイクラブ」を含め、梨泰院(イテウォン)のクラブを4軒はしご。 松坡区の広大なマンション群であるファインタウンを繰り返し訪れていたり。 4月30日から連休の1週間、接触可能性の人数はなんと2,000人。 既に1名の接触者から陽性反応が出ているが 66番には渡航履歴もなく感染経路不明。 今日までの韓国の陽性患者10,810名の中でも 最も目立ってしまったこの龍仁66番を例に、 韓国の自治体がどの程度、患者の情報を公開しているのかを調べると、
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神戸市立医療センター中央市民病院は9日、同院の看護師やその家族に対し、誹謗中傷や風評被害があったと明らかにした。院内では精神科でチームを組み、メールや電話を含めた相談に応じ、職員らのケアをしているという。 【写真】「愛煙家ナメとんのか!」不満の落書き 同院によると、看護師の夫が勤務先の会社から「奥さんが看護師を続ける限り、あなたは出勤できない。会社を辞めるか、奥さんが辞めるか」と迫られたケースがあったという。このほか、別の妊娠した看護師が医療機関での診療を拒否されたり、職員が復帰後も涙ぐんだりすることも。 木原康樹院長は「誰かが過失を起こしたという、責任追及的な論調に苦しんでいる」と訴えた。(井川朋宏)
日本の新型コロナウイルス対策は「PCR検査が少ない」「自粛措置が甘い」などの批判もあり、厚労省は8日、感染の有無を調べるPCR検査や治療に向けた相談・受診の目安を見直し、公表した。ただ、欧米諸国に比べて、日本の死者数や死亡率がケタ違いに少ないのは厳然たる事実である。この謎について、京都大学大学院医学研究科の上久保靖彦特定教授と、吉備国際大学(岡山県)の高橋淳教授らの研究グループが「日本ではすでに新型コロナウイルスに対する集団免疫が確立されている」という仮説を発表して注目されている。感染力や毒性の異なる3つの型のウイルス(S型とK型、G型)の拡散時期が重症化に影響したといい、日本は入国制限が遅れたことが結果的に奏功したというのだ。
音楽業界は実は音楽だけ売ってる訳ではない今コロナでどこも死にそうになってますがエンタメ業界は特に死にそうな業界の筆頭として残念な意味で話題になってます。要するにライブができないことが致命的なんですが、なんでライブができなくなっただけでみんな頭を抱えてるのかを僕の目線でこれまでの音楽ビジネスの歴史を追いながら書きます。あ、僕は音楽業界出身でアイドルプロデュースと作曲家・写真家のマネジメントとイベント企画をやってる人です。コンパクトに記事書こうと思うので情報ソースなどは割愛するから気になったら調べるか聞いてください。 昔々、音楽業界はCDを売るビジネスだった僕は今30代前半で、小学生ぐらいだった90年代後半はテレビで音楽番組沢山やってたり、テレビ番組と連動してアーティストオーディションや企画物のアーティストがでてきたり、テレビを中心に盛り上がっていました。CDが何万枚も売れててランキング番組も
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