梅原大吾に聞く 「スト6」登場後の変化と格闘ゲームのこれから
プロゲーマー・梅原大吾氏は、格闘ゲーム界のトップシーンで選手として活躍するかたわら、プレーヤー人口の拡大にも努めてきた。同氏のあだ名「The Beast」を冠とする格闘ゲームイベント「Beast Cup」がその象徴だ。2023年5月の日経クロストレンドのインタビューでも、今後の活動指針として「新規プレーヤーの獲得とリテンション」を語っていた。「『ストリートファイター6』登場以降、新規層は増えたと思う」と言う同氏に、最近の活動と、格闘ゲームシーンのこれからを聞いた。 初のオフライン大会は550人が参加 ――2024年3月のBeastCup Tokyoは初のオフライン大会となりました。今回、オフラインでやろうと決めた理由は？ 梅原大吾氏（以下、梅原） Beast Cupには、1万人大会という目的があって、そのためにやっているんだけど、いざ1万人を達成したとき、「オンラインではできるけど、オフラ
オールナイトニッポン、広告出稿が爆増 Z世代つかむラジオの内幕
1967年の放送開始から57年、いつの時代も若者から絶大な支持を得ているラジオ番組がある。深夜番組「オールナイトニッポン」だ。タイパ重視、デジタルネーティブといわれる現代の若者にも人気は健在。人気俳優やミュージシャン、お笑い芸人が内面や本音を語る他では聴けないコンテンツが若者を引き付ける。2023年3月には、番組に広告を出稿するスポンサーが約70社を記録した。インスタライブでも配信アプリでもない、古株のラジオからの発信がなぜ受けるのか。 「オールナイトニッポン」は、なぜいつの時代も若者の心をつかむのか。番組全体を統括するプロデューサーの冨山雄一氏（左）と、自身もZ世代でZ世代マーケティングの第一人者である、僕と私と（東京・渋谷）代表の今瀧健登氏が対談した（写真／古立康三） タイパのZ世代にも受ける理由 ラジオは“元祖推し活” オールナイトニッポンは、放送開始から57年目を迎える、言わずと知
キーエンス、結局何がすごいのか 4つの理由とBtoBマーケ成功の鍵
売上高に占める営業利益の割合が平均50％超えと、国内メーカーの中でも屈指の高収益企業として知られるキーエンス。キーエンスのOBで、経営コンサルティングを展開するカクシン（大阪市）の田尻望CEO（最高経営責任者）は、付加価値をつくり出すマーケティングの仕組みにキーエンスの強さの秘密があると話す。「高品質の商品を投入したのに、売り上げが伸びない」「取引先からいつも値下げを求められる」「開発や営業とうまく連携をとれず、成果につながらない」――。そんな課題を解決する、キーエンス流BtoB（企業間）マーケティングのポイントを田尻氏が解説した。 ※本稿は、2023年9月25日に開催した日経クロストレンド・カレッジのセミナー「キーエンス出身者が明かす、“最強”BtoBマーケティング戦略」を再編集したものです。
「これは広告です」老舗町工場が正直すぎるSNS広告で売り上げ3倍
大阪府八尾市の老舗せっけんメーカー、木村石鹸工業は、2019年12月にヘアケア商品を新発売した。認知拡大を目指し、広告を出稿したのはInstagramやTwitterだ。その結果、売り上げは3倍に増加した。消費者の心を動かしたのは、内容の「正直さ」だった。 木村石鹸工業（大阪府八尾市）に、2019年に中途で入社したばかりの広報・マーケティング担当、鹿嶋友莉江氏は困っていた。 ＜前回（第3回）はこちら＞ 同社は、せっけんメーカーとして初のヘアケア商品「12/JU-NI（ジューニ）シャンプー＆コンディショナー」を開発。19年12月に開始したクラウドファンディングでの先行発売では、目標金額30万円を大きく上回る510万円の支援金が集まったが、その後、売り上げは伸び悩んでいた。 「商品の知名度もブランドの知名度もない。さらにジューニ シャンプーは、ターゲットやコンセプトありきで開発した商品ではなく
快進撃「スノーピークアパレル」2つの強み 前年同期比157％
三代目社長の山井梨沙氏が2014年に立ち上げたスノーピークのアパレル事業。コロナ禍でも業績は右肩上がりで推移し、マーケットはアジアやヨーロッパへも拡大中だ。競合ひしめくアパレル業界において、なぜスノーピークのアパレル事業は順調なのか？ 開発と営業、それぞれの現場からブランドの強みを聞いた。 ＜前回（第3回）はこちら＞ 素材にこだわった、普段使いできる機能服 衣食住働遊──今でこそさまざまな領域で事業を展開しているスノーピークだが、アパレル事業が立ち上がった2014年、スノーピークに対する世間のイメージは、紛れもなく「キャンプ用品メーカー」だった。しかし、スノーピークが掲げる「人生に、野遊びを。」というコンセプトをより多くの人へ提案するためには、キャンプ用品だけでは限界がある。そこで、キャンプ以外の新しい分野として、梨沙氏の入社をきっかけにスタートしたのがアパレル事業だ。 「キャンプに適した
『シン・エヴァ』が動画配信でアマゾンと組んだ理由 決定打はEC
興行収入100億円を突破した庵野秀明総監督作品『シン・エヴァンゲリオン劇場版』が、作品を世界に届ける手段として選んだのは動画配信サービスのAmazon Prime Video（プライム・ビデオ）だった。2021年8月13日から日本を含む240以上の国と地域で独占配信されている。上映終了後、1カ月を待たず配信に踏み切った理由を、同作を製作したカラーの緒方智幸代表取締役副社長とアマゾンジャパンの児玉隆志氏に聞く。 2021年3月8日に劇場公開された『シン・エヴァンゲリオン劇場版』（以下、『シン・エヴァ』）。コロナ禍で苦境に立つ劇場作品が多い中、累計興行収入は100億円以上を記録し、21年上半期に日本国内で公開された作品の中で最も見られた映画作品となった（21年7月18日現在、興行通信社調べ）。7月21日をもって上映を終了すると同時に発表されたのは、8月13日からAmazon Prime Vid
優秀な人がグーグルに入らない理由 DeNA元会長が指摘
イノベーションの創出という点で、GAFAを筆頭とする米国勢はもちろん、中国企業にも劣後する日本企業。背景に何があるのか。DeNA元会長で、現在は米国西海岸を拠点とするベンチャーキャピタル（VC）スクラムベンチャーズのパートナーを務める春田真氏に聞いた。 スクラムベンチャーズ パートナー 春田真氏／1992年4月、住友銀行に入行。同行退職後、2000年2月、DeNA（ディー・エヌ・エー）入社、同年9月に取締役CFOに就任。常務CFOを経て、11年6月会長に就任。DeNAの上場を主導するとともに大手企業とのJV（共同出資会社）設立や横浜DeNAベイスターズの買収などのM＆Aを推進し、横浜DeNAベイスターズのオーナーも兼任。15年4月にベータカタリストを設立し、医療やライフスタイル、AI、IoTなどの領域を中心にスタートアップへの投資を実施。奈良県出身。京都大学法学部卒 ――スクラムベンチャー
アップル、4年半越し悲願 腕時計「常時点灯」が持つ本当の意味
2019年9月11日（日本時間）、米アップルが新型iPhoneやiPad、新しいサブスクリプションサービスを発表した。1時間40分ほどかけて盛りだくさんの内容を詰め込んだ発表会で、実は約20分ほどかけてたっぷり説明したのが新型のApple Watchについてだ。その裏には、この製品にかける同社の並々ならぬ思いが透けて見える。 「Apple Watchは何百万、何千万人の腕の上で健康やフィットネス、コミュニケーションに革新をもたらしている。今や、世界中のあらゆるところで幾多の新しい変化が起こっている」。2019年9月11日（日本時間）、米アップルのティム・クック最高経営責任者（CEO）は、自社のスマートウオッチをこう自画自賛した。ここ数年、スマートフォンと同時にスマートウオッチの新型を発表する同社。今年も「Apple Watch Series 5」を9月20日に市場へ投入することを明らかにし
丸井が「モノを売らない店」に大転換 急成長D2C取り込む大胆戦略
オンラインがオフラインを包含する“アフターデジタル”の時代。デジタル起点でリアル店舗を捉え直したとき、どのような変化が必要になるかを解き明かす本特集。第1回は、「モノを売らない店」へのシフトを決断した丸井グループに焦点を当てる。次の一手となる「デジタル・ネイティブ・ストア」戦略とは？ あらゆるモノがネットで買えるようになり、物販を主軸としたリアル店舗の存在意義が問われて久しい。モノからコトへという消費傾向の一大変化を受け、体験型店舗への脱皮を目指す小売企業は珍しくないが、丸井グループほど大変貌を遂げた企業はないだろう。 この5年、同社は従来の商品を仕入れて売る「百貨店モデル」から、定期借家契約で家賃収入を軸とする「SC（ショッピングセンター）モデル」への一大転換を断行してきた。売り上げだけを前提としないビジネス形態に変わることで、飲食店やサービス系など体験軸のテナントを誘致しやすくするため
「Zenly」で友達に位置情報を全見せ 女子高生など若者が夢中
通信環境と端末の進化によって、SNSは文字から画像、動画をシェアするツールに変化した。動画時代を謳歌する10代はさらに新たなコンテンツを共有している。それが位置情報だ。常に相手とつながり続けることに抵抗はないのか。垣間見えたのは「今どこ？」の連絡すら面倒と感じる若者の心理だった。 アクションしなくても位置情報が伝えられる 自分の知り合いが今どこにいるのか、地図上で24時間確認できるアプリがある。それが「Zenly（ゼンリー）」だ。2019年5月21日現在、Android版のダウンロード数は500万を突破し、App Storeでもソーシャルネットワーキング部門のランキングでLINEに次いで第2位につけている。 Zenlyは2015年にフランスZenly社が開発した、電話番号やIDをベースにつながった人の現在地を確認できる位置情報共有アプリ。FacebookやWeChatにも位置情報を共有し、
メルセデス好きはダイソンも好き 東大などが新手のブランド調査
「好きなブランド」を聞いたとき、思い浮かべるものは人それぞれだろう。洋服が好きな人はファッションブランド、クルマが好きな人はメーカーや車種を思い浮かべるかもしれない。2019年4月22日、好きなブランドと好きな理由という条件だけで、「ブランド力」を測った調査結果が発表された。 ディズニーが圧倒的な支持率 「ブランド生態調査 Brand Seitai 2019」はビジネスフォーラム「丸の内ブランドフォーラム」と東京大学、大阪大学が共同で実施（調査期間2019年2月4～6日）。同フォーラム代表の片平秀貴氏は「どのくらいの人の脳内に、鮮明に『アマゾンが好き』と刻印されているか。それを1万人当たり何人いるのか数えれば、それがアマゾンの『ブランド力』といえるのではないかと考えた」と今回の調査の動機を語る。 一般的なブランド調査は、あらかじめ調査側が選んだブランド名を好きかどうか聞くことがほとんど。だ
ついに日本上陸 スポーツ用品店の巨人「デカトロン」とは何者か
世界51カ国に約1500店。売上高1兆3000億円（2018年度）で業界1位の巨人が、ついに日本へ上陸する。フランス発、世界最大のスポーツ用品店「デカトロン（Decathlon）」だ。激安かつ高機能、多種多様なスポーツをカバーする品ぞろえで世界を席巻する “黒船”の正体をいち早くひもとく（デカトロン日本1号店のオープンに合わせ、特集1回目を再掲載しています）。 2019年3月29日、日本に初上陸する「デカトロン」。スポーツ用品チェーンとして世界最大の売上高を誇る。写真は仏リール本社内のキャンパスと呼ばれる大型店 「住みたい街ランキング」関西版（リクルート住まいカンパニー）で6年連続首位に立つ、ニシキタこと西宮北口（兵庫県西宮市）。絶大なブランド力を誇るこの街の顔というべき商業施設「阪急西宮ガーデンズ」がこの春、大きく生まれ変わる。 リニューアルするのは、全館の約3割に当たる73店舗。中でも
“バズワード”が飛び交う会社にイノベーションは生まれない
技術などのトレンドを語るとき、頻繁に話題に上るのが様々な専門用語。ビジネスをする上で理解しておくことは大事だが、ともすると“バズワード先行”になっているように感じると前刀禎明氏は警告する。その問題点とは？ 「ダイナミックプライシング」「サブスクリプション」「AI」……企業の企画会議やプレゼンテーションに参加すると、ここ数年で急に聞く機会が増えた用語が資料の中にあふれかえっていることがよくあります。これらを見ると、製品やサービスの企画・開発が“バズワード（特定の業界で使われる定義が曖昧な専門用語）先行”で進んでいるように感じて、とても心配しています。 言葉の意味を本当に分かっているのか これの何がまずいのかというと、意味の理解度や解釈が人によってまちまちであることです。古くからあって世の中に定着している言葉と違って、新しい用語はそれが持つ辞書的な意味さえ知らない人が一定数います。また、辞書的
スタバを脅かす「ラッキンコーヒー」に日本人が学ぶべき教訓
2018年1月、北京に1号店を出店した「瑞幸咖啡（luckin coffee／ラッキンコーヒー）」は、わずか1年で中国22都市に2000店舗以上を展開。19年初めには、年内にさらに2500もの店舗を開業することを発表した。なぜ中国でこれほど急速に受け入れられたのかをひもといていきたい。 スターバックスとは真逆を行く ラッキンコーヒーは日本のメディアでも取り上げられているので、店名を聞いたことがあるという人も多いだろう。 カフェの代名詞的存在「スターバックス」の店舗では通常、カウンターを通して店員に注文し、金額を支払い、注文した品を受け取る。これに対し、ラッキンコーヒーにはレジはなく、店員に直接注文することはできない。では、どう注文するのか。実は「ラッキンコーヒー専用アプリ」からのみ注文できる仕組みなのだ。 筆者は、ラッキンコーヒーを実際に試してみようと、上海の華祺大厦店を訪れた。
「こっそり東京で試験中」 中国大手DiDiがタクシー配車で進出
タクシー配車サービスの“黒船”として、初めて上陸した大阪で話題を振りまくDiDiモビリティジャパンが、人知れず東京に進出。1月17日から都内でのトライアルを開始したことが分かった。新規登録で2500円分の無料クーポンを配布している。いち早く、サービスを試した。 タクシー配車サービスの“東京決戦”が目前に迫っている。 中国の配車サービス大手・滴滴出行（ディディチューシン）とソフトバンクとの共同出資会社、DiDiモビリティジャパンは、1月17日より都内で配車アプリのテスト運用を始めた。アプリを立ち上げると、「こっそり東京で試験中です」との案内が出るが、一般ユーザーでも利用可能な状態。本トライアルに参加しているタクシー会社は、第一交通産業とコンドルタクシー、東京タクシーなどだという。対象エリアは23区内で、今春をめどに正式なサービスが始まると見られる。 タクシー配車サービスをめぐっては、18年9
存在しない“アイドル顔”を自動生成 京大発ベンチャーがAI開発
京都のスタートアップ企業であるデータグリッドは、クリエイターの仕事をAIに委ねる「クリエイティブAI（人工知能）」の開発を進めている。“何かを作り出すAI”の1つとして、アイドルの顔を「生成」するAIを作成し、今後の新しいAIの利用法を提案する。 昨今の女性アイドルの顔というと、大勢が踊り歌うユニットなどの印象から、私たち人間は「こんなイメージかな？」と思い起こすことができる。そうしたいわゆる“アイドル顔”を、ディープラーニングによって無数のバリエーションで作り上げる。京都大学発のスタートアップ企業、データグリッド（京都市左京区）が開発した「アイドル自動生成AI」が提供する機能がそれだ。架空のアイドルの顔を高解像度・高品質で自動生成し、同社のWebサイトでは生成した多くのアイドルの顔を連続的に変化させた様子を動画で紹介している。変化するどの顔も確かにアイドルらしい顔つきをしているが、それぞ
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