サーバ仮想化のセキュリティで注意すべき4つのポイント
わたしはここ数年、仮想化および仮想サーバ環境について詳しく研究してきたこともあり、データセンターに仮想サーバファームを配備しようとする顧客企業がサーバ仮想化のセキュリティをめぐって混乱するのを見ると、つい驚いてしまう。仮想化によって根本的に何かが変わるわけではないからだ。 アクセスコントロールをめぐる問題は従来と同じだし、システムも従来と同じものを使用するのだ。仮想環境を配備したところで、既存の物理環境と何かが根本的に変わるわけではない。これまで重要だったものは依然として重要なのだ。 もちろん、基本的に同じだというのは、細かいところまで同じだという意味ではない。例えば、従来のセキュリティ機能（特に侵入検知・防止機能）は、仮想環境では扱いが難しくなる。LANスイッチから40～50本のパッチコードを取り外し、それを仮想スイッチに変換して複数の仮想ホストに分割した場合、IDS（侵入検知システム）
2010年のサーバ仮想化──関連5分野の動向
サーバ仮想化技術はデータセンターに大きな影響を与えており、さまざまな変化が進みつつある。エンタープライズコンピューティングの将来を左右するとみられる、サーバ仮想化にかかわる5つの分野の動向について見ていこう。 1．仮想サーバのバックアップ 仮想サーバのバックアップ技術では、今後1、2年は革命的な変化というよりも、着実な進化が進みそうだ。サーバ仮想化技術は急速に浸透しつつあり、あらゆる規模のベンダーが各種の製品で仮想化のサポートに乗り出している。今ではDiskeeperのようなディスクデフラグツールも仮想化に対応している。 仮想化ツールの進化が続く中、バックアップツールも拡張性、相互運用性、操作性が向上しそうだ。バックアップエージェントもより効率化され、個々の仮想マシン（VM）へのインストール容量は減少する見込みだ。 仮想サーバのバックアップツールの進歩は、VMware、Citrix Sys
日立電サとサイトロック、ITIL準拠の運用管理システムをSaaS型で提供
日立電子サービスとサイトロックは2月10日、SaaS（Software as a Service）型で提供するITIL準拠の運用管理システム「Service Desk Platform」（以下、SDP）を発表した。2月10日から提供開始する。 SDPは、ITIL準拠のICTサービス管理に必要なインシデント管理機能／問題管理機能／変更・リリース管理機能／構成管理機能をパッケージ化したサービス。2008年12月から2009年3月にかけ、日立電サとサイトロックが共同実施した実証実験とSDPβ版の提供結果を基に、メール送信機能やカレンダー機能などが追加・拡張された。これまで、コストと時間の関係で運用管理システムの導入を見送っていた企業や、ICTサービスをより効率的に管理したい企業に対し、ITIL準拠のICTサービス管理を低価格かつ短期間で提供するという。 SDPサービスの概要 自部門のみならず、シ
バックアップ／リカバリ体制の確立に必要なツールの条件とは？
調査概要 目的：TechTargetジャパン会員のバックアップツールの利用状況に関する調査 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2009年11月25日～12月4日 有効回答数：444件 ※ 回答の比率（％）は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。 TechTargetジャパンでは2009年11月25日から12月4日にかけて、TechTargetジャパン会員を対象に「バックアップツール利用状況に関するアンケート調査」を行った。これに対して444件の回答が寄せられ、導入状況、導入したきっかけ、重視する機能などに関して興味深い結果を得ることができた。 バックアップ業務は個々の企業にとって非常に重要なものである。業務データをビジネスに生かすことは企業にとってもはや常識だからだ。ま
大塚商会ら3社が業務継続製品で協業、バックアップサーバパックを発売
大塚商会とNEC（日本電気）、サイオステクノロジーの3社は2月9日、業務継続ソリューションで協業、ファイルサーバパック「TWIN NAS 2TBパック」を開発したと発表した。3月より大塚商会が販売し、価格は98万円（税別）から。年間保守料として別途32万7600円が必要となる。 同パックは、NECのNAS製品「iStorage NS49P」と、サイオステクノロジーのデータ複製ソフト「DataKeeper for TWIN NAS」、大塚商会の保守サポート「たよれーる」で構成。従来比3倍の速さという高速自動バックアップが可能で、障害時のサーバ切り替えもスムーズだという。 TWIN NAS 2TBパックの運用イメージ また、iStorage NS49Pを採用したことで、RAID5およびホットプラグに対応。万が一HDDに障害が起きた際にも、ファイルサーバの連続稼働／データの保全が可能だという。さ
EMC・シスコ・VMwareの3社、プライベートクラウド構築パッケージを日本でも発売
写真●左から、シスコシステムズのエザード・オーバービーク社長、EMCジャパンの諸星俊男社長、「Vblock Infrastructure Package」、ヴイエムウェアの三木泰雄社長 EMCジャパン、シスコシステムズ、ヴイエムウェアの3社は2010年2月9日、サーバー、ネットワーク機器、ストレージ、仮想化ソフトをパッケージ化した「Vblock Infrastructure Package」を発売した。3社は「Virtual Computing Environment（VCE）連合」を組織し、パートナー経由で同パッケージを日本企業に売り込む。 VCE連合は2009年11月に3社の米国本社が発表したもの。米国ではアーカディア（Acadia）という合弁会社を設立し、Vblockの販売やシステム構築、保守、システム運用などを行っているが、日本市場ではこのような直販は行わない。システムインテグレー
EMCジャパン、ミッドレンジ・ストレージ「CLARiX CX4」の機能を拡張し設置面積あたりの容量がこれまでの4倍になったストレージを販売開始
EMCジャパン、ミッドレンジ・ストレージ「CLARiX CX4」の機能を拡張し設置面積あたりの容量がこれまでの4倍になったストレージを販売開始 東京発 - 2010年2月8日 EMCジャパン株式会社（略称：EMCジャパン、本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：諸星 俊男、URL: リンク ）は、本日、新しい高密度構成となった「EMC CLARiX CX4リンク」シリーズ２モデルの販売を開始したことを発表しました。 この構成は、コストの高いデータセンターのスペースおよびリソースを最適化することで、従来のシステムの半分の設置面積で2倍の容量を実現します。さらに、これまで１TBだった世代に比べて大幅に電力消費量を抑えた2 TBの大容量を持つ省電力SATAディスク・ドライブをサポートします。 高密度構成の「EMC CLARiX CX4リンク」は、同シリーズの上位機種である「CLARiX CX4モデル
KDDIがバースト通信サービスを機能強化，場所を選ばず最大帯域まで利用可能に
KDDIは2010年2月8日，法人向けのWANサービス「KDDI Wide Area Virtual Switch」（KDDI WVS）の機能強化を発表した。3月31日から利用の申し込みを受け付け，5月に新機能の提供を開始する。 STEP2と呼ばれる新機能の目玉は，回線メニューとして「バーストタイプ」を追加したこと。契約帯域を超えて物理回線の最大帯域まで利用できる従来メニュー「トラフィックフリー」に似た機能だが，通信の対応範囲を拡大する。また，ファイル・サーバーやファイアウォールの機能を網内から提供する「Virtual データセンター」も開始する。 2009年7月に開始したKDDI WVSは，拠点間の通信は契約帯域で通信するが，拠点とデータ・センターとの間の通信では物理回線の上限帯域まで利用できるトラフィックフリー機能を提供してきた。これに対して，STEP2で加わるバーストタイプは，どの拠
パナソニック電工IS、関西圏のデータセンターにて仮想化インフラ基盤を提供
パナソニック電工インフォメーションシステムズ株式会社（パナソニック電工IS）は2月9日、大阪中央データセンターにて仮想化インフラ基盤サービスを、15日より提供すると発表した。 仮想化されたインフラ基盤を提供するサービス。耐障害性・可用性・信頼性に優れるという仮想化サーバー「Egenera BladeFrame」と3PAR製ストレージを採用し、企業の基幹システムや商用システムなどミッションクリティカルなものでも運用可能という。 また、関西圏の立地を生かした遠隔バックアップサービスの受け入れ体制を整備し、複数の企業で待機サーバーを共有する「N＋1 DRサービス」の提供も行う予定。 今後、クラウドを採用したい企業の負担軽減や、首都圏・中京圏企業のバックアップ拠点として展開していく。売上目標は、2012年度までに5億円。
グローバル戦略の鍵を握る広帯域・高信頼のデータセンター
ICTインフラのグローバル対応は、グローバル経営に舵を切る企業のIT部門にとって最大のミッションである。海外拠点を高速かつ信頼性の高いネットワークで結び、データセンターを安定的かつ効率的に運用するために何が必要か。NTTコミュニケーションズが、グローバルICTソリューション群の基盤として提供する「プレミアムデータセンター」の特徴と、グローバル企業に選ばれる理由を探る。 2010年代に求められるグローバルデータセンターの要件 厳しい経済環境の下、生き残りを賭けて企業は生産・販売拠点などの海外展開を積極的に進めている。グローバル経営では、グローバルICT基盤の構築が前提条件だ。既にグローバル経営を長年続けている企業でも、TCOの削減やコンプライアンス対応、グローバルガバナンスの強化といった課題が浮上し、ICT基盤の見直しがCIOとIT部門にとって急務となっている。 その手段として注目されている
データセンター、関連市場は5割増 : 相場テーマでみる企業 : 株価を読む : 投資講座 : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
2010年のキーワードは「4つのE」である。即ち、エコロジー（環境：Ecology）、ネットショッピング（電子商取引：E-Commerce）、新興国（Emerging）、高齢者（Elder）である。 この観点から、前回は、LED（発光ダイオード）、クラウドコンピューティング、アジア関連、巣篭もり消費（ネットショッピング）を紹介した。 この中で、クラウドコンピューティング（ユーザーが情報などを読み込む時にネット上のサーバーが提供するサービスを利用する新たなサービス）が最も判りにくい。そこで、クラウドコンピューティングの利用例の一つとして「データセンター」をとり上げる。 キンドルDXの衝撃 クラウドコンピューティングを利用した端末が世界の出版業界に衝撃を与えている。米アマゾン・ドット・コムが、2010年1月19日から雑誌大の電子書籍端末「キンドルＤＸ」を販売開始。対抗する米アップルもタブレット
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asahi.com（朝日新聞社）：バンテックが日立と協働し、データセンタを集約 - 企業リリース - ビジネス・経済
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さくらインターネット、GPUサーバーを時間課金で提供開始 | クラウド&データセンター完全ガイド
http://japan.internet.com/busnews/20100209/12.html
http://japan.internet.com/webtech/20100210/1.html