多くのパブリッシャーは、ソーシャルメディア・プラットフォームに自身のコンテンツを直接配信しなくてはいけないというプレッシャーを感じつつも、この行為が自社ブランドにどんな影響をもたらしているのかという疑問が頭から離れずにいる。指先で画面をフリックしながらフィードを読んでいる読者たちは、ぼんやりと眺めるヘッドラインの本来のホスト・パブリッシャーがどこか、知っているのだろうか? 一流パブリッシャーによる業界団体「デジタル・コンテンツ・ネクスト(Digital Content Next:DCN)」がこのほど発表した調査結果によれば、ソーシャルメディアでコンテンツを読むとき、自分がどのサイトの記事をクリックしているかを意識しているユーザーは57%だという。だがこれは裏を返せば、背後にいるパブリッシャーをまったく意識せずにストーリーを読んでいる人が43%もいるということになる(なお、このデータでは、F
パブリッシャーの間に、シリコンバレー流の考え方が浸透しつつある。ニュースを製品として考えるようになってきているのだ。 そうした考え方が浸透するにつれて、プロダクトチームの重要性が強調され、ここ数年の間にパブリッシャーにおいて中心的役割を担うようになった。メディア企業における「プロダクト」というのはつかみどころのない言葉だが、編集コンテンツと収益化とテクノロジーを統合し、ひとつの包括的な体験を創出したものという定義になる。また、ユーザーを最優先に考え、シリコンバレーの鉄則にならって、開発の迅速化に重きを置くのも特徴だ。 本記事では4つのパブリッシャーを取り上げ、各企業がプロダクトについて、どのように考え、それが編集業務にいかに影響しているかを見ていく。 パブリッシャーの間に、シリコンバレー流の考え方が浸透しつつある。ニュースを「プロダクト(製品)」として考えるようになってきているのだ。 そう
2016年2月24日、待ち望まれていたGoogleの「AMP(アンプ:Accelerated Mobile Page)」がついにローンチされた。これはモバイル端末でのウェブページの表示を高速化させるためのプロジェクトだが、待ち望んでいた世界中のパブリッシャーは、すでにAMP対応の記事を用意している。 AMPのローンチパートナーになったのは、アメリカでは「ワシントン・ポスト」「ウォールストリート・ジャーナル」「デイリー・メール」「Mic」など。イギリスをはじめとするヨーロッパ地方では「ガーディアン」「インターナショナル・ビジネス・タイムズ」「トリニティ・ミラー」「フィナンシャル・タイムズ」「アクセル・シュプリンガー」などだ。 前提として、AMPはFacebookの「インスタント記事」に対抗してGoogleが立ち上げたプロジェクト。「インスタント記事」との違いは、どのパブリッシャーでも利用でき
本日の「記者の眼」を筆者が書いた意図は下記の三点である。お忙しいITpro読者が多いと思うので冒頭に掲載した。よろしければこのまま本文を読んで頂きたい。日経コンピュータ編集部における,筆者と記者とのやり取りを再現し,この特集に取り組むことになった経緯をお伝えする。 ■2006年1月某日 誌別会議 誌別会議とは,雑誌の発行人,編集長および副編集長,販売長,広告長が集まる会議である。雑誌ごとに開催されているので誌別会と呼ぶ。この会議では,雑誌ビジネスに関係する諸報告がなされ,今後の事業展開について議論する。雑誌の編集方針をどうしていくか,といったことについても話し合いがもたれる。 筆者は昨年12月から日経コンピュータ副編集長という肩書きになったので,誌別会に出席せよと言われていたが,別の仕事で忙しく,12月は1回も出なかった。今年になって生まれて初めて出席した誌別会で,「NC(エヌシーと読む。
BuzzFeedは分散型パブリッシングという手法を修得し、FacebookやSnapchat(スナップチャット)などを利用して膨大な数のオーディエンスの注目を集めてきた。 その記事や動画は、FacebookやPinterest(ピンタレスト)からSnapchatまで30のプラットフォームに展開され、1カ月に50億ものビューを生み出している。同社の動画が1カ月に生み出す30億ビューのうち、BuzzFeed.com上のものは5%に満たない。「人に来させるのではなく、人がいるところにコンテンツをパブリッシュする」と、その考え方はシンプルだ。 BuzzFeedのこの方針は、実施から1年経つが、時代の先を行っていた。現在、FacebookやSnapchatといったプラットフォームへ直接パブリッシュしたいと、パブリッシャーたちが騒々しい。オンラインメディア企業のゴーカー・メディア(Gawker Med
メディア企業のTime Inc.は米国時間2月11日、収益性の高いオンライン広告会社で、かつて支配的な地位にあったソーシャルネットワークMyspaceも所有しているViantを買収すると発表した。 買収の具体的な条件は明らかにされなかったが、Time Inc.はViantの株式の過半数を保有することになるほか、Viantを設立したVanderhook家は創業94年になるTime Inc.の少数株を保持する。 「Sports Illustrated」誌や「Fortune」誌を所有するTime Inc.は、Viantの技術を自社の広大なコンテンツネットワークと連携させることで、「両プラットフォームのクライアントに大きな価値をもたらす」と述べている。 Myspaceにとっては、またも親会社が変わってTime Inc.の傘下に入る。かつて世界で最も人気のあるソーシャルネットワークだったMyspac
さらに「向こう3年から5年以内に、既存のトラディッショナルメディアが道徳的優位性をもっているのは当たり前という感覚や、200年の老舗報道機関の編集者が、語るべきニュースについて報道するというスタンスは、世間からなくなるだろう。 このような流れが、今後さらに重要になりつつある。ますます報道機関が世間から批判されることになるだろうが、良い傾向だと思う」と、同氏は述べた。 アドネットワークは読者のことなど考えていない 「パブリッシャーのサイトを儲けさせてくれる人たちは、パブリッシャーのオーディエンスについては考えていない。そこには異様なズレが残るのだ」とペレッティ氏。 サードパーティのアドネットワークを使うと、悲惨な体験を招いてしまう。モバイルだと特にそうだ。そして、そのような悲惨な体験が、ユーザーをアドブロックに走らせる要因となるのだろう。 広告業界には言葉を巡る問題がある 「コンテンツ」とい
その1つの象徴が、Andoridへの対応だ。Androidのアプリは初期からあったが、Ustream最大の魅力である視聴者からのTwitter書き込みができなかった。いつまで経っても改善されず、12月の現在でもAndoridのUstreamアプリからのTwitter書き込みはできない。 これにはUstreamの構造の問題がある。ソフトバンク子会社のUstream Asiaは、日本とアジアだけの法人であり、Ustreamのサービス本体はアメリカのUstream, Inc.と、ハンガリーの開発拠点でつくられている。ソフトバンクが20%出資しているものの、実権はアメリカとハンガリーにあるため、日本の要望はそう簡単に受け入れられないのだ。 一方、ニコ動は日本のドワンゴ、TwitCastingは日本のモイ株式会社がつくっており、日本のユーザーの要望を受け入れて改善してきた。しかし、Ustreamは改
フォーミュラEのF1最新情報、ニュースを掲載しています。F1ドライバーのコメントやF1チームの情報、レース結果などを随時更新しています。 フォーミュラEとキネティック社は共同でドライバーレス(無人運転)電気自動車レースの世界シリーズを行うということを発表した。 この新しいレースは『ロボレース(ROBORACE)』と呼ばれ、現在自動車産業や技術会社、大学などによって開発されている無人運転の技術競争のプラットフォームを提供していく。 ロボレースは、フォーミュラE選手権のサポートレースとして第1戦は2016-2017シーズンに開催される予定で、フォーミュラEと同じコースを使用する。 10チーム(各2台の無人レースカー)が1時間のレースを競う。全てのチームは同じクルマを使うがリアルタイムのアルゴリズムと人工知能技術での競争となる。 ロボレースのミッションは自動車とITの未来がすでにここにあるという
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