人類は環境問題から逃れられない：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 人間以外の動物の生活は、当然のことながら、食物から得る熱エネルギーが、利用エネルギーのすべてである。体内に摂取した食物の分解熱によって、細胞の低エントロピー状態（秩序）を保ち、生命活動で増大するエントロピー（拡散された無秩序・汚れ、すなわち排泄物や廃熱）を体外に捨てて活動を行っている。夏に熱中症で死ぬというのは、外部気温が上昇して廃熱できなくなった、すなわちエントロピーの流れを維持できなくなったということである。 生命というのは、ノーベル化学賞を受賞したプリゴジンの言う「散逸構造」（物質やエネルギー／エントロピーの流れの中にのみ存在し得る渦などの一時的な構造：例えば台風など。動的平衡とも表現される）そのものであり、エネルギー
日本は環境ベンチャーに冷たい 良い技術＝成功、とならない日本で起業家を育てるには：日経ビジネスオンライン
環境技術立国として日本が復活するためにはベンチャー企業の育成がカギになる――。こう語るのは大阪ガスで研究者として活躍した後で、二酸化炭素回収の透過膜を開発するルネッサンス・エナジー・リサーチの岡田治社長だ。 岡田氏は2004年に退社した後、資金繰りなどで苦労したが、今では世界が注目する技術を開発できている。日本では米国などと異なり、環境技術を評価するVC（ベンチャーキャピタル）が少ないことが課題であり、岡田氏もそれで苦労した。 そんな岡田氏を支援したのが住友商事だった。ベンチャー企業と総合商社が強力なタッグを組めば、環境ベンチャーを日本でも数多く育てることが可能かもしれない。ルネッサンスの岡田社長と、住友商事の執行役員である溝渕寛明・新事業推進本部長に聞いた。 （聞き手は佐藤紀泰＝日経ビジネス編集委員）
池田信夫 blog:地球を冷やす安価な方法
2009年11月01日14:02 カテゴリ本経済 地球を冷やす安価な方法 全世界で数百万部のベストセラーになったFreakonomicsの続編。話題になっているのは第1章の売春婦の実態調査と第5章の地球工学の話だが、ここでは後者について簡単に紹介しておこう。 これは地球温暖化を防ぐために大気中に粒子を散布するもので、20年以上前からNordhausや元マイクロソフトのMyhrvoldなどが提案している。これについては1992年に全米科学アカデミーも、900ページ以上に及ぶ詳細な環境影響評価の結果、温室効果ガスの削減よりはるかに確実で低コストだという結論を出した。 地球工学による冷却にはいろいろな方法が提案されているが、いちばん簡単なのは、成層圏に届く細い塔を建て、そのてっぺんからSO2（二酸化硫黄）を散布するものだ。その効果は火山の噴火などで実証されており、たとえば1991年のピナツボ火山
タミフルがカモの泳ぐ京都の川で検出された 【追記 Nature blogでも取り上げ】 | 5号館を出て
日本にとってとても重大なニュースだと思うのですが、なぜか海外から聞こえてきました。 Excreted Tamiflu found in rivers ヒトが排泄したタミフルが川で検出されたIf birds hosting flu virus are exposed to the waterborne pollutant, they might develop drug-resistant strains, chemists worry もしも、その川にいるトリがインフルエンザウイルスに感染していて、このタミフルにさらされたら、タミフル耐性のインフルエンザになる可能性があると、化学者が警告 Credit: PhotoXpress 科学と市民のための協会（Society for Science & the Public）が出している ScienceNews のサイトに出ています。 しかも、その
シー・シェパードがあそこまでやる理由～『エコ・テロリズム』 浜野 喬士著（評：栗原 裕一郎）：日経ビジネスオンライン
「エコ・テロリズム」──まだなじみの薄い言葉かもしれないが、捕鯨船にガンガン体当たりを食らわせたり、乗船員に酪酸ぶっかけたりといった妨害破壊工作をしているような連中といえば「ああ、あいつらのことか」と得心がいくだろう。 つい先日（2009年2月6日）も、南極海で、日本の調査捕鯨船にシー・シェパードの抗議船が突っ込んだというニュースが流れた。 シー・シェパードはアメリカの環境保護団体。「海の自然を守るために警備している」と自称してはいるものの、威嚇発砲に捕鯨船撃沈、捕鯨施設破壊などなど数々の実績（？）を持つ、ほとんど海賊みたいな連中である。 「エコ・テロリズム」という呼び名はしたがって比喩や形容ではない。シー・シェパードは、FBIに認定された立派な（？）テロ組織なのだ。 目的のためには手段を選ばない、テロリスト認定された環境団体はほかにも存在する。「動物を守るためなら人命が犠牲になるのもやむ
橘川武郎 - Wikipedia
この存命人物の記事には検証可能な出典が不足しています。 信頼できる情報源の提供に協力をお願いします。存命人物に関する出典の無い、もしくは不完全な情報に基づいた論争の材料、特に潜在的に中傷・誹謗・名誉毀損あるいは有害となるものはすぐに除去する必要があります。 出典検索?: "橘川武郎" – ニュース · 書籍 · スカラー · CiNii · J-STAGE · NDL · dlib.jp · ジャパンサーチ · TWL (2012年8月) 橘川 武郎（きっかわ たけお、1951年8月24日 - ）は、日本の経営学者。専門は、日本経営史・エネルギー産業論。東京大学名誉教授、一橋大学名誉教授。国際大学大学院国際経営学研究科教授。2013年1月から2016年12月まで経営史学会の10代目会長を務めた。和歌山県出身。 日本におけるエネルギー産業（電気、石油、ガス等）の研究の他、企業金融やプロ野球に
森ビル、六本木ヒルズで省エネ冷却システム「ドライミスト」を稼働 - ニュース - nikkei BPnet
森ビル、六本木ヒルズで省エネ冷却システム「ドライミスト」を稼働 森ビルは6月27日、複合施設「六本木ヒルズ」で省エネルギー型の外気冷却システム「ドライミスト」の自動制御運転を開始した。人が触れてもぬれた感覚を与えないほど細かな水滴を噴霧し、水滴の気化熱で冷涼感をもたらす。 2006年に導入して以来、夏ごとに運転しており、今回は3度めの稼働となる。噴霧中に周辺の気温を1―3℃下げる効果があり、消費電力量がエアコンの30分の1と環境負担が軽いのが特徴。森ビルでは、東京都心の夏の風物詩として定着させていきたい考え。 ドライミストの設置場所は、六本木ヒルズのメインエントランス「66プラザ」の一部区画。地上3.5mの高さ3m間隔で、合計9つの噴霧ノズルが取り付けてある。風の弱い晴れた日、気温が27.5℃以上、などの条件に達すると、作動する。噴霧時間帯は朝8時―夜18時30分。 関連情報 ・森
再生可能エネルギーへの期待 - ニュース - nikkei BPnet
再生可能エネルギーへの期待 2050年に向けたIEAの「シナリオ」 世界の二酸化炭素（CO2）排出量削減に向け、再生可能エネルギーへの期待が高まっている。国際エネルギー機関（IEA）が新たに発表した報告書でも、再生可能エネルギーへの大きな期待がうかがえる。 6月7日～8日、青森で主要8カ国（G8）エネルギー大臣会合が開催されたが、これに先立ち、IEAは「エネルギー技術展望（ETP）2008：2050年に向けたシナリオと戦略」と題した報告書を6日に発表。2050年までに、世界のCO2排出量を半減するためのシナリオと、これに寄与する技術の開発、普及の道筋を示した。2005年に英国で開催されたグレンイーグルズサミット（主要国首脳会議）で、G8首脳は、「クリーンで賢明、競争力のあるエネルギーの将来を築き上げるための指針」を提供するようIEAに“宿題”を課していた。ETP2008は、これに応え
マケイン上院議員がプラグインハイブリッド車用電池の開発に３億ドルの賞金を提唱 - ニュース - nikkei BPnet
マケイン上院議員がプラグインハイブリッド車用電池の開発に３億ドルの賞金を提唱 米大統領選で共和党の候補指名が確定しているジョン・マケイン上院議員は６月25日、米国の石油輸入依存を減らすための計画「レキシントン・プロジェクト」を発表した。この中で、プラグインハイブリッド車および電気自動車用電池の開発に３億ドル（約324億円）の賞金制度を設けることを提唱した。 大きさやコスト、馬力などが実用化に耐えうる電池を対象にする。マケイン氏によれば、こうした電池が開発されれば、燃料費は現在の３割ですむという。３億ドルの賞金を提供するには、米国民が１人１ドルを負担する計算になるが、同氏は、「石油依存を大幅に削減できることを考えれば多額な出費ではない」と述べている。 同プロジェクトにはこのほか、国内での石油・天然ガス開発の拡大、運輸部門の革新、クリーンな代替エネルギーへの投資、気候変動対策、エネルギー
bp special ECOマネジメント／コラム
地球温暖化問題解決の手段として期待が高まっていたバイオ燃料が、世界的な食料不足と食料価格の高騰という困難な問題に直面している。欧州などでバイオ燃料の見直し論も出るなかで、米農務省は「食料の小売価格押し上げへの影響は軽微」とする見解を示した（2008年5月20日 日本経済新聞夕刊）。 限られた収穫を「エネルギー」と「食料」とが奪い合う現状を放置したままでは、バイオ燃料の健全な発展・普及は望めない。そこで注目されているのが、食料以外の原料からのバイオ燃料生産だ。発酵技術の進んだ日本では、さまざまな技術開発が進む。「食を奪う」という批判にバイオ燃料がどう答えるか。指摘される課題と日本での研究開発の動向を紹介する。 「バイオ燃料による食料小売価格押し上げへの影響は軽微」とする米農務省の見解を紹介したのは、2008年5月20日の日本経済新聞夕刊である。農務省の見解によると、食料高騰には新興国の経済成
排出権取引に反対する - 池田信夫 blog
けさの日経新聞によれば、洞爺湖サミットに向けて政府が今月出す「福田ビジョン」に、政府は温暖化ガスの国内排出権取引制度を明記することを決めたそうだ。かねてから主張しているように、私は（多くの世界の経済学者と同様）この政策には反対である。その理由は、大きくわけて次の4つだ： 第1に、地球温暖化が起こっているのかどうかが疑わしい：今年初め、世界の主要な4つの気候観測機関がそろって、2007年に地表の平均気温が約0.6〜0.7度下がったことを発表した。これは年間としては記録史上最大の低下であり、その後も続いている。図のように、ここ20年のトレンドをとってもほぼ横ばいである。1970年代までは寒冷化していたことが知られており、温暖化が単調に進むというトレンドはみられない。 第2に、温暖化が起こっているとしても、その主要な原因がCO2であるというIPCCの結論には疑問がある：国内だけでも、当ブログ
第1回 店舗を通じて目指す、人と環境に優しい社会の実現
Biz.ID編集部より――6月の総務テーマは企業発“巻き込みエコ” 総務テーマを月間フィーチャーする総務特集。6月のテーマは｢みんなで作る地球の明日、企業発“巻き込み”エコ特集｣だ。“巻き込みエコ”とは、個人や企業の垣根を越えて、企業が従業員やその家族、一般利用者を巻き込んで一緒に作り上げるエコのこと。第1回目は、従業員やユーザーを巻き込み、エコ活動を展開するモスフードサービスが登場する。 モスフードサービスでは、各店舗において食材の配送、野菜くずや廃食油のリサイクルなど、さまざまな工夫を実践。さらに独自の「環境大賞」を設立するなど、スタッフの意識付けの面でもユニークな展開を見せている。そして、これらの活動を通じて、「環境に優しいこと」が、お客さまへ、そして地域へと広がっているのだ。 「おいしく食べてほしい」が環境にも優しい配慮に モスフードサービスが展開するモスバーガーは、1972年の創
米再生可能エネルギー、今後10年で4倍に拡大する可能性＝ＧＥ |Reuters
４月２９日、米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）のエネルギーファイナンス部門幹部は、米国で太陽光や風力などの再生可能エネルギーの利用が今後１０年間で２倍、あるいは４倍に拡大する可能性があるとの見方を示した。写真は昨年６月、米カリフォルニア州にあるグーぐる本社で撮影（２００８年 ロイター/Kimberly White） ［ビバリーヒルズ（米カリフォルニア州） ２９日 ロイター］ 米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）GE.Nのエネルギーファイナンス部門幹部は２９日、米国で太陽光や風力などの再生可能エネルギーの利用が今後１０年間で２倍、あるいは４倍に拡大する可能性があるとの見方を示した。 ＧＥエナジー・フィナンシャル・サービシズの再生可能エネルギー部門マネジングディレクターであるケビン・ウォルシュ氏は、当地で行われたコンファレンスで、米国の電力供給源に占める再生可能エネルギーの割合が、現在の２．５％
bp special ECOマネジメント／コラム--国産バイオ燃料の未来を切り拓く［後編］ バイオエタノールの複雑な事情と宮古島方式の価値
宮古島でサトウキビから砂糖を得た後に出る副産物、糖蜜を使い自動車用のエタノールを作る。この計画は、りゅうせき（沖縄県浦添市）の奥島憲二さんが、環境省の地球温暖化対策室を訪ねたことから始まる。 「会社は油を売っているだけだが、何か新しい分野を開発せないかんと考え、この次はバイオエネルギーだと思いついたんです。そこで、いくつかの研究所などを回わっているうちに、環境省を紹介されたのがきっかけとなりました」 2002年、その環境省で思いがけないことを言われた。 「奥島さん、宮古島の糖蜜からエタノールを作りませんか」 「それで何をするんですか？」 「ガソリンに混入する燃料を作る温暖化対策ですよ」 環境省は、温暖化対策のためにガソリンにエタノールを3％、5％、10％加える「E3」「E5」「E10」計画を打ち出したものの思うようにいかなかった経験から、実際にバイオエタノールを製造し、ガソリンに混ぜて自動
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ウォータージェン、空気から飲料水出来る装置の開発。 | 世界の水事情
キリストが「歩いた」ガリラヤ湖の水位、１００年来最低水準に低下：時事ドットコム
http://web.iss.u-tokyo.ac.jp/~kikkawa/
豊田通商、カザフスタンの政府系ファンドとエネルギー分野等で相互協力の覚書締結 - ニュース - nikkei BPnet
http://www.maff.go.jp/mlet/149-1.html
bp special ECOマネジメント／特集