800万円で背を伸ばす手術。「15センチ高くなる」に予約殺到 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
以下、英国のエンジニアたちが立ち上げたテクノロジー特化メディア「Wonderfulengineering.com」から転載して紹介する。 ラスべガスのあるクリニックが、今の身長を伸ばせる脚延長術を発表した。財布には、人生最大の打撃を与えることになるかもしれないが、本来より15センチばかり背が伸びた自分に変身できるというのだ。 Wonderfulengineering 所用時間は1時間半 冗談でも悪ふざけでもない。財布に7万5000ドルを入れて、クリニック「LimbPlastXinstitute」の扉を叩けばよいのだ。そうすれば、永遠に身長コンプレックスから解放される。 すでに注目を浴びているこの手術、約30人の男性が同意書へのサインを済ませたばかりか、大勢の人々が順番を待っている。 今回、クリニックの院長であるKevin Debiparchad博士が手術の詳細を教えてくれた。わずか1時間半
アップルストアから「略奪されたiPhone」に表示される警告文 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
5月25日にミネアポリスの黒人男性ジョージ・フロイドが白人警官によって殺害されたのを受けて、全米各地で抗議活動の嵐が巻き起こった。アップルCEOのティム・クックは従業員宛てのメッセージで、「団結に向けて立ち上がらねばならない」と述べた。 「ジョージ・フロイドが愚かな行いの結果殺されてしまったことや、人種差別がもたらした恐怖や痛み、怒りと我々は向き合っていかなければならない」 クックはさらに、アップルが果たすべき役割について語った。「アップルのミッションは、世界をより良い場所に変えるためのテクノロジーを生み出していくことだ。我々は常にダイバーシティに重きを置き、世界のストアにあらゆる人々を迎え入れてきた」 アップルはその後、従業員や顧客の安全を守るため、新型コロナウイルスのパンデミック後にようやく再開した米国の店舗の大半を閉鎖した。各地で略奪行為が広まる中、同社の店舗は格好のターゲットとなっ
アベノマスク騒動を尻目に。台湾「Eマスク」システムの快進撃 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界中でコロナ禍がすすむ中で注目されているのが台湾だ。4月14日に、36日ぶりにコロナ感染者0人を発表。累計の感染者についても約400人にとどまっている。近隣諸国と比較すると少ない感染者数もさることながら、マスク対応が先をいっているのである。ICチップがついた保険証で「予約」することで99%手に入るし、逆に買い占めが絶対不可能という「Eマスク」システムを実施したのだ。 反面、日本では今もマスク騒動が続いている。早くから薬局をはじめ、多くの売り場からマスクが消え、メルカリやヤフオクで高額転売される事態となった。また、政府が全世帯に布マスクを配布することを決めると、SNSを中心に「アベノマスク」と揶揄する投稿が散見されるようになる。「布マスクを出品しないように」と、今度はメルカリからアナウンスされるなど、マスク騒動がおさまらない。 関連記事：新型コロナで世界が注目、IQ180の台湾女性IT大臣
仰天報道 カルロス・ゴーンの父親は神父を銃殺し、死刑判決を受けていた | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
レバノンに逃亡したカルロス・ゴーンの記者会見は、レバノンをはじめアラブ諸国でも大々的に報じられているが、衝撃的な報道が登場した。それは、ゴーンの実父、ジョージ・ゴーン（アラビア語名はゴスン、2006年に死亡）が、かつて密輸にからむ殺人事件を起こした後、いくつもの事件で死刑判決を受けていた、というものである。 ドバイのアル・アラビーヤ国際ニュース衛星放送が報じたところによると、フランスのオプセルヴァトゥール（L’Obs）の東京特派員レジー・アルノー記者が、カルロス・ゴーンの人生にせまる『逃亡者』という本を2月5日に発売する。その本に、ゴーンが6歳のとき、父親のジョージが犯した殺人事件について触れていることが明らかになった。 ただの脅しのつもりが…… アルノー記者の本を事前に入手したクウェートのアル・カバス紙によると、事件が起きたのは1960年４月17日。レバノンの村の路上で銃殺された死体が発
オピオイドで財を成した富豪一族に世界の美術館が「絶縁宣言」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界の有名美術館や大学が相次いで、米国の大富豪ファミリーのサックラー家（Sackler）の名前を建物から消し去り、今後の寄付を拒否する方針を打ち出した。 背景には、名門一家として知られるサックラー家が、米国で大問題となったオピオイド系鎮痛剤「オキシコンチン」の製造元で、破産申請を行った「パーデュー・ファーマ」を保有していることが挙げられる。 最近になり、サックラー家との絶縁を宣言した機関としては、まずタフツ大学の名が挙げられる。マサチューセッツ州メドフォードにある同大学は先日、5つの建物と講座からサックラー家の名を消し去った。その理由をタフツ大学の医学部長は、ニューヨーク・タイムズ（NYT）に対し、「学生に不快感を与えるからだ」と述べた。 ワシントンD.C.のスミソニアン博物館でも、これまでサックラー家の名を冠していたギャラリー、Arthur M. Sackler Gallery and
ついに黒船上陸──学費無料の仏発エンジニア養成機関「42」東京校が来春オープン | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
学費無料、24時間365日オープン、教師なし──。 従来の常識を覆した革新的な教育システムによって、就職率100%を実現。2013年にフランスで開校して以降、世界中から注目を集めている民間発のエンジニア養成機関「42（フォーティーツー）」。2016年にシリコンバレー校が設立されたのも記憶に新しいが、この「42」がついに日本にもやってくる。 11月13日、DMM.comはフランスのエンジニア養成機関「42」の東京校として、一般社団法人「42 Tokyo（フォーティーツートーキョー）」を設立したことを発表した。同法人の事務局長を務めるのは、半年前まで「42」のフランス校に通っていた長谷川文二郎だ。 本日から第1期生の募集を開始し、2020年1月に入学試験「Piscine（ピシン）」を実施。その試験を経て、2020年4月に開校する予定だという。 5年間で50億円を投資 「ひとまず5年間で約50億
ポルノ視聴中の画面を「録画して脅す」凶悪ウィルス | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
セキュリティ企業ESETは先日、セクストーション（性的な脅迫）を行う新手のマルウェアを発見したと発表した。「Varenyky」と呼ばれるこのマルウェアは、感染したパソコンに潜伏し、ユーザーがポルノサイトを視聴すると画面の録画を開始するという。 ESETの調査チームによると、Varenykyを最初に発見したのは5月で、フランスでマルウェアが大量に検知されたのがきっかけだという。現状、Varenykyのターゲットはフランス人のみと見られている。 ハッカーらは、フランスの通信大手「オレンジ」のユーザーに偽の請求書メールを送付し、ユーザーが添付されているワードファイルを開くとマクロが自動的に実行され、ユーザーがフランス人であるかを確認するという。ユーザーがフランス人である場合、Varenykyはプログラムを実行し、ユーザーがポルノコンテンツを視聴した場合にFFmpegを用いてパスワードを盗んだり、
巨額赤字のグーグル系AI企業DeepMind、年間「600億円」を燃焼中 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
2014年にグーグルが買収した英国の人工知能（AI）開発企業が、「ディープマインド（DeepMind）」だ。グーグルは買収にあたり、6億ドル（約674億円）を投じたとされるが、ディープマインドは赤字を生み出し続けている。 英国の企業データベースCompanies Houseの開示資料で、ディープマインドの2018年の損失額が5億7000万ドル（約605億円）まで拡大したことが明らかになった。同社は2017年に3億6800万ドルの損失を計上していた。 ディープマインド創業者のデミス・ハサビスは、幼少期からチェスの神童と呼ばれた人物で、2005年にケンブリッジ大学の博士課程へ進み、脳神経科学の研究をスタートした。その後、2011年にディープマインドを設立した。 同社は給与の高い研究員やデータサイエンティストを数百名規模で採用しつつも、赤字幅を拡大させている。ディープマインドの現在の親会社のアル
海にゴミを捨てまくる「豪華クルーズ船」企業の呆れた実態 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
世界最大のクルーズ客船の運営会社「カーニバル・コーポレーション」が、バハマ海にプラスチックごみなどを不法投棄していたことを認めた。同社傘下の「プリンセス・クルーズ」は不法投棄や環境破壊に対する罰金として、2000万ドルを支払うことに合意した。 米国のパトリシア・セイツ裁判官はカーニバル・コーポレーションが長年に渡り、ごみを海に不法投棄していたことに関し、強い憤りを表明した。同社は残飯やプラスチックごみをバハマ海に捨てており、観光保護団体や顧客らは罰金の額が少なすぎると不満を述べている。 2000万ドルという額はカーニバル・コーポレーションの2018年の売上、188億ドル（約2兆円）のわずか0.1%程度の金額だ。同社は排出するごみの量を正確に計測しておらず、乗務員らに査察を受けた際に備え、虚偽の報告書を提出させていた罪にも問われた。 カーニバル・コーポレーションと傘下の企業らは、プラスチック
オランダでファーウェイ製品の「バックドア」発見、政府が調査 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米ドナルド・トランプ大統領は5月15日、米国企業に対し、安全保障上の脅威となる外国企業の通信機器の調達を禁止する大統領令に署名した。ここで述べられた「外国企業」が中国のファーウェイを指していることは明白だ。 それから24時間も経たないうちに、オランダの諜報機関AIVDが、ファーウェイに対する調査を開始したと現地メディアのVolkskrantが報じた。ファーウェイには、オランダでの中国のスパイ活動に関与した疑いがもたれているという。 記事は関係筋の情報として、「ファーウェイはオランダの大手通信キャリア3社のうち1社のデバイスに、バックドアを潜ませ、データを収集していた疑いがある」と伝えている。AIVDは、これらのバックドアと中国政府のスパイ活動の関連を調査中という。 AIVDや通信キャリアは、コメントを避けている。「当局は報道された件を肯定も否定もしない。進行中の案件に関わる質問には回答しな
中国IT大手が人工知能で「食料」生産 水量90％削減の例も | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
農業・畜産など食料生産の工程を自動化・効率化するため、中国大手企業が人工知能を使ったソリューションを次々とテスト・実用化しようとしている。アリババが養豚のためにAIを活用していることはすでに広く報じられているが、AI利活用の裾野はさらに広がりを見せている。 テンセントAIラボは昨年、オランダ・ヴァーヘニンゲン大学が主催した「Autonomous Greenhouse Challenge」に参加。同大会は、人工知能技術だけをもって作物を栽培するという、非常にユニークな大会だ。参加者は、ディープラーニング技術を使った演算で、食物に水や肥料を与えたり、換気、光量調節を行う。 テンセントAIラボは4カ月の大会期間中に、61平方メートルの面積の温室で約3500kgのキュウリを育て「AI戦略部門」で1位、総合2位を獲得している。（1位はマイクロソフトSonomaチーム）。この3500kgという数字は、
成功を決めるのは「才能」でなく「運」 驚きの研究結果発表 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米野球選手のレフティ・ゴメスが、「優秀な選手ではなく運のいい選手になりたい」と言ったのは有名な話だ。しかし、成功する上で運が果たす役割はいまだに社会で軽視されており、成功は努力と才能のたまものだとする考え方が主流だ。世界中で収入格差が広がる中、このことは盛んに議論されるようになった。 イタリアのカターニア大学が最近発表した論文では、人間の才能が人生を通してどう使われるかをシミュレーションし、成功する上で運が果たす役割の特定を試みている。 チームが実施したシミュレーションでは、現実世界で見られる富の配分を正確に反映することに成功したが、特に興味深かったのは能力の分布だ。最も大きな富を得たのは、最も才能があるとされた人々ではなく、最も運が良いとされた人たちだった。 シミュレーションで使われたモデルでは、人々にそれぞれ一定レベルの才能（スキルや能力、知性などで構成される）が付与された。才能はサン
米ヤフー崩壊の舞台裏、11年前の「アリババ株取得」が命取りに | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
ヤフーの共同創業者、ジェリー・ヤンは今から11年前の2005年、10億ドル（約1,046億円）を投じてアリババの株式の40%を取得した。 この投資は割高でリスクも大きかったが、結果的にはシリコンバレーの歴史において最も成功した投資案件の一つとなった。株式の半分以上は売却済みだが、ヤフーが当初取得したアリババ株の現在の評価額は800億ドル（約8兆3,200億円）を超える。 ヤフーは7月25日に中核事業をベライゾンに48億ドルで売却すると発表した。これは、15年前のピーク時の時価総額とは比べ物にならないほど低い金額だ。売却対象には、アリババやヤフージャパンの株式は含まれない。 皮肉にも、アリババへの出資の成功が、結果的にはヤフーを身売りへと追い込んでしまった。ヤフーは検索やソーシャル、モバイルなどの新たなテクノロジーの波に乗り遅れ、中核事業のニュースやメール、広告テクノロジーはここ数年不振に喘
「VRバブル」の失速を断言できる8つの理由 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
テクノロジー業界のリーダーらはバーチャルリアリティ（VR）こそが次世代のプラットフォームだと盛んにまくしたてる。先日リリースされたソニーの「プレイステーションVR」やグーグルの「デイドリーム」等、この分野は注目の新製品が目白押しだ。 しかし、ここには大きな問題がある。VRは過大評価されており、製品の価格も高すぎる。さらに、価格以外にもVRの普及を妨げる要因はいくつもある。下記にそのポイントを列挙してみよう。 1. ヘッドセットは快適ではない これが最大の妨げの一つ。頭部に装着するヘッドセットはかさばるし熱を持つ。視界が外界と遮断されるため、ゲーム中にテーブルの上のビールやポテトチップスに手を伸ばすことも出来ないのだ。 2. 吐き気や頭痛を引き起こす ソニーのプレステVRの装着感は他の製品よりも快適と伝えられている。しかし、最大の難点と言えるのが「VR酔い」と呼ばれる現象で、吐き気や頭痛を引
「アジアのIT基地」に！起業率全国一・沖縄の挑戦 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
アジア諸国へのアクセスの利便性と平均年齢の若さという強みを生かし、「米軍基地の街」から「アジアのIT基地」への転換を目指す沖縄のいま。 沖縄県は起業率が7.61％と全国トップを誇る。もともと小売業が活発なためだが、近年、飛躍的に伸長しているのがIT関連産業である。現在3,000億円を超す規模に成長し、観光に次ぐ基幹産業に成長した。 事業所数と雇用者数も右肩上がりで伸びている。進出企業は2013年度で301社、2万4,869人がIT産業に従事する。「平均年齢が全国最年少の沖縄県は、若い人材の活用ができます。国内の水準では生活費は安価で、経費削減につながります。台湾やフィリピン、タイなどに支店を持つ企業が、地理的に近い沖縄をアジアの総合支社にしているケースも目立ちます。沖縄のGIX（インターネットの国際的相互接続拠点）を利用することで、直接、各国へ高速で接続できることも利点です」（県情報産業振
起業するなら米国で オバマが推進する「スタートアップ促進計画」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
「海外の優秀な人材の活用を阻む、移民法が緩和されたとしたら、米国に大きな前進がもたらされるかもしれない」 そう語るのは、インキュベータ組織、Founder Instituteの創設者、アデオ・レッシだ。同組織は世界中の支部から熱意ある起業家を集めて起業を支援する団体として知られている。 レッシによれば、ホワイトハウスの代表が今年1月にパロアルトの彼の事務所を訪問。移民法を緩和する大統領命令に、オバマ大統領が年内に署名するかもしれない、と明かしたという。 「その内容は、適正と認められる米国人投資家から20万ドルを調達すれば、2年間の起業ビザを取得できるというもの。さらに、75万ドル以上を調達すれば、永住権を得られる」 また、Founder Instituteは「米国人の起業支援者が承認した外国人起業家に、9か月間のアメリカ滞在ビザを発行する案」も提案した。現在はその返事を心待ちにしているとい
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