大失恋
素人物AVが好きだ。 もし素人物AVが無かったら僕の人生はずいぶん味気ないものになっていただろう。 素人物AVには複数の女優が登場する。当たりもあれば外れもある。そこがいい。素人物AVは人生に似ている。 いや、むしろ人生そのものが壮大な素人物AVなのかもしれない。僕は本気でそんな風に考えてる。 たまに叫びだしたくなる。 「僕は・素人物AVを・愛してる！！」 休日は朝から素人物AVのサンプル動画を漁る。 その日は６時から漁り始め、すでに７時間が経過していた。僕は少し空腹を感じ始めていた。そういえばまだ何も食べていないことに気付いた。 とりあえず一本ダウンロード購入することにした。 食事は作品を鑑賞してからにしよう。 「人間観察ドキュメント11（よろず本舗レーベル)」 見終わった。 食事どころではなくなってしまった。 恋。 僕は恋に落ちてしまった。 完全に一目惚れだった。 この作品には５人の女
都議選、仕事辞めるか…新顔の苦悩 ８８人議員経験なし：朝日新聞デジタル
東京都議選（７月２日投開票）に立候補した２５９人のうち、約３分の１は議員経験のない人たちだ。立候補を決める際、「仕事を辞めるかどうか」は大きな問題で、悩む人は少なくない。識者は、サラリーマンらが選挙に出やすくなる仕組み作りを提案する。 今回の都議選に出た新顔候補は１３６人で、過去４回の人数を上回る。朝日新聞が候補の提出資料などから集計したところ、このうち８８人が議員経験がなく、会社員などだった。 「仕事を続けたまま立候補できるなら、そうしたかった」。金融機関を退職することを決め、初めて選挙に出た３０代の女性は話す。 ある党の公認候補になると決まったのは４月下旬。その後、「選挙のために２カ月余り、有給休暇をもらえないか」と勤務先で相談したが、「前例がない」「顧客に説明できない」などと難色を示され、当落に関わらず選挙後に退職することになったという。 営業や企画の部門を経験し、資格も取った。落選
豊田真由子議員の暴言・暴行事件に思う秘書の立場 - 横田由美子｜論座アーカイブ
音声だからこそ伝わった秘書の受けた傷 放送ならではのパワーを久しぶりに感じた報道だった。一方で私は、ようやく彼女の“真の姿”が表沙汰になったと、深い感慨をもって、この騒動を眺めていた。 彼女とは、豊田真由子衆議院議員(42歳、当選2回)のことだ。豊田議員の男性政策秘書への暴力・暴言行為を「週刊新潮」(6月29日号)が報じ、わずか1日でテレビ各局に飛び火していった。もちろん「新潮」のスクープ報道ではあるが、 「この、ハゲーーっ！」 「ちーがーうーだろー!」(ボコッ←殴る音) 「バカかお前は！ 死ね！ 生きている価値ないだろう」 などと、豊田議員の暴言や暴行を文字でいくら書き起こしても、音声で聞く金切り声や罵声の調子、殴打音でなければ、彼女の凶暴性もさることながら、男性秘書の受けた傷の深さも伝わりにくかったと思うし、騒ぎがここまで拡大することもなかったはずだ。 結果、豊田議員は、都議選の公示日
News Up “私、梅毒になりました” | NHKニュース
ある国立大学の最寄り駅。待っていたのは、肩までの黒い髪に、紺色のスカートをはいたごく普通の女子大生でした。前日、ＮＨＫに 「私は、梅毒になりました」 というメールが届きました。「このままでは感染の広がりが止まらない。危険を知らせてほしい」彼女が思いつめたのは、自分が感染を広げてしまったかもしれないという後悔からでした。（ネットワーク報道部 岡田真理紗記者） しかし２年前、大学の学費を払い終えた後、家賃の支払いができなくなりました。足を運んだのは風俗店の面接でした。面接に行くと、１時間ほど説明を受けて、「もうお客さんがついたから」と言われました。店ではお客が払った料金のおよそ半額が女性の取り分。１日働いて数万円を手にし、家賃を払うことができました。 女性が通っている国立大学は首都圏にある有名大学。大学に合格した時、親に迷惑はかけたくないと、学費と生活費は働きながら自分で払うと約束しました。学
「レイプ大国」インドに劣る日本の男女平等指数 - Think outside the box
インドは「レイプ大国」とのことですが、 なぜインドは「レイプ大国」になってしまったのか？｜相次ぐ事件の背景を探る - https://t.co/AAX2UNajNy pic.twitter.com/SsJNLdQVkK — クーリエ・ジャポン (@CourrierJapon) 2017年6月25日 成長著しいインドであっても、女性はいまだに不当に扱われていることを再確認させた。 世界経済フォーラムのジェンダー・ギャップ指数（2016）では、インドは87位、日本は111位です。 インドが日本よりも上位になるのは、政治（Political Empowerment）分野が9位と高いためです（日本は103位）。 上位国は以下の通りです。 アイスランド フィンランド ノルウェー ニカラグア アイルランド スウェーデン バングラデシュ ルワンダ インド ドイツ ボリビア キューバ 南アフリカ 男女平等
若い女を好きな高齢男性を差別する人たち
高齢男性が20代の女性が好きだというと怒りだす人たちが一定数いる。 気持ち悪い、自分の年齢を考えろなどとその人を罵倒する。 これはただの差別だ。 法に反してない限り性愛の対象は自由であるべきだ。 年齢差別してるのはその高齢男性ではなく罵倒している側である。 20代以外の女性を切り捨ててると怒るならば、異性愛者は同性を性別で切り捨て、同性愛者は異性を性別で切り捨ててることになる。 他人の嗜好は自由であり差別することはどのような嗜好であれ許されないと思う。 【追記】 言っとくけど自分は性別は女で年齢は30代なので男性と決めつけるのはやめてください。 【追記2】 今回このエントリを増田に書いたのはツイッターで虹色アイコンでLGBTの理解を掲げ、女性差別、マイノリティ差別について語りながら、 「自分の娘くらいの年齢の女性に好きだとか言える恥知らずのおっさんが日本には多すぎてキモい」とか平気でツイー
「企業40歳定年制度」をマジメに考えてみる | 文春オンライン
5月に経済産業省の次官・若手が発表したレポート「不安な個人、立ちすくむ国家～モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか～」が話題を呼んでいる。 同レポートでは、医療や年金といった社会保障制度が制度疲労に陥っており、これからの時代を生きる、特に若い世代の活力を妨げるものとなっていることを、経済産業省の若手官僚が東京大学や有識者との意見交換を通じてまとめたもので、ネット上にも公開されている。 このレポートに対しては、若手官僚による、率直で勇気ある問題提起だと評価する意見がある一方で、レポートでは何ら具体的な解決策が示されず、自らの無力を吐露するだけの「嘆き節」にすぎないと酷評する向きもある。 しかし、同レポートでさらりと触れられている「40歳定年制の導入」は、現代の閉塞感にあふれた日本社会を根幹から変革する可能性のある提言と受け止めたい。 日本は定年を70歳、75歳と延長していく方向だが…… 急速
噓と無責任こそ、出世へのファストパス？！
ここ数週間、無責任さをやたらと見せつけられているようで、私は少々うんざりしている。ええ、そうです。“総理のご意向”文書から始まった加計学園を巡る問題での、お偉い方たちの対応である。 安倍晋三首相の対応はもとより… 菅義偉官房長官の「怪文書」発言や前川喜平前文科省事務次官への「個人攻撃」。 「文科省から出向してきた人で、陰で隠れて本省の方にご注進したようなメール」と部下を切り捨てた山本幸三・地方創生担当相。 「知らぬ存ぜぬ」の萩生田光一官房副長官。 文科省との調査結果を真っ向から否定する藤原豊審議官。 さらには、 「内容は正確性を著しく欠いていた」と、なぜか謝罪した松野博一文科省大臣。 「ここに書いてある事実の部分はどこ？」と聞かれ、しどろもどろの文科省の官僚たち……。遂には「全国どこにでも獣医学部を作ります！」とのトップのお言葉まで飛び出した。 なんとも……。 思い起こせばかねてから組織心
貧富格差の拡大を防ぐ——ピケティの提唱する全世界的累進資本税
貧富格差の拡大を防ぐ——ピケティの提唱する全世界的累進資本税 人と技術と情報の境界面を探る #010 2017.06.26 Updated by Shinya Matsuura on June 26, 2017, 07:00 am JST 4部で構成されるトマ・ピケティ「21世紀の資本」は、最後の第IV部「21世紀の資本規制」で、貧富格差を社会的に是正する方法について検討している。彼の主張は簡潔だ。 すでに述べた通り、果てしない格差スパイラルを避け、蓄積の動学に対するコントロールを再確立するための理想的手段は、資本に対する世界的な累進課税だ。(「21世紀の資本」山形洋生・守岡桜・森本正史 訳・みすず書房 p.489)。 貧富格差拡大は資本主義社会に組み込まれた本質的な傾向だとピケティは主張する。だから、それを抑制する必要がある。何をもって抑制するかという疑問に、ピケティは「資本に対する世界
朝日新聞、2017年３月期の営業利益は４割減 利益の７割は不動産に変化 | ダイアログ�ニュース
朝日新聞社の財務諸表を分析、アベノミクスで不動産が好調朝日新聞社の会社としての財務状況が話題だ。紙の新聞が苦戦している一方、不動産事業が好調との認識が広まっている。実際に2017年3月末の賃貸用の不動産の含み益は2647億円まで拡大した。朝日新聞のメディア事業と不動産事業の利益の関係はどうなっているのか。有価証券報告書で過去5年の財務状況を分析すると、金融緩和による資産価格の上昇というアベノミクスの恩恵が朝日新聞社に大きいことがわかる。朝日新聞、不動産事業が収益の柱に朝日新聞社の過去5年の部門別利益（単... 目次・朝日新聞社の2017年３月期の業績・決算の概略 ・セグメント別の利益 ・利益の構成比は不動産が１位に 2017年３月期の決算、概略 （単位は億円、％は前期との比較） 朝日新聞の2017年３月期の連結全体での決算は、売上高が前期比５％減の4009億円、営業利益が42％減の70億円
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