FGOに400万課金した女が思うこと
FGOに約1年半で400万円程課金しました。 私は、課金で後悔することは無いと思っていました。事実、課金し続けている間、毎月十万、数十万が飛んでいっても、貯蓄が一切増えず減っていく一方でも、自分で稼いだお金だから自分の好きに使っていいと、一切後悔していませんでした。 けれど、今、自分の人生のステージが変わることになり、今後の人生を考えた時、この400万というまとまったお金を課金で失ってしまったことを、ひどく後悔しています。要するに、課金している間の私は、「課金を後悔しない」という考えを持っていたつもりで、その実何にも考えていなかったんです。お金の価値も、お金の使い方も、将来のことも、何にも考えてなかったんです。 箱ガチャでは毎回有給を取って寝る前も惜しんで周回して、欲しかった素材を目一杯集めました。 引き込まれるメインストーリーが好きでした。 けれど、今の私はメインストーリーもクリアせず、
排外デモに接近する旧来右翼 男は「教官」と呼ばれた：朝日新聞デジタル
１２月上旬の日曜日、買い物客でにぎわう昼下がりの東京・銀座に約５０人のデモ隊が差しかかった。旭日（きょくじつ）旗を手に「韓国人は帰れ」などと主張する右派系市民グループだ。歩道では「ヘイトスピーチ反対」を掲げる人々が抗議の声を上げた。 毎月のように取材してきた光景だが、最近、右派系のデモに右翼活動家が加勢するのを目にする。この日もデモ隊に街宣車２台が接近。歩道で抗議する人を「朝鮮人」とののしりながら車から降り、威嚇した。 国家主義的思想に基づき、政…
韓国の専門家「もし韓国軍が日本からレーダーを照射されたらより深刻な対応」-Chosun online 朝鮮日報
韓国の専門家「もし韓国軍が日本からレーダーを照射されたらより深刻な対応」 韓国軍「小さな北朝鮮船舶捜そうと精密なレーダー使った」と弁明 「自衛隊哨戒機はレーダーついていると知りながら接近」 日本側「分単位でレーダー照射」と主張 「韓国海軍駆逐艦が20日、石川県能登半島沖で警戒・監視任務を遂行していた日本の自衛隊哨戒機を火器管制用レーダーで照射した」と日本政府が主張している問題で、論点の中心となっている火器管制用レーダーは武器稼働と連動しているものだ。韓国海軍は通常、航海用レーダーを稼働させて運航しているが、特殊な状況では火器管制用レーダーを稼働させる。日本が問題提起した20日、韓国海軍はこの火器管制用レーダーを稼働させていた。 韓国軍関係者の話を総合すると、韓国軍は同日正午ごろ、北朝鮮の船舶が遭難したとの連絡を受け、火器管制用レーダー（MW08）の「対艦用モード」を稼働させた。一般航海用レ
東京大学大学院に進学します - Ｔ．が過去を振り返る
皆様お久しぶりです． 「私が休学を決めるまで」を書いてから２年ほど経ちました． t-ritama.hatenablog.com この記事は5600RT，5700favという凄まじいバズり方をして大変多くの応援と支援をいただきました，それをもとに，なんとか休学せずに大学院進学の見込みが出来たため，今年の夏に大学院受験をし，無事合格しました． 本当にありがとうございます．あの記事を書いてからこのような形になるとは思ってもみませんでした． もし，私が10年前の大学生であったらこのように支援をいただくこともできなかったでしょうし，大学卒業すら困難であったかもしれません． 本当に色々恵まれました．うれしい限りです． 来年からの東京大学での生活のことを少しお話したいと思います． 東京で一人暮らしとなりますが，住居確保の問題はなんとかなりそうで，この点は安心しています． ただ，金銭的な支援が得られない状
二重国籍禁止は違憲、在外日本人らが提訴 「時代にそぐわず」 写真2枚 国際ニュース：AFPBB News
【12月24日 AFP】日本人に生まれても、外国籍を取得すれば日本国籍を失うとする日本の国籍法の規定は憲法違反だとして、海外に住む日本人らが日本政府を相手取って訴えを起こしている。二重国籍になった時点でやむを得ず日本国籍を離脱した日本人は、100万人に上るとも推計される。原告らは、国籍法の規定は「時代遅れ」だとして、日本国籍保持の確認や制度の改正を求めている。 白石由貴（Yuki Shiraishi）さん（34）は東京の空港の入国審査場を通過した時、情けなさに打ちひしがれたという。両親が日本人用のレーンを素早く通り抜けていった一方で、白石さん自身はスイスのパスポート（旅券）を目立たないようにしながら、外国人の列に並んでいたのだ。 海外で生活する日本人には、白石さんのように、二重国籍になったために日本国籍を放棄することを余儀なくされた人が大勢いる。日本は、世界で50か国ほどにとどまる、二重国
平成経済を振り返れば一目瞭然「消費増税、やれば日本は即終了」（髙橋 洋一） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
消費増税の目的はいつの間に… 先週の朝日放送の情報番組『正義のミカタ』は、年末の拡大番組だった。各国の「危険なこと」を各専門家が述べる特集だったが、番組に出演した筆者は、「日本の危険なこと」として来年の消費増税を取り上げた。 おそらく地上波では初めてのことだと思うが、「消費税はそもそも社会保障財源としては望ましくない」ということを説明した。消費増税は、かつては「財政再建のため」といわれていたのに、今では「社会保障のため」に行われる、と一般市民向けには説明されている。つまり、財政再建のための消費増税というロジックは崩れつつあるということだ。 例えば、10月5日付け本コラム「IMFが公表した日本の財政『衝撃レポート』の中身を分析する それでも消費増税は必要ですか」（https://gendai.ismedia.jp/articles/-/57978）など、これまでの本コラムでは、日本の財政再建
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