意外な反応を見せたエネルギー市場：日経ビジネスオンライン
今回発生した東日本大震災後に対してエネルギー市場は、かなり意外な反応をした。仔細に見てみると、ここ10年くらいの世界的エネルギー事情の変化を象徴するような反応だった。 今から3年9カ月前の2007年7月、中越沖地震で東京電力の柏崎刈羽原発が7基全部停止したとき、代替の火力発電所用燃料として東京電力が血眼になって液化天然ガス（LNG）の買付に乗り出した。 当時、同社に調達を依頼されたある大手総合商社は、スペインのイベルドローラやユニオン・フェノサ（電力会社）、ガス・ド・フランス、BG（旧ブリティッシュ・ガス）の米国拠点といった大口ユーザーや、アルジェリアのソナトラック（国営炭化水素公社）等のサプライヤーに軒並み打診し、玉をかき集めた。その結果、日本向けLNGのスポット価格が（百万BTU当り）10ドルから一挙に20ドル超に暴騰した。ガスの液化設備に莫大な投資を必要とするLNGは、20年程度の長
石油を「代替」できるエネルギーなど存在しない 原発も自然エネルギーも魔法の解決法ではない | JBpress (ジェイビープレス)
もちろん反対意見もあるだろう。エコノミストなど市場原理を重視する人々は、「需給が逼迫して石油価格が上昇すれば、より多くの資金を採掘や新規油田の開発に回せるようになり、現在の石油価格では採算が取れない油田も稼働し始める。全ては市場が解決してくれる」と主張するはずだ。 しかし、石油価格が異常に高騰した過去数年間を振り返ってみても、その主張は実証されてはいない。 米国でエネルギー関連の投資銀行を経営し、ブッシュ政権でエネルギー政策のアドバイザーも務めたシモンズ氏の試算によると、原油生産の上流部門への年間平均支出は、2000～04年が1150億ドルであったのに対して、2004～08年は2850億ドルと、原油価格の高騰にシンクロして急増している。 しかし、2004年以降の原油生産量は、日産7300万バレルの水準から伸びていない。2003～08年にかけて、世界は約1.5兆ドルをつぎ込んだが、既存油田の
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