養老孟司×隈研吾 「ともだおれ」思想が日本を救う：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 環境問題に代表されるいまの社会のさまざまな課題は、「生き物」としての私たちが、合理性、均質化、分業による効率の追求に耐えきれなくなってきた、その表れなのではないか？ 偏ったバランスを、カラダの方ににちょっと戻すためにはどうしたらいいのか。 現代人は「脳化社会」の中に生きていると喝破した養老孟司氏と、ヒトの毎日の環境である住宅、都市の設計を行う建築家の隈研吾氏が、次のパラダイムを求めてゆったりと語り合います。 記事一覧 清野 由美（きよの・ゆみ） ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 プロフィール詳細 記事一覧 2015年1月9日 早死
イノベーションの方程式：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 日本企業が大きなイノベーションを産み出せなくなって久しい。この20年間、企業は「イノベーションのジレンマ」を超えられず、泥沼に向かうスピードを加速させているようだ。そもそもイノベーションとは「意味が分からない」「今までなかった」「実現可能」という特徴をもった製品なりサービスを生み出すことだ。それは、ユーザーの究極の課題を発掘し、先入観を崩して、解決策を考案した結果出てくるもの。偶発的ではなく、公式化できるものだったのだ。どうやるのか。考え方、方法論についてケースを交えて提示していこう。同時に、イノベーションをけん引する人材・組織についても考えていく。 記事一覧
横並びの計画、市街地の復興を阻む壁：日経ビジネスオンライン
東北沿岸の被災地を回ると、震災廃棄物の撤去はほぼ終えたものの、復興事業はまったく手つかずという印象を受ける。復興計画はとっくにできたはずなのに、どうして現場は動かないのだろうか。 国土交通省は青森県から千葉県まで43市町村で市街地復興パターン概略検討調査を実施し、各自治体に職員を派遣して復興計画策定を支援した。その結果、今年の6月末までに43市町村中41市町村が復興計画を策定済みとなっている。その代表例をいくつか紹介しながら、津波防御や被災地域の未来像がどう計画されているかを批判してみたい。 異なる復興の制約条件 仙台市の復興計画 東北唯一の100万人都市（政令指定都市）である仙台市が昨年11月に策定した「仙台市復興計画」は、本文56ページの復興計画である。 仙台港の南の沿岸部は平野が広がっており、津波を遮るものがほとんどなかったことから、堤防を越えた津波が数キロ内陸の仙台東部道路まで達し
統計学者吉田耕作教授の統計学的思考術：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 「統計学」と聞くと、難しい数式とグラフを思い浮かべ、抵抗感を持っている人が多いでしょう。とくに文科系の人であればその思いは強いはず。でも、一度、統計学の視点で世の中を見渡してみると、物事は大きく違って見えてきます。数学が苦手だった人でも吉田教授の“講義”なら大丈夫。難しいことはありません。経営とビジネス、そして人生に役立つ統計学です。 記事一覧 記事一覧 2013年6月27日 規制緩和が変えてしまった日本型資本主義 規制緩和の英国はどうなった？日本は？ 英国ではサッチャー政権の時、規制緩和を推し進めた。その結果、半分以上の企業が外資系企業となり、2008年の世界同時金融危機の時ダメージを受けた。裕福な人たちは国外に脱出し今では1400万人が貧困にあえ... 2013年5月8日 違和感あり！日本の「国民幸福度」は正しいのか？ “幸せランク”はイギリス12位、日本が21位
私も原子力について本当の事を言うぞ：日経ビジネスオンライン
東日本大震災から半年が経過しようとしている。 個人的には、3月11日からの半年間で、時代がすっかり変わってしまった感じを抱いている。 震災以前の出来事は、たった1年前に起きた事件であっても、遠い昔の記憶であるように感じられる。不思議な感覚だ。 震災を契機として、具体的に何が起こって、われわれの精神のどの部分がどんなふうに変化したのかについては、今後、長い時間をかけて、じっくりと検証しなければならないのだと思う。が、細かい点はともかく、わたくしども日本人の時代認識が、震災を機に変わってしまったことは確かだ。 一例をあげれば、「戦後」という言葉が死語になりつつある。 これまで、昭和が終わって元号が平成に変わっても、二十世紀が二十一世紀に移っても、「戦後」という時代区分は不動だった。で、その言葉は、つい半年前まで、国民の間に広く共有されていた。 それが、震災を経てみると、「戦後」は、にわかに後退
モザンビーク、農業大国へのハードル：日経ビジネスオンライン
もともと、穀物や建材などの輸入港だったナカラ港は、開港から40年以上がたち、各所で岸壁の崩落や機械設備の老朽化が目立つ。コンテナの取扱量も年間7万5000個と、数千万個のコンテナを扱う世界の主要港と比べればごく小規模な港でしかない。しかし、北部モザンビークにおける2つの巨大プロジェクトが動き出し、このナカラ港も、東アフリカの物流網の玄関口として、輸出港へと転身する必要に迫られている。 モザンビークの首都は南アフリカとの国境近くのマプトで、国のほぼ最南端に位置する。一方、北部は最大の商業都市ナンプラを抱え、鉱物資源や土地・水資源が豊富なことから、今後の経済開発の舞台は北部地域に集中する。その北部モザンビークを東西につなぐ陸路は「ナカラ回廊」と呼ばれ、日本の国際協力機構（JICA）などの援助で、陸路やナカラ港の整備が進められている。 背景にあるのは、北部モザンビークで進む2つの大型開発プロジェ
山下一仁の農業政策研究所：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 農業は儲からない。 日本の国土は狭く、農業には適さない。 だから日本の農業に競争力はない。 農業貿易が自由化されれば、日本の農産物はひとたまりものない。 などなど。 日本の農業には“弱い者”のイメージがつきまとう。 しかし、これらは本当だろうか？ 強くなるための手段を講じてこなかっただけではないのか？ 本コラムでは、日本の農業に関するこんな疑問に答えていく。 そして、日本の農業が成長、拡大するための方策を考える。 記事一覧 記事一覧 2011年11月1日 真の農政改革のための3ステップ 政府の基本方針ではTPPに参加しようがしまいが農業は縮小・衰退するしかない 政府がまとめた農業再生基本方針案では規模の拡大は進まない。減反の廃止と、所得補償の対象を主業農家に絞ることが必要だ。 2011年10月25日 なぜ、アメリカやEUのように「直接支払い」に移行できないのか？ 「自由
空きビルに舞い降りた「ファーストクラス」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン カラオケ、回転寿司、100円ショップ。日本で生まれ、世界進出を果たした業態はいくつもある。そしていま、ホテル業界から一羽の雛が羽ばたこうとしている。カプセルホテルに似ているがカプセルホテルではない。ホテルのようでホテルでもない。まったく新しい宿泊施設、ファーストキャビンだ。 店舗は、いまのところ2009年に大阪に誕生した1号店、京都の2号店、今年4月に羽田空港第1旅客ターミナルにオープンした3号店の3店だけだが、稼働率は高水準で推移している。御堂筋難波店は80％、京都烏丸店は70％、羽田ターミナル1店に至っては90％。来春には都内にもう1店舗オープンするほか、関西地域にも新たに1店舗の開業を予定している。 海外進出計画も着々と進行中だ。早けれ
東電・下河辺新会長、原発事故を語る：日経ビジネスオンライン
原発事故から1年5カ月、8月6日になって、ようやく事故対応にあたった幹部のやり取りを収めた約150時間のテレビ会議映像がマスコミに公開されました。（要約版は東電のホームページで閲覧可能）。しかし、閲覧できるのはマスコミに限られており、映像には約1600カ所にボカシや「ピー」という音が入っている。こうした公開の方法に、批判の声が寄せられています。 映像公開、法的リスクも考慮した 下河辺：もともと、テレビ会議映像の公開は、私が就任後に「公開すべきだ」と口火を切った話です。枝野幸男・経済産業相が「（公開するように）事実上の行政指導をした」と発言したこともあり、「公開」に至りました。 ただ、「公開」とはなんぞやということです。最初に朝日新聞、次に日本新聞協会から「閲覧はマスコミに限定せず、広く一般に公開すべきだ」という申し入れを受け取りました。一部の弁護士は、事故直後の東電内のテレビ会議の映像を「
「アホだと思われるのがベストの戦略」 孫正義インタビュー（前編）：日経ビジネスオンライン
携帯電話事業参入から5年。キラー端末である米アップルの「iPhone」と、格安な通話メニュー「ホワイトプラン」で常に加入者獲得でトップを走ってきたソフトバンクに転機が訪れている。今年10月、ライバルのKDDIが「iPhone 4S」の販売に参入し、ホワイトプランもようやく他社に追随されはじめた。一方で、震災後のエネルギー政策の混乱を目の当たりにして、電力事業への進出を表明するなど、話題の提供にも事欠かない。 孫正義社長率いるソフトバンクはこれからどんな針路を取るのか。日経ビジネスは11月21日号で特集「ソフトバンク～孫正義、試される突破力」を組み、次の一手を探った。 この企画と連動し、今日から3回にわたり、2時間近くにわたる孫社長へのインタビューの詳細をお伝えする。 いま最も注目を集める経営者の視線の先にあるものは？ (聞き手は山川龍雄・日経ビジネス編集長) ―― ソフトバンクが独占販売し
意外な反応を見せたエネルギー市場：日経ビジネスオンライン
今回発生した東日本大震災後に対してエネルギー市場は、かなり意外な反応をした。仔細に見てみると、ここ10年くらいの世界的エネルギー事情の変化を象徴するような反応だった。 今から3年9カ月前の2007年7月、中越沖地震で東京電力の柏崎刈羽原発が7基全部停止したとき、代替の火力発電所用燃料として東京電力が血眼になって液化天然ガス（LNG）の買付に乗り出した。 当時、同社に調達を依頼されたある大手総合商社は、スペインのイベルドローラやユニオン・フェノサ（電力会社）、ガス・ド・フランス、BG（旧ブリティッシュ・ガス）の米国拠点といった大口ユーザーや、アルジェリアのソナトラック（国営炭化水素公社）等のサプライヤーに軒並み打診し、玉をかき集めた。その結果、日本向けLNGのスポット価格が（百万BTU当り）10ドルから一挙に20ドル超に暴騰した。ガスの液化設備に莫大な投資を必要とするLNGは、20年程度の長
特集「東日本巨大地震」：日経ビジネスオンライン
2011年3月24日（木） 日本経済復活の長期シナリオ 2011年3月24日（木） 被災者支援、「力になろう」と思っちゃダメ！ 2011年3月24日（木） 開幕をめぐるドタバタ劇を検証する 2011年3月24日（木） 原発事故でロシアなどに天然ガス特需 2011年3月24日（木） 間違った情報なら、ない方がマシだ！ 2011年3月23日（水） 中国、残念なネット世論の現実 2011年3月23日（水） “技術の暴走”に社長が備えておくこと 2011年3月23日（水） サービス業を破綻から救え 2011年3月23日（水） 企業にはボランティアが活動する資金をまず寄付して欲しい 2011年3月23日（水） 疑う中国人、信じる日本人 2011年3月23日（水） 緊急アンケート いま企業が取り組むべきこと 2011年3月23日（水） 巨大地震の経済的影響をどう考えるか 2011年3月22日（火） 「
「2万人の固定ファンがいれば好きなことができる。できないのなら、それはシステムのせいです」：日経ビジネスオンライン
思想家で小説家である東浩紀さんが編集長として2010年末に創刊した『思想地図β』が売れている。発売20日で2万部を超え、勢いは衰えを見せていない。思想系の雑誌としては「事件」といっていいほどの売れ行きだ。 これだけでも驚異的なのだが、『思想地図β』は、思想誌としての特集内容、さらにその売り方や売れ方まで「業界初」と言っていい試みにあふれている。 東さんに『思想地図β』が生まれ、異例のヒットを飛ばすまでの経緯を聞いた。（聞き手は、柳瀬博一） ―― 『思想地図β』が売れていますが、とりわけ興味深いのは、思想家・小説家の東さんが、自分で「コンテクチュアズ」という会社を立ち上げて雑誌を創刊したということで、「経営する思想家」なんて前代未聞かもしれません。そういった東さんの活動は、従来メディアが転換期を迎えているこの時代に、コンテンツビジネスの新しい可能性を考えさせる象徴的な現象だったんじゃないか、
変革の時をつかめ 新・ニッポン農業論：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 自由貿易は脅威か好機か。農業は大きな変革のときを迎えている。逃げるも挑むも生産者の自由だ。だが、環境の変化にあわせて大胆に舵を切り替える勇気があれば、日本の農業にも未来はある。日本の、そして世界の消費者のこころをわしづかみにするニッポン農業の再生に期待する。 記事一覧 記事一覧 2011年7月8日 漁協は「復興の核」たり得るか 【番外編】まず大幅な増資で体制を整えよう 被災地の自営業者らが商売を再開しようと思う時、なけなしの貯蓄をはたくように、漁村に漁協が必要だと漁師たちが考えるのなら、1万円でも100万円でも貯金を取り崩して漁協の増資に充てるべきだ。被災前と比べて... 2011年6月8日 漁師がサラリーマンになってなぜ悪い 【番外編】漁業復興を阻む漁協の責任 日本には、漁師だけで生産組合を作り、毎年1億円近い法人税を国に納めているところもある。既得権たる漁業権を手放
三橋貴明のTPP亡国論――暴走する「尊農開国」：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 「平成の開国！」などと、イメージ優先で進むTPP（環太平洋戦略的経済連携協定）。マスコミではTPPがあたかも「日本の国民経済全体のために素晴らしいこと」といった報道がなされ、「農業だけが問題」と議論が矮小化されている。しかし、TPPは単なる農業の輸入問題ではない。日本社会のあり方や「国の形」を変える可能性を持ち、かつ日本のデフレを深刻化させる恐るべし政策なのだ。そもそもTPPにせよ、自由貿易にせよ、その本質はインフレ対策である。TPP、緊縮財政など、デフレ期にインフレ対策ばかりを推進する民主党政権により、日本経済は更なるデフレ不況の谷底へと、叩き落とされるのか？ 記事一覧 記事一覧 2011年4月4日 アメリカの「誰が」推進したいのか 国民に、目隠しをしたまま交差点を渡らせてはならない 「誰が推進したいかって？ アメリカだろ」と答えたくなる人は多いだろうし、もちろんその
三橋貴明 暴論？あえて問う！ 国債増発こそ日本を救う：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 日本がギリシャの二の舞になる？ 冗談じゃない。そんなのは日本経済の構造を正確に把握していない人たちが言っていることだ。日本の真の問題とは財政赤字なんかではなく、将来への成長の道筋が見えないことである。そして、日本経済を再浮上させるのはこれまでの“常識”をうち破る成長戦略しかない。そのための国債ならばどんどん増発すればいい。そのプレッシャーを補って余りある底力が日本経済にはある。最も恐れるべきは、見かけの財政赤字に惑わされてダイナミックな政策を打ち出せなくなることだ。 記事一覧 記事一覧 2010年9月21日 “財政大黒字国”こそ破綻した現実 【最終回】もう一度言う「成長こそがすべての解」 この時期のイギリス政府の「財政健全化」であるが、当たり前だが「ムダの削減」などにより達成されたわけではない。単純にイギリス経済が成長することで、GNPを拡大し、「国の借金」の対GNP比
「国の借金」意味分かって使ってる？ 家計簿的発想で「国家のバランスシート」を見るなかれ：日経ビジネスオンライン
日本の財務省やマスコミ、評論家、それに政治家などは、好んで「国の借金」という用語を使用する。その割に、彼らはバランスシート（貸借対照表）について全く理解していないわけだから、実際、困ったものである。 借金とは「人から借り入れた財産」を意味し、バランスシートの負債項目に計上されるべきものだ。「国の借金！ 国の借金！」などと騒ぎ立てるのであれば、常識としてバランスシートについて理解していなければならないはずだが、現実はどうも違うようだ。 誰かの負債は、誰かの資産 今回は、まずは2つの「原則」をご紹介したい。 1つ目は「この世の誰も覆せない絶対原則」。資産と負債の関係についてである。 ◆原則1：誰かの負債は、誰かの資産。誰かの資産は、誰かの負債 誰かがお金を借りているのであれば、誰かが貸している。誰かが貸してくれない限り、誰もお金を借りることはできない。当たり前である。 ところが、マスコミなどで
財務3表で読み解くニュースな企業：日経ビジネスオンライン
このコラムについて このコラムは、会計に苦手意識を持つ人のためのものです。会計の素人のための財務分析講座です。財務分析といっても流動比率や自己資本比率などの財務分析指標を説明するものではありません。財務諸表から会社の状態を読み解くコツを説明するものです。つまり、財務諸表のどこを見れば何がわかるのかを説明していきます。会計分野に深い知識がなくても財務諸表を読み解くことは可能です。このコラムを執筆する私自身が元々機械エンジニアですし、いままでに仕訳の勉強をしたこともありません。そんな会計の素人でも財務分析のポイントさえわかっていれば、財務諸表から会社の状態を読み解くことができます。 記事一覧 記事一覧 2010年4月13日 「配当金」と「自己株式の取得」はどこに表れるのか 【完結編】「株主資本等変動計算書」の読み方 このコラムの読者の皆さんは配当金の支払額が財務諸表のどこに表れるか知っていま
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大企業が注目するツイッターサービス「アクティブサポート」とは何か：日経ビジネスオンライン
グーグル？ すごいとは思わないね：日経ビジネスオンライン