【インタビュー】サステナビリティに取り組まない企業は21世紀を生き残れない - SAP VP語る | 経営 | マイコミジャーナル
サステナビリティの重要性がいわれる中、SAPは2009年にCO2排出量の目標を公言するなど、この分野に積極的に取り組んでいる。サステナビリティやエコが流行語になる前から、ドイツはゴミの分別やリサイクルなどの取り組みを積極的に進めていた。そんな土壌があってか、ドイツ企業のSAPにとってサステナビリティは当然ともいえる方向性だったようだ。 業務アプリケーションベンダでもあるSAPは同時に、サステナビリティソリューションの提供に責任や使命を感じている - SAPでサステナビリティを統括するDaniel Schmid氏(サステナビリティ担当副社長)は、顧客の長期的成功には「サステナビリティが不可欠」と断言する。Schmid氏に、社内での取り組みと製品面での取り組みを聞いた。 Daniel Schmid氏 --SAPにとってサステナビリティの位置づけは? サステナビリティは言うまでもなく重要です。わ
「CSRの取り組みは公開しないと損」、SAPがサステナビリティ支援の新製品
SAPジャパン株式会社（以下、SAP）は2月3日、企業のサステナビリティ戦略を支援する新製品「SAP BusinessObjects Sustainability Performance Management（以下、SPM）」を提供開始した。企業の経営状況や環境活動、社会活動などCSR（企業の社会的責任）の取り組みについて、パフォーマンス管理や報告書による開示を支援できる。 ■CSRの取り組みは公開しないと損 バイスプレジデント インダストリー戦略本部兼バリューエンジニアリング本部長の脇阪順雄氏によると「欧米では企業価値の向上を目的に、こうした情報を開示するのが当たり前となっている。投資家から資金調達する面からも、それは戦略的に取り組むべき課題なのだ。翻って日本ではどうかというと、こうした活動を“ひけらかさない”のが美徳と考えられているのか、アジア諸国と比べても対応が遅れている」という。
SAPジャパン、低炭素社会を目指す団体に参加--サステナビリティ戦略の一環
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SAPジャパンは11月4日、低炭素社会の実現を目指す企業ネットワーク「日本気候リーダーズ・パートナーシップ」（Japan-CLP）に参加することを発表した。CO2排出量の削減といった環境対応が地球の持続可能性、引いては企業の事業活動の持続性につながるという「サステナビリティ」（Sustainability）の考えに基づいた参加と見られる。 Japan-CLPは、持続可能な低炭素社会への移行に先陣を切ることを自社にとってのビジネスチャンス、そして次なる発展の機会と捉える企業ネットワーク。メンバー企業には、イオン、大林組、東京海上日動火災保険、富士通、三菱東京UFJ銀行、リコーが名を連ねる。 SAPジャパンでは、Japan-CLPのメンバー
環境や社会的責任への配慮は企業価値を高める--SAPのサステナビリティ戦略
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 企業が注力すべき要素として「サステナビリティ」（Sustainability：持続可能性）の重要性が認識されてきている。企業が事業活動を持続していくためには、環境に気を配り、社会的責任を果たしていくべきであるとの発想が根源にある。 こうした考えが広まりゆくなかで、SAPはサステナビリティへの取り組みを強化しており、日本でも7月に環境対応をサポートするサステナビリティ関連ソリューション分野への本格参入を発表している。 同社のサステナビリティ戦略と方向性を、SAPで最高サステナビリティ責任者を務めるPeter Graf氏に聞いた。 SAPが規範を示し、サステナビリティソリューションのリーダーにもなる 今なぜ、サステナビリティが重要視されてい
SAPジャパン、環境対応をサポートするサステナビリティ関連ソリューション分野への本格参入を発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 企業の社会的責任として「環境対応」は、もはや避けては通れないものといえる。そして、環境対応を図るためには、ITを活用することが不可欠であることも、企業においては、共通の認識となりつつある。 例えば、環境対応の基本となる「見える化」を推進する上でも、企業活動における二酸化炭素の排出量を推し量るためには、やはりITは不可欠。また、有害物質の使用規制および抑制をするREACH対応においても、物質ごとに規制基準が異なるため、それをトラッキングするための仕掛けが必要となる。ここにもITが活用される。 こうした中、SAPジャパンは、同社のサステナビリティ戦略について明らかにした。会見では、「今回の発表は、SAPがこの分野への本格参入を宣誓したもの。
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