”人食いザメ”が住宅街近くの川や干潟に…東海や関東に出没の恐れも「黒潮大蛇行」影響か｜FNNプライムオンライン
これから迎える海水浴シーズンを前にいま、各地でサメの目撃情報が相次いでいます。さらに、黒潮の流れが南に大きく迂回する「黒潮大蛇行」によって、今後、関東にも入ってくる可能性があると専門家が指摘しています。 干潟に”人食いザメ”が4匹…「普通ないこと」 この記事の画像（15枚） 写真に納められたのは、干潟に横たわった、灰色の生き物。 写真を撮影した「漫湖水鳥・湿地センター」の、平良小百合さんは「6月17日の夕方にこの川で見かけました。こういう川に入ってくるのはオオメジロザメだと思います」と話します。 オオメジロサメが横たわっていたのは、沖縄県那覇市の中心部にほど近い干潟。河口から3キロほど上流です。 オオメジロザメは体長2メートルから3メートル、人を襲った例もある大型の獰猛なサメですが、見つかったのは1匹ではありませんでした。この場所で、4匹も確認されたというのです。 漫湖水鳥・湿地センター
「いらすとや」の無償利用は何点まで？ 「意外と知られていない」とTwitterで話題に
イラストレーターのみふねたかしさんが運営するフリー素材サイト「いらすとや」。2012年の開設から10年以上運営が続くフリー素材サイトの老舗ともいえる同サイトだが、商用での素材の無償利用には実は個数制限がある。 あるTwitterユーザーが20日、「新入社員が作成したプレゼン資料に『いらすとや』の素材が大量に使われていた」と投稿。その社員に無償利用の範囲で素材を使っているのか聞くと、一定数以上使うと有償になるとは知らなかったという。 このツイートに対し「知らなかった」や「これ案外知らない人いる」「世間的に全然守られてない気はする」「どんな素材も利用規約を読むことは大切」などの意見が見られた。 いらすとやの利用規約を見ると「サイトで配布している素材は規約の範囲内であれば、個人、法人、商用、非商用問わず無料でご利用頂けます」と記載がある。ただし、その下には有償対応の場合として「素材を21点以上使
他人を概念（or機能）で把握するので、他人の名前が覚えられない
他人のことを「経理の人」「困ったときに頼る人」みたいに認識してしまうため、他人の名前が覚えられなくて困っている。 （職場では、相手の首にかかる職員証を視線動かさずに見ることで、何とか対応してる。） というか、そもそも論だが、なんで他人には、私が把握する概念（or機能）に即した名称が付いていないのだろう。 例えば、あの「○○さん」は、本当の名前が「経理の人」だったら、私が個体を認識するのに、なんて便利なことだろう。 私の認識する概念と名称が一致して、非常に覚えやすい。 まあ、そんなことが無いのは当たり前だとわかってはいるんだが。 しかし、そんな（私にとって）機能的でない名前なんて辞めればいいのに、改名すればいいのに、 と、毎日親切にしてもらったりしながらも、心の中ではこっそり腹立だしく思ってたりする。 だって、自分の中のプロトコルとして、他人だってプログラムのように、概念や機能が認識できるよ
参政党はなぜ気持ちがいいのか～スピリチュアリティに理屈はいらない - 宮原ジェフリーいちろうOfficial Blog
参政党の勢いが止まらない。2020年に誕生した新しい政治団体ながら、来たる参院選には比例代表への５人に加え、全45選挙区に1人ずつ候補者を擁立するという大規模な展開を予定している。 しかしこの参政党、特に知名度が高いタレント的な候補者がイニシアチブを取っている訳でもなければ、有力な業界団体や宗教法人が支えている訳でもなく、公式サイトによると22年6月14日現在で個人からの献金が３億３千万円を超えており、共同代表の吉野敏明氏のツイートによると党員数は56,000人を超えている。この数は長い歴史や強力な支持基盤を持つ既存政党の党員数に引けを取らないものとなっている。 新聞、テレビなどの既存メディアでその実態が報道されておらず、インターネットを通じて支持を集めてきた参政党だが、ここにきて夕刊紙ではあるものの著名な選挙プランナーが参政党が議席を獲得する予想を立てており、３年前のれいわ新選組、NHK
低賃金環境抜け出せない国ここにも イタリア、働く貧困層が深刻化
ユーロ圏全般は消費者物価の高騰に伴って、賃金も上昇する気配が見える。だがイタリアは域内第3位の経済規模を誇りながら、そうした流れとは無縁だ。 第1・四半期にユーロ圏で妥結された賃金は前年同期比で2.8％上がった。主導したのはドイツで上昇率は4％に達した。一方イタリアの上昇率は0.6％に過ぎない。 経済協力開発機構（OECD）がまとめた欧州22カ国の1990年から2020年までの実質賃金上昇率はもっと対照的だ。スペインの上昇率は6％、バルト諸国に至っては200％を超えるのに、何とイタリア1カ国だけが3％の下落となった。 OECDのこうしたデータは、「なぜイタリアは安定的で十分な給与が得られる雇用を生み出せないのか」という議論を巻き起こしている。そしてエコノミストが用意した答えは、特に教育と技術分野への過小投資、低い生産性、景気拡大の勢いの弱さが負の連鎖をもたらしているというものだ。また問題の
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りーど on Twitter: "筑波大学くん...嘘だよね...？ https://t.co/Qsu8djs89G"
https://twitter.com/iwashi86/status/1539613380730028032
高校社会の新教科「公共」の授業でもらったプリントの解説がすごかった、そのヒントは授業にあり？！