半導体の進化に合わせて、微細加工の重要性が高まっている。半導体の微細化は情報処理のスピードを早めるなどの利点がある。回路形成ではＥＵＶ（極端紫外線）露光装置を使って、線幅が１０ナノ（ナノは１０億分の１）メートル以下にもなる最先端半導体が実用済みだ。 さらに半導体の集積度を高めるため、回路の微細化を追求する以外の方法も開発中だ。そのキーテクノロジーになりそうなのが、レーザーだ。スペクトロニクス（大阪府吹田市）は短パルスレーザー発振器で、半導体という巨大市場に挑む。 重要度高まる「後工程」 従来、半導体製造においては回路を形成する「前工程」の重要性が高かった。一方、集積度の向上では原子の大きさという物理的な限界が迫ってきており、異なる方法の開発が進む。一つは半導体素子を縦に積み上げる「３Ｄ実装」だ。これまでよりもチップに多くの素子を詰め込み、集積度を高める方法だ。ここで重要になるのが「後工程」

ロボ・ＡＩ活用・脱炭素 手厚く ゼネコン大手４社は２０２２年度の研究開発費に合計で約６８０億円を投じる。２１年度の実績を６・０％上回る。建設現場の生産性向上に寄与する技術やロボット、人工知能（ＡＩ）の活用、脱炭素や安全・防災といった分野の研究開発に重きを置く。併せて、研究職の確保に向け中途採用の拡大も検討。従来分野と最先端技術を融合し、新たな価値の創出を目指す。 鹿島の技術研究所長を務める利穂吉彦常務執行役員は「技術革新の進展や脱炭素社会の実現といった流れの中で、研究開発が担う役割は増している。日本の建設業が存在感を示せるようにしたい」と意気込む。 各社が追求するのが、施工の自動化など生産性を向上する技術の開発だ。背景にあるのは慢性的な建設技能労働者不足と２０２４年４月に迫る時間外労働の上限規制適用という“逆風”。この解消に向け「ゼネコンが打ち出せる解の一つが生産効率化」（日本建設業連合会

昭和電工はＳｉＣ単結晶基板の内製を開始。ＳｉＣエピウエハ－の供給体制を強化する（インゴット㊧とＳｉＣウエハー） 電圧・周波数の変更や電力変換を行う機能を持つパワー半導体。その性能を左右するウエハーの素材技術が変わり始めた。電気自動車（ＥＶ）などの新分野では従来のシリコンに替わる次世代素材が注目されている。大電流・高電圧への対応や消費電力の低減のニーズが新たな商機を生む。炭化ケイ素（ＳｉＣ）や窒化ガリウム（ＧａＮ）などで成長を狙う素材各社の動きを追った。（梶原洵子、大川諒介） 【SiCへの投資加速】NEDO、8インチ開発に186億円支援 「車載パワー半導体は、シリコンからＳｉＣへオセロのように変わる」。昭和電工の高橋秀仁社長がこう語ったのが約１年前。今ではその通り、半導体各社のＳｉＣ半導体への投資が加速し、市場は着実に変わり始めている。 昭和電工はＳｉＣ基板上にエピタキシャル薄膜を成長させた

株式会社角川アスキー総合研究所は、2022年5月11日にNEDO特別講座「自動配送ロボのラストワンマイル」シリーズ02を開催。本セミナーは、令和2年度補正NEDO事業「自動走行ロボットを活用した新たな配送サービス実現に向けた技術開発事業」で得られた実証実験の成果を発表する全5回シリーズの2回目に当たる。 1回目のシンポジウム（参考記事：自動配送ロボットのサービス実装に向けた協調、共助、官民連携のあり方とは）に続く今回は、ソフトバンク株式会社と株式会社本田技術研究所（以下、ホンダ）の成果報告のほか、特別講演として自治体から福岡市、株式会社ZMP、川崎重工業株式会社が登壇し、取り組みを紹介した。 ラストワンマイル配送におけるドライバー不足の解消、買い物弱者対策、ウィズコロナでの非接触型の配送サービスとして、自動配送ロボットの早期実装が期待されている。国内では低速小型ロボットの実用化に向けた制度

人材多様性で組織強化 新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の石塚博昭理事長は人材を柱とする組織強化に取り組んできた。２０１８年の理事長就任からＮＥＤＯの事業規模は約３倍になった。一方で人員は18年４月の９２６人から22年４月は１４１２人と１・５倍増で収めている。資金配分機関として１人の職員が扱う金額は倍増。効率化と高度化が同時に求められている。 －大型の研究開発プロジェクトが走り出しています。業務が倍増し、さばけますか。 「心配していない。いずれもＮＥＤＯが長年取り組んできた研究開発分野だ。同時にＮＥＤＯの人材育成や組織改革に継続的に取り組んできた。半導体やカーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）のグリーンイノベーション基金など、計３兆円強の基金事業を含めて研究開発を進めている。おおまかに事業期間を10年間とすると年間３０００億円。ＮＥＤＯの年間予算は１５００億－１６０

東京大学の高畑智之特任准教授らは、透明なガラスを検知できるロボット用センサーを開発した。透明なガラスやプラスチックが遠赤外光を透過させない原理を利用する。自動ドアや開き戸、パーテーションなどにロボットが衝突しないようになる。扉は建物の地図情報にはあるものの、開いているか閉じているか分からない。カメラには映らないが避ける必要があった。 波長１０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）の遠赤外光イメージセンサーとＲＧＢ３色のイメージセンサーを光学的に軸をそろえて撮影する。この映像から機械学習で透明な平面の存在を判定する。ＲＧＢでは何もないように見えても、ガラスは遠赤外光を透過せず壁があるように見える。こうして通常の壁とも違うと判定できる。 ２種類のセンサーの光軸をそろえたため、映像をマッチングするなどの遅延がない。移動ロボは路面の凸凹でカメラが振動しやすい。２種類の映像に遅延があるとぶれて

航空機エンジンの、特に高温となるタービン部分に使用されている材料は、海外企業により開発されたものが多い。これに対し、物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ）は、タービン動翼、静翼、ディスク用材料として、耐環境特性と高温強度に優れた材料を開発してきた。これらの高強度材料の実用化は、燃焼ガス温度の向上による効率改善、冷却空気の削減、部材薄肉化による軽量化を可能とするため、燃料消費量、ひいては二酸化炭素排出量の削減につながる。 一方、新材料を民間の航空エンジンに使用するには、その材料の信頼性を米連邦航空局（ＦＡＡ）などの認定機関に認証させる必要があるが、信頼性を担保するためのデータ取得に膨大な費用がかかり、これが実用化への大きなハードルとなっている。 この課題を受け、日本ガスタービン学会に参画する企業や研究機関が主体となり、民間エンジン製造に必要な国産新材料の材料特性データベースを国内企業の共用向けに構築

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