1995年から2000年まで週刊少年チャンピオン（秋田書店）にて連載され、主人公・ジャンをはじめとする登場人物のクレイジーな言動で注目を集めた西条真二の“最凶”中華料理マンガ「鉄鍋のジャン！」。その正当後継作であり、現在月刊ドラゴンエイジ（KADOKAWA）で連載されている「鉄鍋のジャン!!2nd」の1巻が6月9日に発売される。 これを記念し、コミックナタリー編集部では同作の監修を務める料理家・今井亮に、シリーズ作品に登場した料理を再現してもらいながら話を聞いた。ラインナップは「鉄鍋のジャン！」からラー油炒飯、油爆海鮫（サメの丸ごと1匹揚げ）、火災樹（ハクビシンの地獄鍋）、「鉄鍋のジャン!!2nd」から日本式香醋猪肉排骨（日本の黒酢酢豚）の4品。自身も初めて扱うという食材を調理したことで、彼が気付いた「鉄鍋のジャン！」の真理とは……。担当編集の張亘氏が語る連載秘話と共にご堪能あれ。 取材・

天皇陛下の退位を一代限りで認める特例法が9日、参院本会議で可決され、成立した。日本の天皇が生前退位するのは約200年ぶりのことになる。 現在83歳の天皇陛下は、昨年夏に公表されたビデオメッセージで、高齢になられたことや「身体の衰え」を挙げ、公務を続けることが「難しくなるのではないかと案じている」と述べられていた。

11日に実施されたフランスの国民議会（下院）総選挙の第1回投票で、エマニュエル・マクロン大統領の新党が議席の7割以上を獲得し圧勝する見通しとなった。 マクロン大統領の新党「共和国前進」と協力政党の「民主運動」の得票率は32.3％で、全577議席のうち445議席を獲得するとの予想が出ている。18日の決選投票を経て最終的な議席数が確定する。

［東京　８日］ - サウジアラビアやエジプト、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、バーレーンなどのアラブ諸国が相次ぎカタールと国交を断絶したのを受けて、中東情勢の一層の不安定化が懸念されているが、カタールが報復措置で自ら火に油を注ぐ可能性は低く、原油・天然ガス市場への影響も軽微なものにとどまるだろうと、三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングの主任研究員、芥田知至氏は指摘する。 ６月８日、三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングの主任研究員、芥田知至氏は、サウジアラビアなどがカタールと断交したのを受けて、中東情勢の一層の不安定化が懸念されているが、カタールが報復措置で火に油を注ぐ可能性は低く、原油市場への影響も限定的だろうと指摘。提供写真（２０１７年　ロイター） 同氏の見解は以下の通り。 ＜なぜ今、断交か＞ カタールと、サウジを中心とする他のアラブ湾岸諸国との不和は今に始まった話ではなく、２０１４年３月に

［カガヤン・デ・オロ（フィリピン）　１１日　ロイター］ - フィリピンのドゥテルテ大統領は１１日、南部ミンダナオ島マラウィ市での過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）系武装勢力の掃討作戦で米国が支援の要請を受けたと明らかにしたことに関し、要請はしていないと述べた。 ドゥテルテ氏は武装勢力が占拠するマラウィから約１００キロ離れたカガヤン・デ・オロでの記者会見で、支援要請のため「米国に接触したことは一度もない」と強調。米国の支援については「彼らが到着するまで知らなかった」と述べた。 親米派のフィリピン軍が、反米姿勢を繰り返し示しているドゥテルテ氏を通さず米国に支援を要請したかどうかは不明。 フィリピン軍は１０日、米軍から技術支援を受けているが、米部隊が地上での作戦に参加しているという事実はないと明らかにしていた。これに先立ち、在フィリピン米大使館は、フィリピン政府に支援を要請されたと発表していた。

2016年12月26日を境に、東芝の株価は暴落した。443円をつけていた株価はつづく3日間で259円まで下げたのだ。 それまで東芝株の上昇率は年間で70%を超え、日経平均銘柄で第2位を誇るほどだった。その日本が誇る優良企業が一気に奈落へと転落したのだ。見得を切る暇もなかった。 この株価暴落はNHKによる巨額損失計上の報道がきっかけだったが、じつは2008年から東芝の原発ビジネスに疑いの目を向けていたメディアがある。月刊FACTAだ。 同誌は、向こう傷を問わない総合情報誌として2006年に創刊された。経済界の巨悪を追う調査報道を得意としているため、新聞や雑誌の経済記者必読誌としてつとに知られている。 本書はそのFACTAに掲載された27本の東芝関連記事と、編集長である阿部重夫氏が本書のために書き下ろした記事で構成された芯のある本だ。収録されている何本かの記事を追ってみれば、すでに2010年5

今日は、市政だよりで見かけた講演会におでかけ。熊本城調査研究センターの山下宗親氏による、今までの応急工事の解説。 前半は、「熊本城復旧基本方針」の紹介や、どんな工事をやったかの話。後半は、復旧工事の実際。重要文化財は、元の場所に戻すのが原則なので、いろいろと大変なようだ。崩壊状況の記録→石の回収や崩落防止→石材の台帳の作成→工事設計のステップを踏んだあとに、やっと実際の工事に移ることができる。特に、個々の石材を記録する台帳作成や、立体パズルを組むような設計に時間がかかると。作業中の写真が多く紹介されておもしろかった。 あとは、埋蔵物保護のために、重いものを設置するときは下にシートや砂利を盛っているとか、宮内橋際の崩落では、石がどのように動いたのかなど。一番下は押されてひっくり返って、中段以上の部分が下を先頭に押し流されていった感じか。 天守閣の早期復旧を目指して、2019年までを目処に作業

ゲーム大手、コナミホールディングスからの人材流出が止まらない。スマートフォン（スマホ）ゲームでヒットを連発する一方、人気作を制作してきた優秀なクリエーターが次々に去って行く。業績改善の裏で、カリスマ創業者が築き上げた「王国」に強い遠心力が働いている。人気クリエーターへの書簡「あなたは当社の評判を不当におとしめている」――。昨年秋、コナミは一通の書簡を発送した。宛名は小島秀夫。コナミの人気ゲー

【ウィーン三木幸治】東欧のコソボ議会選（定数１２０）が１１日投開票され、中道右派のコソボ民主党率いる政党連合が勝利する見通しとなった。地元メディアが伝えた。同党は、コソボ紛争でアルバニア系武装組織の指導者だったハラディナイ元コソボ自治州首相を首相に推す予定だが、隣国のセルビアはハラディナイ氏を殺人容疑などで国際手配しており、地域の緊張が高まりそうだ。 選挙監視ＮＧＯによると、開票率７０％でコソボ民主党連合の得票率は約３４％、右派の「自己決定運動」が約２６％、ムスタファ首相率いるコソボ民主同盟の政党連合も約２６％だった。ハラディナイ氏は１１日の記者会見で「有権者は我々を信頼してくれた」と述べた。

【パリ賀有勇】フランス国民議会（下院、定数５７７）総選挙の第１回投票が１１日に行われた。最終結果はほとんどの選挙区で１８日の決選投票に持ち越されたが、仏紙ルモンドが報じた予想獲得議席によると、マクロン大統領の中道新党「共和国前進」を中心とする中道陣営が得票率で首位となり、過半数を獲得して圧勝する可能性が高まっている。 第１回投票で、過半数を獲得して議席が確定したのは４選挙区にとどまり、残りは決選投票に決着が持ち越された。マクロン政権の安定運営に向け、共和国前進が決選投票まで勢いを維持できるかが注目される。

新幹線の車両形式には、およそ半世紀前に登場した0系、初の2階建て車両100系、東北・上越新幹線の200系、九州新幹線の800系などがありますが、そのなかでなぜ「600系」が存在しないのでしょうか。 営業用の「100」から「800」のなかで唯一ない「600」 およそ半世紀前の1964（昭和39）年に開業した東海道新幹線、団子っ鼻で親しまれたその初代営業用車両の形式は0系でした。そして、のちに登場した車両には、100系（東海道・山陽新幹線）、200系（おもに東北・上越新幹線）、300系（東海道・山陽新幹線）というように形式番号が振られていきました。 このような3桁の形式番号をもつ新幹線車両は、次の通りです。おもな使用路線と運用期間も記載しています。 左が500系、右が700系。そのあいだの600系は……？（いずれも2010年2月、恵 知仁撮影）。 ・100系：東海道・山陽新幹線、1985（昭和

横浜高速鉄道が2017年5月17日から19日まで、みなとみらい線で不正乗車防止運動を実施しました。悪質な不正乗車には正規運賃と増運賃を要求すると呼び掛けていますが、常習者の罪の意識は低く、後を絶ちません。 きっぷを持たなければ不正乗車 B駅から上り列車に乗ってA駅に向かう場合、いったん下り列車に乗ってC駅に行き、上り列車に着席してA駅に向かう。これが「折り返し乗車」と呼ばれています。B駅から乗ると混雑して座れないけれど、逆方向のC駅から乗れば座れる――実行する人にとって「賢い方法」と思うでしょうし、B駅から乗る人にとっては「ズルい方法」に見えます。 みなとみらい駅に掲示された不正乗車防止のポスター（杉山淳一撮影）。 この場合、折り返し乗車をする人が、C～B間の往復に有効なきっぷを持っていれば問題ありません。実際にC～A間の定期券を購入している人もいます。しかし、B～A間のきっぷや定期券しか

議員のなり手不足が全国的に課題となる中、高知県大川村は議会に代わって有権者が直接、議案を審議する「町村総会」を設置するかどうか検討を始め、村長が、１２日に開会する村議会で、検討する理由などを正式に表明します。 これについて、大川村の和田知士村長は、１２日に開会する村の定例議会で、検討の詳しい理由などについて正式に表明することにしています。これまでのＮＨＫの取材に対し、和田村長は「議会の維持が難しくなった場合、村政の運営に混乱が生じ、事前に備えておく必要がある」と話していて、１２日は、設置する際の課題なども説明するとともに、年内に方向性をまとめるという考えを表明する見通しです。 総務省によりますと、町村総会が過去に設置されたのは、昭和２６年からの４年間行われた東京・八丈小島の旧宇津木村の事例が唯一だということです。 村長の表明を受けて、村や議会での議論が、今後、本格化することになります。

【東京】稲田朋美防衛相は９日の会見で、１９９６年のＳＡＣＯ（日米特別行動委員会）最終報告に基づいて移転した嘉手納基地の旧海軍駐機場を巡り、米軍が２００９年の日米合同委員会で継続使用に合意したと主張していることについて「米軍の認識とは異なっている。日米で合意しているという事実はない」と述べ、合意の存在を否定した。 米軍は０９年に日米合同委員会で「必要に応じて使用」することに合意していると主張しているが、日本側は合意はないと主張しており、説明が食い違っている。だが日米合同委員会は非公開となっており、日米双方とも当時の合意内容について明らかにしていない。稲田氏も「日米合同委員会の日米間のやりとりについて詳細を答えることは控える」と言及を避けた。 日本側は稲田氏が今月３日に訪問先のシンガポールで米国のマティス国防長官と会談した際もこの問題を取り上げており、ほかにも各レベルで話し合っているが「認識の

13歳以上の者に対し、暴行または脅迫を用いて性交、肛門性交又は口腔性交をすることです。 13歳未満の者と性交等をすることです（同意の有無を問わない）。 心神喪失もしくは抗拒不能に乗じて、あるいは心神喪失もしくは抗拒不能にさせて性交等することも同様の罪となります。 事例～「心神喪失、抗拒不能に乗じて」の典型的な事例は、多量にお酒を飲んだ時、または飲まされて気を失ったり、意識がもうろうとしている状態に乗じて性交等する。 被害者の約8割が10歳代から20歳代の女性です。 発生場所の約4割がマンション等の共同住宅で、次いでホテルの居室等となっています。 発生時間は、午前0時以降から朝方にかけての深夜帯に多くなっています。 13歳以上の男女に対し、暴行又は脅迫を用いてわいせつな行為をすることです。 13歳未満の男女に対し、（同意の有無にかかわらず）わいせつな行為をすることです。 事例～小学生を言葉巧

［東京　９日　ロイター］ - 日本企業の利益剰余金が過去最大の３９０兆円台に膨れ上がっている。生産・輸出が好調で過去最高益を記録する企業が続出しているものの、設備投資を控え、賃上げも小幅で現金を積み上げているためだ。 マクロ的には機動的な財政出動や大規模な金融緩和の効果が、「ため池」に留まって波及していないことを示す。ただ、効果的な政策対応も見当たらない。とすれば、現在は機能していない市場の「警鐘効果」に期待するしかない。 ＜利益剰余金、１年間で２３兆円積み上がり＞ 財務省の２０１７年１─３月期法人企業統計によると、全産業ベース（銀行、保険業は除く）の利益剰余金は３９０兆３９００億円と過去最高を記録。前年同期から２３兆７１００億円増えた。 わかりやすく言えば、企業が利益を出しているにもかかわらず、設備投資を控え、賃上げにも積極的に動かなかった結果、現金が積み上がってしまったということだ。