掛谷英紀・筑波大准教授「岩田健太郎氏の問題点は国立大学で感染症学講座の教授を12年も務めながら、こういうときに適切な処置を現場で行える人材を育ててこなかったことを棚に上げて、批判だけしていること。」
Hideki Kakeya, Dr.Eng. @hkakeya 3D, VR, AR, AI for Medicine, Bioinformatics (COVID Origin), NLP, Research Integrity, Engineering Ethics, Views are my own. Hideki Kakeya, Dr.Eng. @hkakeya 岩田氏について語られていない問題点を一つ指摘すると、彼は国立大学で感染症学講座の教授を12年も務めながら、こういうときに適切な処置を現場で行える人材を育ててこなかったことを棚に上げて、批判だけしていること。その批判は、自分が教育者として無能であるというブーメランとして戻ってくる。 2020-02-20 22:12:31 Hideki Kakeya, Dr.Eng. @hkakeya 大学の研究室での教育は、技術的な意味での
学習科学の新展開
This paper reviews the birth, growth and future issues in learning sciences, an ever- growing discipline of human learning research. In the former part of this paper, we trace three groups of researchers who dealt with learning in real classrooms based on their own cognitive studies in 1970s through 1980s. Their trajectories demonstrate the learn- ing sciences as a natural outgrowth of cognitive s
東大から「内定取り消し」を受けた大学教授がどうしても伝えたいこと（宮川 剛） @gendai_biz
内定通知（!?）とその取り消し それは、2017年1月のことでした。 私は、東京大学教養学部統合自然科学科・学科長、大学院総合文化研究科・広域科学専攻生命環境科学系・教授及び同研究科人事委員会・委員長を務められている先生より、お電話で、私の教授としての採用が決定したことと、着任が6月初旬となる見込みであることを告げ、「来て下さいますね？」というお言葉をいただきました。 私は、「はい、もちろん、喜んで。今後、お世話になりますが、どうぞよろしくお願いいたします」と即答しました。 その後、その人事委員長の先生から、「今回の当学科の人事にご応募いただき、ありがとうございました。すでにご連絡いたしましたように、先生に来ていただくことになりました。どうぞよろしくお願いいたします」と記載されたメールをいただきました。 上記の連絡を受け、私は人事委員長に東大・駒場キャンパスに招待いただき、着任後に使用する
教育：福井県立大、「恐竜」学部を設置へ 化石の宝庫 | 毎日新聞
新学部を設置する方針を明らかにする県立大の進士五十八学長＝福井市大手３の県庁で２０１８年６月１５日、大森治幸撮影 福井県立大は１５日、恐竜を中心に学ぶ古生物学関係の学部を新設する方針を明らかにした。設置時期や定員は未定。記者会見した進士五十八学長は「恐竜王国・福井を象徴するような学部にしたい」と話した。 県内は白亜紀前期の恐竜化石が多く発掘される地層を抱えており、イグアノドン類のフクイサウルスなど新種の恐竜化石が次々と見つかっている。県立大は、これらの恐竜ブランドを特色ある教育につなげる方針だ。 新学部では恐竜に関する知識のほか、古い時代の気候や植生といった古生物学全般を学べるようにする。進士学長は「個人的には外国人の教員も呼びたい」と語った。
オープンキャンパス2018 | 東京電機大学
秘密結社ＤＥＮＤＡＩが密かに進行している計画—「全人類“電大人”化計画」。ＤＥＮＤＡＩの目的とは、そして黒幕の正体は…！？壮大な計画の全貌が6月16日（土）・17日（日）の東京電機大学オープンキャンパスで明かされる！！
ノーベル物理学賞受賞の中村氏「日本は研究者から選ばれない。上意下達が過ぎる」 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで
2017年イグノーベル賞受賞式
小林哲 ☁ Tetsu KOBAYASHI @kbts_sci 寒くないんですか？「オイルを塗ってるから温かいよ」 銀色、体によくないんじゃ？「今年で２５年もやってるから大丈夫」 懐中電灯を持って会場をうろつく照明係「人間スポットライト」の発案者で自ら演じるジム・ブレット博士。かつてＭＩＴで教壇に立っていたそうです。#IgNobel pic.twitter.com/UBullmeZco 2016-09-23 10:55:17 小林哲 ⛅ Tetsu KOBAYASHI @kbts_sci The theme of this year’s ceremony is Uncertainty イグ・ノーベル賞の今年のテーマは「不確実性」 といっても、毎年、受賞に関係あるような関係ないような感じなので忘れても大丈夫です。 #IgNObel 2017-09-15 07:14:11
現役工学系教授からみた日本の大学の惨状
次の記事が話題になっているから、勢いで書いてみる。あまり推敲はしていない。 英科学雑誌 日本の科学研究の失速を指摘 http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170323/k10010921091000.html 40代。国立大学工学系の教授。 30代に成した業績が評価されて、30代後半には学部でもっとも若くして教授になったくらいだから、自分で言うのもなんだけど、優秀な部類だと思う。 いや、優秀だったと、過去形で書くべきか。 この日本の科学研究の失速は、なるべくしてなったものだ。 なによりも重要な「研究時間」の減少がひどすぎて目も当てられない。 僕自身の論文生産性も低下の一方で、今後、以前のようにまた増えるなんてことは、まったく想像できない。 natureで言われている研究費減少の影響も大きいが、まずは研究時間が無いことにはどうにもならない。 そして、意外と大事な
実際の現象だった！ 事故瞬間の“スローモーション” 千葉大教授らが仕組み解明 （千葉日報オンライン） - Yahoo!ニュース
「危ない！」。交通事故や高所からの落下など突発的に危険な状態に陥った瞬間、物事がスローモーションのように見えた－。経験がある人も多いこの現象の研究に、千葉大学文学部認知心理学研究室の一川誠教授（51）と同学部卒業生の小林美沙さん（26）が挑み、画像観察を用いた実験で、現象が実際に生じることを確認した。一川教授によると、この現象は交通事故で多く報告されているといい、「今後事故が起こりそうな時に警告などを出せるようになれば、被害が少なくなるかもしれない」と研究成果の応用に期待を込める。 この現象に関するこれまでの研究では、バンジージャンプで恐怖を感じた時の感情が、時間を長く感じることに影響するかが調べられていたが、アトラクション的要素から楽しさが加わってしまい難しかった。 一川教授は、刃物や拳銃を突き付けられたり、人が燃えているといった、楽しさを排除し、恐怖と不快を感じるカラー画像を使用し、
東京大学 勝野正章 教授インタビュー - つながるコンテンツ - researchmap リサーチマップ
教育学部における、教員養成を目的としない課程。その再編、見直しが迫られている。教員免許取得を目指さない教育学部の存在は、社会の中でどのような役割を担ってきたのだろうか。そして廃止は、社会にどのような影響をもたらすのだろうか。 教育学部の機能を概観し、これまで果たしてきた役割、そしてこれからの社会で果たす役割について勝野正章教授に聞いた。 教育学部には、旧師範学校の流れをくむ教員養成を目的としたコースのほかに、教員免許の取得を卒業要件としない、いわゆる「ゼロ免課程」と呼ばれる課程があります。ゼロ免課程を卒業した人は、地元の一般の企業などに就職して会社員になるといった進路を選択しています。今年6月、文部科学省は人文社会系学部、教育学部の廃止を盛り込んだ通知を出しました*。この中では、ゼロ免課程を廃止することが一つの柱となっています。この背景にあるのは子どもの数の減少ですが、本音は国の財政的な負
「新しい教育」の話をしよう | 上杉周作
上杉周作 「新しい教育」の話をしよう 2015/11/2 Tweet シリコンバレーの教育ベンチャー・EdSurge社に技術者として入社してから3年が経ちました。よい区切りなので、ぼくは教育の専門家ではありませんが、教育について考えたことを書き連ねてみました。 シリコンバレーの教育ベンチャー・EdSurge社の集合写真。ぼくは写真右下。 目次 「新しい教育」の歴史編 1 / 厚切り教育論と、アメリカ今昔物語 2 / アメリカの教育が、「進歩主義時代」の波に乗った 3 / 「学校は社会の鏡なのか？」が問われた 4 / エセ科学の教育論が登場した 5 / 教育学部の専門家が、「新しい教育」をアメリカ中に広めた 6 / 「新しい教育」が暴走した 7 / 「新しい教育」論戦が繰り広げられた 8 / 「学校は社会の鏡なのか？」が再度、問われた 9 / 「新しい教育」が終わった 「新しい教育」の考察編
保護者の所得は学力にどれほど影響があるのか？/山田哲也 - SYNODOS
文部科学省が実施した保護者調査のインパクト 専門家会議による議論を受けて、2013年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）では、毎年実施される本体調査とあわせて、多様な観点から学力に影響を与える要因を分析する「きめ細かい調査」が実施された。 この調査は、（1）経年変化分析調査、（2）保護者に対する調査、（3）教育委員会に対する調査から構成されている。なかでも人びとの注目を集めたのは保護者を対象にした質問紙調査で、そこで得られたデータを用いた調査報告書が2014年・2015年に公開されている（リンク先は容量の大きいPDFなのでご注意ください）。 なぜこの調査結果が着目されたのか。やや遠回りになるが、その背景を整理してみよう。 90年代後半にいわゆる「学力低下」論が社会問題化し、2000年代以降には日本でも保護者の社会経済的地位（SocioEconomic Status：SES）を把握し
「世界で最も美しい」金沢駅鼓門を圧倒的に美しい映像で彩るプロジェクションマッピングはこうやって学生主導で完成したよレポート
「世界で最も美しい駅」に選ばれた金沢駅にそびえ立つ、伝統楽器「鼓」をイメージして作られているのが「鼓門」です。2015年10月10日(土)と11日(日)の2日間にわたって、鼓門を使ったプロジェクトマッピングが行われるとのことだったのですが、その主導が企業などではなく金沢工業大学の学生たちによって行われるということで、大学の研究室にお邪魔してどんな様子でプロジェクトが進行しているのかをのぞき見てくるとともに、実際のプロジェクションマッピングも見てきました。 金沢工業大学 http://www.kanazawa-it.ac.jp/ 金沢駅に到着。 今回訪れたのは、金沢工業大学の石川県野々市市にある、モダンな建物が並ぶ扇が丘キャンパスではなく…… 白山市にある、やつかほリサーチキャンパス。 扇が丘キャンパスは街中にありますが、やつかほリサーチキャンパスは田んぼに囲まれたのどかな場所にあります。
子供の学力、生涯収入が必ず伸びる！子育て世代がぜひとも知るべき「教育経済学」を紹介しよう（山崎 元） @gendai_biz
教育をエビデンスで語る ビジネスパーソン、特に、学齢以下の子供を持っておられる方に、二重、三重の意味で有益な新刊本を一冊ご紹介しよう。慶應義塾大学総合政策学部准教授で教育経済学がご専門の中室牧子氏の新著『「学力」の経済学』（ディスカバー・トゥエンティワン）が大変素晴らしい。 教育は多くの論者の関心を集めるテーマだが、少なからぬ意見やコメントが、客観的な根拠抜きに、論者の個人的な経験や決めつけから語られることの多いテーマだ（その悪弊に筆者も無縁ではないと自省する）。 この本は、終始一貫して、教育を客観的なエビデンス（実証的証拠）に基づいて語ろうとする、教育経済学の成果を紹介する啓蒙書だ。しかし、この本が素晴らしいのは、単に学術的成果の紹介にとどまらず、子供の学力・将来収入・幸福度などを改善するにはどうしたらいいか、教育制度をどう改善したらいいかといった、読者が切実な興味を持つ目的を設定して、
「安保関連法案は憲法に違反しない」学者２人会見 NHKニュース
日本記者クラブで行われた会見で、安全保障関連法案について、百地教授、西名誉教授ともに、限定的な集団的自衛権の行使であり、憲法の範囲内だとする見解を述べました。 そのうえで、百地教授は「国際法上はわが国が集団的自衛権を有し、行使できるのは当然であり、憲法に集団的自衛権の行使を禁止したり、直接、制約したりする明文の規定が存在しない以上、わが国が集団的自衛権を行使できることは明らかだ」と述べました。 また、西名誉教授は「法案は限定的な集団的自衛権の行使にとどまっており、明白に憲法の許容範囲だ」と述べました。
なぜ憲法学者は「集団的自衛権」違憲説で一致するか？ 木村草太・憲法学者（THE PAGE） - Yahoo!ニュース
［写真］外国特派員協会で会見した長谷部恭男・早稲田大教授（右）と小林節・慶応大名誉教授（左）。長谷部教授は「95％を超える憲法学者が違憲だと考えているのではないか」とも語った。 憲法学者の長谷部恭男・早稲田大教授と小林節・慶応大名誉教授が、衆院憲法審査会で安全保障関連法案を「違憲」と指摘した。長谷部教授は「95％を超える憲法学者が違憲だと考えているのではないか」とも語る。憲法学者による疑義に対し、菅官房長官は、「安保法制を合憲と考える学者もたくさんいる」と反発したが、後日、「数（の問題）ではない」と述べ、事実上前言を撤回した。そもそも、なぜ圧倒的多数の憲法学者が集団的自衛権を違憲と考えるのだろうか。憲法が専門の木村草太・首都大学東京准教授に寄稿してもらった。 ------------- 1．集団的自衛権はなぜ違憲なのか 6月4日の憲法審査会で、参考人の憲法学者が集団的自衛権行使容認を違憲と
憲法学者に聞いた～安保法制に関するアンケート調査の最終結果 | 報道ステーション
憲法判例百選の執筆者１９８人にアンケート調査を行い、１５１人の方々から返信をいただきました。 （調査期間６月６日～１２日 他界した人や辞退した人などを除き、アンケート票を送付） 今回の安全保障法制についてのご意見を、ご自由に、ご回答いただきました。そのなかで、ご自身の見解を実名で公開してもいいとされた方々です。 お名前をクリックしますと、解説内容がご覧になれます。 ※ご回答いただいた順となっています。
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TechCrunch
[PDF] 不安な個人、立ちすくむ国家 〜モデル無き時代をどう前向きに生き抜くか〜 平成29年5月 次官・若手プロジェクト | 産業構造審議会総会（第20回）‐配布資料 | 経済産業省
“シン・ニホン”AI×データ時代における日本の再生と人材育成